大手メディアのネットニュースでも増える「通せんぼ広告」 連載と言いつつ、1年ぶりの寄稿となってしまいましたが、どうしても「Advertimes」で広告界の皆さんに訴え、考えてほしいことがあり書きます。 突然ですが「広告は民主主義を支えている」と言われて皆さんどう思うでしょう。広告と民主主義なんて関係ないでしょ。そう笑う人も多いでしょう。私も最近までそうでした。 でもみなさん、いまネットがおかしなことになっていると思いませんか？かなり危機的な状況ではないか。それをはっきり思い知らされたのが、2月27日に電通が発表した「2023年日本の広告費」でした。 毎年恒例の、メディア別に広告費を集計して発表する、日本のメディアを考える上で重要なデータです。今年は広告費全体が史上最高の7兆3167億円、中でもインターネット広告費は3兆3330億円で前年比7.8%増。相変わらずネット広告の成長が広告業界全体

若年男性ほど、「女性活躍を推進するような施策を支持せず」「フェミニストが嫌い」――。電通の社内シンクタンク「電通総研」は11月16日、「男らしさに関する意識調査」で、こうした所見を示した。調査では、いわゆる伝統的で覇権的な〈男らしさ〉への共感度合いによって、女性に対する考え方が変わることも明らかになった。ジェンダー平等を前提にしたマーケティング活動では、女性はもちろん、男性の価値観も考慮に入れなければならなさそうだ。 【関連記事】「性的消費」で炎上相次ぐ Twitter担当者はなぜ常識と“乖離”する？ 調査対象は国内18～70歳の男性3000人。「女性活躍を推進するような施策を支持するかどうか」を尋ねる問いに対して、18歳〜70歳のすべての年齢で「とてもそう思う」「そう思う」の合計が過半数を超えた。世代別では、18〜30歳で「そう思わない」が25.8％、「まったくそう思わない」が11.4％