2018.01.17 私のスリランカ訪問が、川口順子外相以来の１５年ぶりということに驚いたので、国別にいったい最後にその国を訪れた外務大臣は誰だったのかを調べてもらいました。 まず、私がこれまでに訪れたところ。 シンガポール(トランジットで外相会談)、スリランカ、パキスタン、バングラデシュ、フィリピン、ベトナム、ミャンマー(今回)、モルディブ、アメリカ、カナダ(今回)、イギリス、フランス、ロシア、ＵＡＥ、イスラエル、オマーン、カタール、クウェート、サウジアラビア、トルコ、バーレーン、ヨルダン、パレスチナ、エジプト、エチオピア、モザンビーク 私の前任の岸田外務大臣が訪問したのが最後のところ インド、インドネシア、カンボジア、タイ、韓国、中国、ブルネイ、ラオス、マレーシア、オーストラリア、ニュージーランド、アルゼンチン、キューバ、パナマ、ブラジル、ペルー、メキシコ、アイルランド、イタリア、ウク

離婚した。12月上旬に夫から別れを切り出され、びっくりしながらも「好きな人が別れたいと言い出したのに、反対する理由もないな」と妙にしっくりきてしまった。結婚してぴったり３年の元旦。手を繋いで区役所に向かった。「並んで離婚届掲げて自撮りしようよ」という提案はさすがに却下された。 離婚後、夫とワインを飲みながら「これでよかったんだ」と思った。その後も何度か、共通の友人と一緒に会った。私たちはいつもどおり仲良しだった。 「離婚しそう」という話を聞いて、友達が何名もすっとんで来てくれた。そのうちの一人は、即座にカラオケへ私を引っ張っていき「何も考えなくていいから、曲のタイトルでしりとりをしよう」と、選曲ですら脳を空っぽにさせてくれた。カラオケって失恋の曲が多いから、下手に曲目を考えると落ち込んでしまう。だから「しりとり」なんて単純明快すぎるルールで、私の脳を止めてくれた。 同じ友人が元旦からパソコ

よりよい教育環境を求め、中学受験率の高い公立小学校の学区に“移住”する家庭が増えているという。今回、「プレジデント ウーマン」（2018年2月号）では、東京23区26市別に「世帯年収の高い公立小学校名」をリストアップした。高年収家庭が集まる「名門小学校」はどこか――。 ※本稿は、「プレジデント ウーマン」（2018年2月号）の特集記事を再編集したものです。 港区1位南山小、2位本村小、3位御成門小 子どもが大きくなるにつれ、住まい選びの基準になってくるのは「教育環境」だ。最近では小学校の受験もさることながら、より良い教育環境を求め、中学校受験率が高い公立小学校の学区に「公立小移民」する家庭も増加しているという。 独自の調査で学区別世帯年収を算出しているスタイルアクトの代表取締役である沖有人さんは、「親の学歴や年収が高いほど、子どもの中学受験率が高くなる」と指摘する。今回は、同社「住まいサー

インタビューに応じる小室　©文藝春秋 90年代のJ-POPシーンを創り上げた音楽プロデューサー・小室哲哉（59）。TRF、安室奈美恵、華原朋美、そして自らのユニット、globe。彼がプロデュースしたCDの総売上枚数は約1億7000万枚超に及ぶ。 2002年にはglobeのボーカル、KEIKO（45）と結婚。だが11年、KEIKOをクモ膜下出血が襲った。以来6年、リハビリに取り組むKEIKOを小室は傍らで支え、メディアの取材にも「僕にはこの人しかいない」「彼女に寄り添いたい」と献身を語ってきた。 しかし、昨年末から今月にかけ、小誌は小室の“背信”現場を目撃した。 12月中旬にある女性宅に泊まり、1月上旬には都内の高級ホテルで密会。ふたりは夕方、腕を組み部屋を後にした。そして1月13日、KEIKOを大分の実家に帰したその日、同じ女性を自宅に入れ、一夜を共にしたのだ。 ホテルの部屋から車寄せに現

希望の党の松沢成文参院議員団代表らが１６日、民進党との統一会派結成に反発し、希望執行部と「分党」協議に臨む意向を固めた。松沢氏側は少なくとも５人に達し、国会議員５人以上との政党要件を満たして新党を結成する見通しで、同党の分裂が確実な情勢となった。「希望の党」の党名は松沢氏側が引き継ぐ方向で調整し、その場合は執行部側が党名を変更することになる。 松沢氏側は中山成彬元国土交通相と中山恭子元拉致問題担当相、行田邦子参院議員、井上一徳衆院議員で、他に細野豪志元環境相らが加わる可能性もある。 希望の党は１６日の役員会で、民進党との統一会派結成方針を１７日の両院議員総会に諮ることを了承した。玉木雄一郎代表は、松沢氏ら党創設メンバーが会派結成に反対していることを踏まえ、総会で「分党」を提案することも表明した。 執行部と松沢氏側は総会後、政党交付金の分配などの協議に着手する。松沢氏と同じく創設メンバーの長

経営改善が課題となっている都立病院について、有識者で作る都の部会が、現状の医療体制を続けるためには独立行政法人への移行を検討すべきだとする意見を盛り込んだ報告書をまとめたことがわかりました。独立行政法人化により経費削減につながる可能性が高まるとされる一方で、採算を重視すれば特定の医療の切り捨てにもつながるという指摘も出ていて、都の対応が注目されます。 その結果、検討部会が、現状の医療体制を続けるためには、都立病院の独立行政法人への移行を検討すべきだという意見を盛り込んだ報告書をまとめたことがわかりました。 独立行政法人化により、予算や人材確保の面で自由な病院運営が可能となり、経費削減につながる可能性が高まるとされていて、報告書は、１７日開かれる、都立病院の経営を審議する都の委員会に提出される見通しです。 一方で、採算を重視すれば、一般病院では対応が困難であり、これまで都立病院が担ってきた難