地域脱炭素化促進支援メニュー 地域の脱炭素化を促進するにあたって、各種検討に有用と考えられる情報やツールを集約したメニューとなります。 本メニューは地方公共団体のご担当が各種検討を行う場合だけではなく、事業者の方が事前調査や事業検討を行う場合など、幅広いユーザーの方が様々な用途で利用していただくことを想定しています。

トップページに戻る ●バイオマス発電 有望なバイオマスエネルギー 熊崎　実 ●高まるバイオマスへの期待 地球上の生きた植物体は光合成を通して絶えず太陽エネルギーの固定を行っています。地球に到達する太陽エネルギーのうち、陸上の植物に取り込まれるエネルギー量はごく知れたものですが、それでも毎年人間が消費する全一次エネルギー（一二〇億キロワット）の7倍以上になるでしょう。陸上植物の生体量（バイオマス）は約一・八兆トン、そのエネルギー貯留量は約七五〇〇億キロワット、この九〇％近くを森林が占めています。森林はまさにエネルギーの巨大な貯蔵庫なのです。　植物体に貯め込まれたエネルギーは、一連の化学的・物理的な変換を経ながら、植物、土壌、大気、その他の生き物のあいだを循環し、最終的には低温の熱となって放射されます。バイオマスのエネルギー利用というのは、こうした循環のプロセスに人間が介入して、そこに貯められ

砂から太陽電池、砂漠で発電　東大などが新エネ構想2011年8月25日17時33分 印刷 ソーシャルブックマーク サハラ砂漠の砂から太陽電池を作り、超伝導で都市に送電――。東京大、東京工業大、中部大などの研究グループが２４日、名古屋市で開かれた「アジア・アラブ持続可能エネルギーフォーラム」で、新しいエネルギー供給モデルを発表した。 サハラ・ソーラーブリーダー（ＳＳＢ）計画と名付けた研究は２００８年にスタート。太陽電池の材料には主にシリコンが使われているが、砂漠の砂にシリコンが多く含まれていることに着目。砂からシリコンを取り出して太陽電池を作り、日差しの強い砂漠に置いて発電する仕組みを考えた。 超伝導は、物質をある温度以下に冷やすと電気抵抗がなくなり、これまでの高圧線による送電の１０倍以上に効率が高まるという。 中部大の超伝導・持続可能エネルギー研究センター長を務める山口作太郎教授は「東日本大

お知らせ一覧 PV-Netからのお知らせやイベント情報を一覧でご覧いただけます。 詳しくみる > イベント報告 PV-Netが関わるイベント情報＆イベントレポートを紹介します。 詳しくみる > プロジェクト 個別の事業の枠を越えた、連携・協働による取り組みの紹介です。 詳しくみる > 太陽光発電を学ぶ 太陽光発電の基礎知識やそのメリットについて解説しています。 詳しくみる >

地熱資源は、地下深部からの熱の輸送メカニズムによって、２種類に大別できます 。すなわち、地下深部から上昇してくる熱水によって熱が運ばれる「対流型地熱資源 」と、熱水の上昇がないので熱伝導によって熱が運ばれる「高温岩体型地熱資源」です。現在商業規模で地熱発電が行われているのは、前者の「対流型地熱資源」です。資源量的には、「高温岩体型地熱資源」の方がはるかに多いので、この利用技術が現在さかんに研究されています。対流型地熱資源には、坑井から蒸気だけが噴出する「蒸気卓越型地熱資源」と熱水まじりの蒸気が噴出する「熱水型地熱資源」があります。

再生可能エネルギーとは、自然界で繰り返して起こる現象を利用して得られるエネルギーのことです。 電力供給のなかで再生可能エネルギーが占める割合は、日本は3.4%（2009年）ですが、オーストリアは65%（2008年）、ニュージーランドは74%（2009年）になります。 両国とも、原発に頼らないエネルギー政策を進めてきた国でもあります。 原発に頼らずエネルギーを確保している「非原発国」のニュージーランドとオーストリアの現状を通し、今後の日本のエネルギー政策を考えます。 出演： 飯田哲也（環境エネルギー政策研究所 所長） 向井麻里（シドニー支局） 高橋潤（ウィーン支局）

主旨 澤昭裕(国際環境経済研究所所長・副理事長) このたびの震災でお亡くなりになった方々に対し心よりご冥福をお祈りするとともに、多くの地域で被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。 いまだ被災地の状況は問題山積であり、復興への準備も、まだまだ動きが十分とは言えません。エネルギー供給に関する不安も解決しておりません。当研究所としては、こうしたなかで、ごく短期に解決しなければならない問題とともに、いずれ近いうちに始めなければならない中長期的なエネルギー政策や温暖化政策の見直しについて、他に先駆けて議論を始めることといたしました。 目の前にある深刻な問題、たとえば福島原発の事故処理、計画停電などのさなかに、中長期的な論点を議論することは憚られるという世の中の雰囲気は十分認識しています。しかしながら、今だからこそ、平素よりこうした政策や技術をそれぞれ立場から企画・実施・研究されてきておられる方

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Topics ■太陽光発電の余剰電力買取制度 平成23年度の買取価格が住宅用（10kW未満）42円/kWh等、住宅用（10kW以上）及び非住宅用40円/kWh等に決まりました。 住宅用（10kW以上）及び非住宅用の40円/kWh等の適用にはRPS認定が必要です。詳しくはこちら ■再生可能エネルギーの全量買取制度法案を閣議決定し、本通常国会へ法案提出されました。 太陽光発電の余剰電力買取制度とは 太陽光発電による電気が、自宅等で使う電気を上回る量の発電をした際、その上回る分の電力を、1キロワット時あたり42円等（※）の価格で、10年間固定で電力会社に売ることができる制度です。買取りに必要となる費用は、電気の使用量に応じて電気を利用する方全員で負担する「全員参加型」の制度となっています。 この制度により日本の太陽光発電の導入量を拡大することで、エネルギーの海外依存度が高い我が国のエネルギ

サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

地域の再生可能エネルギー（自然エネルギー）によって地域のエネルギー需要をどこまで満たせているかというエネルギー自給率を千葉大（倉阪秀史教授）とNPO環境エネルギー政策研究所が都道府県、及び市町村別に試算し、公表している（公表サイトはここ）。ここでは、都道府県別の試算結果を図録として収録した。 試算者は自然エネルギー自給と食料自給とがセットとなって永続地帯（サステナブル・ゾーン）を形成するとし、そのうちのエネルギー永続地帯の指標として、自然エネルギー自給率を計算している（農水省が計算している都道府県別食料自給率は図録7235参照）。 本来は総てのエネルギー需要を自然エネルギーでどこまで満たせているかという指標であるべきであるが、当面は、工場用や自動車用のエネルギーまで含めるより、家庭用、業務用の民生部門（農業水産用も準じた用途として含め）のエネルギー需要をどこまで満たせているかという指標が重

１次エネルギー供給（電力や都市ガス等に転換前のエネルギー供給）にしめる以下の各エネルギー源について、割合の高い国から並べた図を作成した。 ・原子力 ・化石燃料 －石炭 －石油 －天然ガス ・再生可能エネルギー －水力・太陽光・風力・地熱発電 －バイオマス、廃棄物 原子力 原子力立国で有名なフランスが42.6％と最も高いのが目立っている。フランスについでスウェーデンが36.2％と高い原子力比率である。半数の国は原子力を全くエネルギー源としておらず、他のエネルギー源とはやや性格を異にしている。 石炭 中国が6割を超え高い比率を示している。これに中東欧のポーランド、チェコ、オーストラリアが続いている。15年前の1990年との比較では、石炭比率が下がっている国が多いが、最大の中国はほぼ同じレベルである。中国の場合、この間、高い経済成長の結果、エネルギー消費も大きく増大しており、石炭比率が変わらない

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