2011年5月7日のブックマーク (5件)

  • モテる鉄道系女子力を磨く4つの心得

    こんにちは、鉄道工学を専攻しているポケモン・スタンプラリー嬢です。私は学歴も知識もありませんしブスですが、鉄道に関してはプロフェッショナル。今回は、モテる女子力を磨くための4つの心得を皆さんにお教えしたいと思います。 1. あえて2~3世代前のNゲージを飲み会に持っていく あえて2~3世代前の新幹線を使うようにしましょう。そして飲み会の場で好みの男がいたら話しかけ、わざとらしく700系を出していじってみましょう。そして「あ~ん! このNゲージ当にマジでチョームカつくんですけどぉぉお~!」と言って、男に「どうしたの?」と言わせましょう。言わせたらもう大成功。「新幹線とか詳しくなくてぇ~! ずっとコレ使ってるんですけどぉ~! 使いにくいんですぅ~! ぷんぷくり~ん(怒)」と言いましょう。だいたいの男はマニアックなNゲージを持ちたがる習性があるので、新しいものはおろか、4,5世代前のNゲージも

    モテる鉄道系女子力を磨く4つの心得
    noname_lab
    noname_lab 2011/05/07
    これは謎
  • とりあえずプリキュアに変身して映画館を守ってきたwwwwwwwww : キニ速

  • 神戸新聞|社会|引退前に記念撮影会 JR加古川線ラッピング電車

    美術家横尾忠則さんによる斬新なデザインで走るJR加古川線の「ラッピング電車」が15日から順次、姿を消す。引退を前に、4種類の車両が勢ぞろいした撮影会が7日、加古川市上荘町の厄神車両基地で開かれ、家族連れや鉄道ファンら約200人が参加した。 同線の利用促進を目的に2004年12月から登場。西脇市出身の横尾さんがデザインを手がけ、三差路を描いた作品「走れ!Y字路」などが車体全面を覆っている。インパクトが強すぎて「怖い」という声もあったが、たくさんの目をちりばめた「見る見る速い」が「目玉列車」と呼ばれるなど親しまれた。 今回、8年ごとの定期検査で車両を解体するため、ラッピングも外されることになった。 「見る見る速い」が15日で運行を終えるのに続き、「銀河の旅」は6月19日、「滝の音、電車の音」は10月10日、「走れ!Y字路」は来年11月ごろに姿を消す。 撮影会は、沿線自治体などでつくる協議会が開

    noname_lab
    noname_lab 2011/05/07
    ×見る見る速い ○見る見る怖い
  • 衝撃!ソフトバンクが2、3年後を目処に「ガラケー」を全廃しスマートフォンのみのラインナップへ | smatcha スマッチャ スマートフォン情報メディア

    5月 7, 2011 - コラム, スマートフォンライフ, ニュース情報 - Tagged: Andoridニュース, ガラケー, ソフトバンク, 廃止 Posted by NewSrider Tweet Tweetソフトバンクは思い切りが持ち味ですが、この選択、吉と出るか凶と出るか!? 日経済新聞「スマートフォン、携帯新機種の半分以上に」 日経新聞の報道によるとソフトバンクが2、3年後に国内の「フィーチャーフォン」、通称ガラケーを全てスマートフォンに置き換えるそうです。 飛ばしの日経の異名を持つ日経新聞社だけに、真偽が問われるところですが、ソフトバンクの副社長である松徹三氏がこんな事をTwitterで呟いています。 http://twitter.com/#!/matsumotot68/status/53268347776806913 iPhone以外の当社の今後の主力機種はAndro

    衝撃!ソフトバンクが2、3年後を目処に「ガラケー」を全廃しスマートフォンのみのラインナップへ | smatcha スマッチャ スマートフォン情報メディア
    noname_lab
    noname_lab 2011/05/07
    どこまでマジでどこまでホラなんだろこの発言。なったらなったで面白そうだがガラスマばかりのラインナップは勘弁
  • 「意見聞いていたのか」御前崎市長、突然の発表を批判 浜岡原発の地元 政府の停止要請受け - 日本経済新聞

    政府が中部電力に浜岡原子力発電所(静岡県御前崎市)の全面停止を要請したことを受け、同原発の地元、御前崎市の石原茂雄市長は7日朝、市役所内で緊急会見を開いた。石原市長は「国が原子力を危険・不安と思うのであれば、浜岡原発だけではなく、全ての原発を見直すべきだ」と述べ、政府の判断を改めて批判した。石原市長は「国策として進めてきた原発を、国が止めるというのであれば、重く受け止めないといけない」とした上

    「意見聞いていたのか」御前崎市長、突然の発表を批判 浜岡原発の地元 政府の停止要請受け - 日本経済新聞