日本のテレビ局による「電波返上」は、時間の問題なのか？ | DIGIDAY［日本版］テレビ業界はいま、自発的に変わらなければならない。そうしなければ、10年後に存続している保証はないだろう。デジタル庁の新設は始まりに過ぎない。デジタル化の流れは勢いを増し、社会を変えていく。テレビ業界には、世界のデジタル化を止める力はない。生き残りをかけて波に乗るしかないだろう。ーー有園雄一氏による寄稿。 本記事は、zonari合同会社代表執行役社長／ビービット マーケティング責任者／電通総研パートナー・プロデューサーの有園雄一氏による寄稿コラムとなります。 ◆ ◆ ◆ 私たちは、他人を変えることはできない。変えることができるとすれば、自分だけである。たしかに、「世界は変えることができる」。だが、そのためには、まず、自分自身を変えなければならない。 Advertisement テレビ業界はいま、自発的に変わらなければならない。そうしなければ、10年後に存続している保証はないだろう。デジタル
