組織の知を高めるには、「タバコ部屋」が欠かせない：日経ビジネスオンライン
この連載では、先月まで米ビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、世界の経営学の知見を紹介していきます。この連載は月1回ペースで書いているのですが、筆者の日本帰国（早稲田大学ビジネススクールへ移籍）のため、9月中はこのコラムを配信できませんでした。失礼しました。 さて、私は昨年『世界の経営学者はいま何を考えているのか』（英治出版）という本を刊行したのですが、その中で特に大きな反響をいただいたのが、組織パフォーマンスの向上に重要な「トランザクティブ・メモリー」を紹介した章でした。 大事なのは「情報の共有化」ではない トランザクティブ・メモリーは、世界の組織学習研究ではきわめて重要なコンセプトと位置づけられています。その要点は、組織の学習効果・パフォーマンスを高めるために大事なのは、「組織のメンバー全員が同じことを知っている」ことではなく、「組織のメンバーが『ほかのメンバーの誰が何を知ってい
山下一仁の農業政策研究所：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 農業は儲からない。 日本の国土は狭く、農業には適さない。 だから日本の農業に競争力はない。 農業貿易が自由化されれば、日本の農産物はひとたまりものない。 などなど。 日本の農業には“弱い者”のイメージがつきまとう。 しかし、これらは本当だろうか？ 強くなるための手段を講じてこなかっただけではないのか？ 本コラムでは、日本の農業に関するこんな疑問に答えていく。 そして、日本の農業が成長、拡大するための方策を考える。 記事一覧 記事一覧 2011年11月1日 真の農政改革のための3ステップ 政府の基本方針ではTPPに参加しようがしまいが農業は縮小・衰退するしかない 政府がまとめた農業再生基本方針案では規模の拡大は進まない。減反の廃止と、所得補償の対象を主業農家に絞ることが必要だ。 2011年10月25日 なぜ、アメリカやEUのように「直接支払い」に移行できないのか？ 「自由
企業に広がる「SNS疲れ」：日経ビジネスオンライン
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）疲れが広がっている。原因は、ツイッターなどでのつぶやきの相次ぐ“炎上”。マーケティング効果が実証されていないだけに、SNS離れが加速しかねない。 大手外食チェーンの広報担当者A氏は、ある種の“覚悟”を決めている。 「顧客の生の声を聞くのはいいが、その場では苦情は受け付けない。顧客には媚びない。媚びるからノイローゼになる。企業アカウントが“炎上”しようと、それが売上高に影響することなどあり得ない」 ミニブログサービス「ツイッター」を活用して情報発信を始めて1年半。幾度となく、名も知らぬユーザーから非難されたり、罵詈雑言を吐かれたりした。就業時間を超えてつぶやいていると「あなたの会社は残業代をちゃんと払っているのか」などと執拗に絡まれた。言い返せば、火に油を注ぐような結果になる。 A氏は言う。「匿名の暴力以外の何物でもない。企業アカウントの担当者
日経BP SHOP｜ソーシャルメディア炎上事件簿
アディダスでも、九州電力でも、ウェスティンホテルでも －事件は毎日起きている！ ◆三越伊勢丹の内定者がツイッター暴言で窮地に ◆イオングループ役員の“なりすまし"が孫正義に噛み付いた ◆グルーポン「スカスカおせち」騒動 ◆「テレビは地震ばかり」発言でTSUTAYAが謝罪… 「うっかり」ではすまされない！ 顧客情報が社員個人のケータイから簡単に漏れ出し、社員やアルバイトによる“Twitter放言”で企業は謝罪に追い込まれる時代。あなたの身にも降りかかる、ソーシャルメディア時代特有の“炎上”トラブル30事例を取り上げ、パターン別に解説します。 ●『匿名なのにナゼすぐ特定されるの？』『鎮火のお手本を教えて』など、個人のため、会社のための“炎上”防止Q&A付き 商品詳細
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「ソーシャルメディアガイドライン2.0」、従業員発の炎上トラブルに対処急務 日経デジタルマーケティング
ゆるキャラ「まんべくん」哀れな末路：日経ビジネスオンライン