日本人デザイナーが内側から見たアップル：日経ビジネスオンライン
今の日本の工業製品は、ユーザーがその製品をどう使うのか、どう感じるのかまで含めた「本質的なデザイン」ができていない。その原因は、デザイナー側ではなく、経営者側にあると筆者は思っている。川島蓉子さんの連載「『ダサい社長』が日本をつぶす！」も、この状況を変えようと筆者と同じ思いで綴られているのではないだろうか。実際、日本には世界のデザイン界から極めて高く評価されているデザイナーが大勢いるし、アップルなどデザインを重視する企業と仕事をしてきたデザイナーも大勢いる（次回、詳しく触れる予定だ）。 日本メーカーのデザインに何が足りないのか さらに日本は、海外の有名デザイナーを発掘した国でもある。アップルのデザインチームを率いるジョナサン・アイブがアップル入社前に名を上げたのは、日本のゼブラ社のTX2というボールペンのデザインだった。 また、4月に発売になるApple Watchのデザインを手がけたアイ
思春期に男女の性別が変わる！？：日経ビジネスオンライン
20世紀に「DNAの二重らせん構造」が発見されて以降、人類は遺伝のメカニズムを研究してきた。その結果、人間の個性や能力などが遺伝子による部分があることを多くの人が知ることになった。だが、生まれた後の努力や経験、置かれた環境によっても、人は変わることができる。そのメカニズムの主役となるのが「細胞」だ。 細胞は「体を構成する部品」と捉えられることが多いが、近年の研究ではそうでないことが明らかになってきた。1つの自律した生命体のように、自ら周りを探り、状況を判断し、自らを変化させているダイナミックな存在なのだ。細胞の中には、我々の経験を反映する仕組みが隠されている。 NHKでは、最新の細胞研究を紹介する「人体 ミクロの大冒険」を3月29日から4回にわたって放送した。番組中では、iPS細胞の研究でノーベル賞を受賞した山中伸弥教授と劇作家・演出家・役者の野田秀樹氏が“細胞”について対談した。 日経ビ
「おまえ何回言えば分かるんだ」「500回」：日経ビジネスオンライン
小平 和良 日経ビジネス上海支局長 大学卒業後、通信社などでの勤務を経て2000年に日経BP社入社。自動車業界や金融業界を担当した後、2006年に日本経済新聞社消費産業部に出向。2009年に日経BP社に復帰。 この著者の記事を見る
「明日、ママがいない」に見えた深刻なギャップ：日経ビジネスオンライン
日本テレビのドラマで、親と暮らすことができない子どもたちを取り上げた「明日、ママがいない」が多くの批判を集めている。 正直なところを言うと、電車でこのドラマのポスターを見た時点で、気が重くなった。ドラマが世間の偏見を助長して、また子どもたちが嫌な思いをするのではないかと思ったからだ。 実際に、このドラマは子どもへの偏見を助長する可能性があるかもしれないものだったし、のみならず児童養護施設の設定は現実とはかなりかけ離れていた。児童養護施設側の方々が、このドラマが現実と乖離していると憤るのも分かる。ただし、設定のハチャメチャさは法廷モノや刑事モノのドラマとて同じことでもある。 しかし一方で、子どもの目線に立つと、描写がかなりリアルだなと思ったのも事実だ。実際、施設出身者からは、自分たちの心象風景をよく描いているという声も聞かれている。 番組に対する批判はすでに多量に寄せられているので、そこには
仕事ができる人は詭弁が上手：日経ビジネスオンライン
英検1級に合格するにも、英語の会議でうまく発言するにも、ネイティブ相手の折衝に勝つにも、全く同じ秘策が使えます。いかにうまく、自分の話に相手を引き込むかがカギです。それを実現する術が、ネイティブの得意とする詭弁の公式です。 英検1級にパスする秘法 英検1級の2次スピーチ試験をパスするための方法を紹介します。秘訣はごく簡単。どんな設問が出ても、自分が予め用意し暗記した英文を口にする作戦です。 英検1級を受験したことのない人のために、試験の概要を説明しましょう。 Agree or disagree: A college education is necessary for everyone 大学教育は誰にとっても必要なものか、否か といった問題が出され、その場でこの問いに関してスピーチをするものです。 （ここに掲げたのは実際に2011年に出されたものです） 大学教育の功罪について話してみろと言
「独裁者の娘」を迎える米国の険しい目：日経ビジネスオンライン
「朴（瑾恵）は、1961年に軍事クーデターで権力を握り1979年まで韓国を支配した朴正煕の娘だ」 米議会調査局（CRS）が4月26日に発表した「米韓関係」と題する39ページの報告書の一節（2ページ）だ。行政府のそれとは異なって、韓国に対する米国の懸念を率直に書いている。筆者はアジアや核不拡散、通商の専門家5人（注1）。 （注1）「米韓関係」報告書はこちら。 この報告書ではっきりと、あるいはさりげなく表明された韓国に対する米国の懸念は、大きく分けて以下の3つだ。 韓国も核兵器を持ちたいのか 【1】北の核より南北を優先？ 朴瑾恵大統領は一種の対北融和策である「朝鮮半島信頼醸成プロセス」を公約に掲げ当選した。しかし、就任直前の2013年2月に北朝鮮が核実験を実施。成功した可能性が高いというのに、朴瑾恵政権はそれを降ろしていない。米国の疑念はそこから生まれている。報告書は「米国の一番の関心事である
「攻撃はやめない」と加害生徒が宣言。その時、教師は：日経ビジネスオンライン
学校は夏休みに入ったにもかかわらず、いじめ関連のニュースが引き続きメディアをにぎわせている。大津市の中学校で起きた事件を受けて、各県の教育委員会がいじめの実態調査に乗り出しているためだ。前回に引き続き、横浜市内の中学校で教鞭を執る現役教師、瀬田川聡氏が自らの経験を基にいじめへの具体的な対処法を語った。 ご自身の学校では、実際にどのような問題に対処してきましたか。 瀬田川：まず個人情報保護の観点から複数のケースを合成し、かつ中心的な特徴が損なわれない程度に細部を変更している点をご理解ください。 私の中学校でいじめがありました。被害生徒Aと加害生徒Bは中学3年生で、同じクラスに在籍。問題に気がついたのは、5月中旬の放課後にA君が私に話があると言ってきてからです。 相談室で話を聞くと、A君は「同じクラスのBからいじめられている」と訴え、こんな内容を語りました。 およそ1カ月前の放課後にA君はB君
「潰れる恐怖から店をオシャレにしました」 ザ・ダイソー矢野社長の“進化”：日経ビジネスオンライン
―― ブランド・ジャパン2012で、ダイソーが初めて10傑入りしました。今回、9位です。 矢野：ブランドっちゅうとあれじゃろ、モカとか、キリマンジャロとか… ―― それはブレンド。とにかく、この順位急上昇は驚きです。確かに、ウェブサイトもすっきりと明るく刷新し、新しいお店はパステル調中心で、以前とはかなり変わりました。丸の内ブランドフォーラムの片平秀貴代表は、ウェブサイトを見て「社員に自由に仕事をさせている雰囲気が伝わってくる」とおっしゃっていました。 矢野：確かにそれはあるでしょうね。私自身は最近、本当に劣化が激しくて。取材でもあまり話さんようにしているんですよ。昔はそれなりの自信というか、強さがありましたが、最近はあまり自信がなくなった。 ―― 日課にしていた朝の商品の搬出作業は、まだ続けていらっしゃるのでしょうか。 矢野：実はつい最近まで、人材派遣会社に外注していたのですが、3月から
ハルマゲドンと「グレートリセット」という願望：日経ビジネスオンライン
2週間休むと、身も心もすっかり緊張がほぐれる。別世界で暮らしているみたいだ。だから、休暇が終わった後、俗世間に戻ってくるのに難儀する。毎度同じだ。夏休み明けにいきなり登園拒否をはじめて、そのまま中退してしまった幼稚園の頃から、私の基本的な部分は変わっていないのかもしれない。 本来の私は、別天地に暮らすべく生まれついた人間だ。休みの方に適性がある。とはいえ、働かないと生きていけない。カネの話をしているのではない。働くことが人間を作り、人間の労働が世界を世界たらしめているということだ。だから、私が仕事を始めないと日本の新年が始まらない……と、それぐらいの絵空事を持ってこないと正月というパラレルワールドから帰還するミッションはうまく着地できないわけです。うむ。要らぬ前置きだった。でも、読者には不要でも、私には必要だったのだ。そう思って読み飛ばしてください。ここまではお正月のご挨拶。次の行から20
走るビジネスパーソンの「インナーマッスル」：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 走るビジネスパーソンが増えている。せっかく同じ時間を走るのであれば、少しでも身体に負担なく、効果的に鍛えたいと思うだろう。そのためのヒントを、プロスポーツ選手やモデル、経営者などの指導実績が数多くあり、医師免許を持つアスリートの湯本優氏が、人間の体の構造を医学的に明らかにしながら解説する。 記事一覧
人間は「分人化」しないと精神がもたなくなる：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス10月3日号特集「確実に来る未来100」では、人口、財政、産業競争力の観点から、日本や日本を取り巻く世界の未来を、マクロ経済指標などを基に予測した。 これに関連し、2036年を舞台にした近未来小説『ドーン』（講談社、2009年）を執筆した作家の平野啓一郎氏に、国家や共同体、個人の関係とその未来について、聞いた。 （聞き手は北爪匡＝日経ビジネス記者） 平野：今回の東日本大震災のように突然、未来が変わってしまうこともありますから、あまり長い先のことは分からない部分もあります。ただ、日本にとって2010年代は、震災とともに生きていくしかないと思います。 津波後の宮城県や岩手県の再建については時計の針の進めようがあるかもしれませんが、福島県の原発事故は終わらせ方が分からなくなっている部分があって、そうもいかないでしょう。大きな世界の流れとは別に、日本は震災後をどうしていくかという問題が
「フェイスブック世界2位はインドネシア」の理由を知っていますか？：日経ビジネスオンライン
前回の記事「日本の若者がつくったバングラデシュ」では、ケータイはそれなりに普及してるが、メールやソーシャルメディアを一般大衆が使うようになるには、まだ時間が必要なバングラデシュの情況を紹介した。識字率の問題だ。適切な表現か迷うところだが、やはり「途上国」である1つの原因だろう。 一方、「途上国」ではなく「新興国」と呼ばれるようになったインドネシア。ジャカルタでは、近代的ビルと古い街並みが混沌と併存しており、その中を無数のクルマとバイクが駆け抜ける。人口2億3000万人を抱え、経済成長著しい国は、実は「フェイスブック大国」でもある。米国に次いで2番目にユーザー数が多い。2011年7月現在のデータでは4000万人近い数に上り、人口比でも20％近くに達している。因みに米国は人口比で約48％だ。 今年の初め、ソーシャルメディアの普及率の高さは、先進国特有の現象ではないことを、アフリカ北部から中東に
中国が独占意欲「トリウム原発」とは：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 去る1月25日、中国科学院（the Chinese Academy of Science=CAS）がショッキングな公式発表を行った。 中国の“戦略的・先導的科学技術特別プロジェクト”としてトリウム溶融塩原子炉の開発プログラムを実施するということだ。（文新伝媒の報道による） ウラン原子炉は燃焼効率の悪い“石炭ストーブ” このプロジェクトの責任者、中国科学院、上海応用物理研究所の徐洪傑がWenhui Newsの許埼敏記者に語ったことを翻訳すると次のようになる（一部要約）。 ＊ ＊ ＊ 化石エネルギーはいずれ枯渇する。再生可能エネルギーは柱になり得ない。中国の更なる発展のためには膨大なエネルギーが必要。一方で、温暖化ガスは減らさなければなら
菅首相は「もんじゅ」に政治生命を賭けられるか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ここ数回、若手経済人の友人たちとの座談が続いたのですが、その間にも大きな事件がいくつも起きました。尖閣諸島の問題、その模様を写したビデオの流出、APEC（アジア太平洋経済協力）関連の様々な話題・・・僕のツイッターにも「伊東さんはどう思いますか？」「源流探訪でぜひ論じてください」とリクエストを頂いたりもしました。 そんな中で、どうしても触れないわけにいかないと思ったのが、高速増殖炉「もんじゅ」の動きが取れない状況になっている問題です。 そのほかの問題は、他の方もいろいろお書きになると思うのですが「もんじゅ」については僕が考えるようなことは、ほとんど誰も書かないと思うので。 「若手座談会」はこの後で結論に当たるようなホットな議論が2回分続くのです
今の放射線は本当に危険レベルか、ズバリ解説しよう：日経ビジネスオンライン
東京電力福島第一原発での事故の影響で放射線被害の波紋が広がっている。 菅直人首相は3月23日、福島産のほうれん草や小松菜、茨城産のパセリや原乳など一部の農作物について摂取や出荷制限を自治体トップに指示。東京都も同日、金町浄水場（東京・葛飾）で水道水1リットル当たり、210ベクレルの放射性ヨウ素を検出し、乳児向けの安全性を示す暫定規制値を上回ったとして、1歳未満の乳児に飲ませることを控えるよう求めた。 「暫定規制値とはどのようなものか」「チェルノブイリでの食物の放射線汚染と比べて何が違うか」……。実際に、福島の前線で放射線対策の指揮を執る専門家2人に見解を聞いた。 1人目は、福島県の放射線健康リスク管理アドバイザーに就任した長崎大学大学院の山下俊一・医歯薬学総合研究科長。チェルノブイリ原発事故の影響調査に携わる被曝医療の専門家である。2人目は、チェルノブイリ原発事故で米国医療チームのリーダー
「草食化」という思考停止が招く「少子化」：日経ビジネスオンライン
ここ数日、とあるレアな商品（←内緒だよ）を求めて、都内のショッピングセンターをいくつか巡回していたのだが、目当てのブツは、しかしと言うべきか、やはりと言うべきなのか、見つからなかった。 代わりに、違うものを見つけた。いつもそうだ。私は探しているのとは別のモノを見つける。気がつくと、意図した目的地とは違う場所にたどり着いている。そして、夢に見ていたのとは微妙にズレた感じの人と出会い、予定の人生とは異なった、よりぬかるんだ道を歩むことになるのだ。BGMはロング・アンド・ワインディング・ロード。あるいは、ステアウェイ・トゥー・ヘブン。断じてマイ・ウェイではない。 私が店頭で発見したのは、「ホワイトデーの終焉」だった。ほかにも気づいた人がいるかもしれない。自分の目で売り場を見て回った人は感知したはずだ。それほど、今年のホワイトデー商戦は、ショボかった。 なにより、特設売り場の規模が小さい。例年、エ
第1回 天才ザッカーバーグが「裏切り者・危ない奴」のイメージから脱出できた理由：日経ビジネスオンライン
「ソーシャル・ネットワーク」は世界で6億人のユーザーを抱えるソーシャルネットワーク・サービス「フェイスブック」の誕生を描いた映画だ。大スターも出演しなければ派手なアクションもなく、ほとんど全編機関銃のような早口のセリフの応酬だけというシリアスドラマにしては意外なほどの興行的成功を収めた。さらに批評家から圧倒的な賞賛を得て2010年末にはテレビ、新聞、雑誌といった伝統的メディアに大きく取り上げられるようになった。ただし、「天才・裏切り者・危ない奴・億万長者」というキャッチコピーのとおり、マーク・ザッカーバーグを頭脳明晰だが独善的で倫理性に欠けるコンピュータおたくとして描いている。 普通なら、ザッカーバーグ像は本人としては歓迎しにくい映画のイメージ固定されてしまっただろう。しかし、若き天才、ザッカーバーグは、逆に映画をうまく利用し、自分の好感度を驚くほど引き上げた。 ザッカーバーグ最大の弱点は
彼らがあのツイートに怒った本当の理由：日経ビジネスオンライン
冒頭のイラストは、年賀の挨拶を兼ねている。さよう、賀詞兼任コラム。二兎を追う形だ。 ご存知の方もあるだろうが、私は虚礼廃止の建前を貫徹すべく、この十年来、郵便局経由のリアルな年賀状を廃絶している。 そのくせ、生来の小心ゆえ、返事を書かずにいることに毎年心を痛めている。今年は「年賀状の返事を書かない件についてのお詫びのハガキ」を投函しようとさえ考えたほどだ。最後まで迷った。うむ、本末転倒。 ん？ 不義理を気に病むぐらいなら、変な意地を張るのはやめたらどうだ、と？ お言葉痛み入る。私は素直に年賀状を書くべきなのかもしれない。 でも、それができないのが偏屈者の宿命で、素直になったら今度はコラムが書けなくなる。ダブルバインド。因果な稼業だ。 イラストのもうひとつの意味は、お察しの通り、麻木スキャンダルだ。いさぎよくなき二兎なるウサギ。具体的に申せば、麻木久仁子さんと大桃美代子さんおよび山路徹氏（以
純文学にあって漫画にないものってなんだろう？：日経ビジネスオンライン
スパルタ教育という言葉がある。 賛否はともかく、この言い回しの意味するところを知らない人はそんなにいないと思う。 が、私が小学生だった頃は、誰も意味を知らなかった。というよりも、「スパルタ教育」という言い方自体が、まだ存在していなかった。一部のインテリ層が使っていた可能性はあるが、われわれのような普通の庶民は聞いたこともなかった。 「スパルタ？ 誰だ？」 という感じ。スパルタが古代ギリシアの都市国家名に由来するということすら知らなかった。当時、この種のカタカナを使うのは洋行帰りの知識人に限られていて、そういう連中は「キザなヤツ」と見なされていた。「おそ松くん」に出てくる「イヤミ氏」がその典型だ。靴下が伸びている。もしかして、赤塚先生にとっては、ナイロンのソックスを履いているというだけで、キザだったのかもしれない。そういえば遠藤周作は「靴下のクサい文化人」という言い方で、キザな青年をクサして
池上彰さんに聞く！ 日本が国際貢献にお金をかける意味ってあるんですか？：日経ビジネスオンライン
この10月、国際貢献の教科書と銘打たれた書籍『世界を救う7人の日本人』が発行されました。著者は、ジャーナリストの池上彰さん。国際貢献の現場で活躍する日本人専門家へのインタビューほか、紛争の傷跡残るスーダンや、日本の農業指導で米作りに挑むウガンダの現場に足を運び、国際協力機構（JICA）のトップ、緒方貞子理事長との対談を掲載した、ライブ感あふれる「教科書」です。 国際貢献、と聞いても、ちょっと遠く感じる読者の方も多いでしょう。そこで池上さんに改めて日経ビジネスオンラインの読者のために、国際貢献の意義についてお聞きすることにしました （聞き手は、日経ビジネス記者、山根小雪） ーー 今回の書籍では、国際貢献の現場を取材するべく、スーダンやウガンダに足を運んでいらっしゃいますね。海外の国際貢献の現場を歩いたのは初めてですか？ 池上 実はその前に1回あるんです。2000年に『そうだったのか！現代史』
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