太陽光で発電することがわかったスズメバチ「オリエンタル・ホーネット」。背中の黄色い帯の部分に発電する色素が含まれる=マリアン・プロトキンさん提供 【ワシントン=勝田敏彦】太陽光を使って、活動のエネルギーを作っている可能性のある「ソーラースズメバチ」ともいうべき、ハチが見つかった。イスラエル・テルアビブ大などのチームがドイツの専門誌12月号に発表した。体の表皮に太陽電池に適した構造を持っていた。光合成をする植物や微生物のように、太陽光を直接利用する動物の発見は初めてとみられる。 このスズメバチは、アフリカから南アジアにかけて分布する「オリエンタル・ホーネット」。地面に穴を掘って巣を作り、人間の皮膚に日焼けを起こす紫外線(UVB)が強い昼間に活動が活発になる習性があった。 このハチの背中の表皮を調べると、光を吸収せず透過させる溝のようなものがあった。チョウの羽に色を付けたりする黄色い特殊
戦国時代、武将たちは自分の領地を広げようとやっきになっていた。今のように交通網が発達していない時代のことだ。さぞや苦労したに違いない。 では今ならもっと楽に自陣を広げることが出来るのではないだろうか。実際に戦うのは嫌だけれど、領地の取り合いの部分だけやってみたい。やってみないか? このものすごくわからない呼びかけに応じてくれた武将が3人、僕と合わせて4人で戦うことになりました。 これは現代によみがえった国盗り合戦です。 (安藤 昌教) 貧乏国盗り合戦のルール ・国は現在の県境を境とする ・国(県)は、入って最初にその旨を全武将に一斉メールした人のものになる ・ただし電車で通過しただけではカウントされない。降りて駅から出ることではじめて領地となる ・交通費、食費など、今日かかるすべての経費合わせて1万円以内におさめること ・10時に東京駅をスタートして、17時の終了時点で都内に帰ってきている
原子力発電所など核物質の取扱施設の周辺土地について、核物質防護上の観点から、外国人、外国法人による取得に一定の制限を設けるよう、原発立地自治体が国に対して法整備を促している。問題となる土地取得事例はまだ確認されていないが、関連自治体の共通課題として国への働きかけを目指す動きもある。 総出力で世界最大の東京電力柏崎刈羽原子力発電所(1〜7号機合計821・2万キロワット)がある新潟県柏崎市は、12月市議会で「外国資本等による土地売買等に関する法整備を求める意見書」を採択し、国に提出した。原発などの重要区域は「外国資本による周辺地域の土地取得は制限すべきである」と訴え、早急な法整備を求めた。 電力業界関係者らによると、原発を対象にした土地取得制限の意見書は全国で初めて。 水資源を育む森林や自衛隊基地の周辺、国境の離島などは外国人、外国法人による土地取得に規制をかける必要性が叫ばれるなか、原発や核
オークション会場からはみ出した席から、札を上げて骨董(こっとう)を競り落とす中国人男性=6日、東京都中央区銀座 長引く不況にもかかわらず、日本の骨董(こっとう)品店で引っ張りだこの品がある。それは、中国の骨董品。購買者の多くは中国の富裕層で、「日本なら贋作(がんさく)をつかまされない」とアンティークショップやオークションを巡る訪日ツアーが人気を集めているという。 「80万円!」「120万円!」。6日、東京都中央区銀座の骨董店・アンティークモール銀座のビルの2階で、「第1回中国骨董オークション」が開かれた。会場からあふれた椅子が廊下にまで続き、数十人が競り合う。 日本のコレクターや骨董商を尻目に、競り落としていくのは中国人の団体客。モール事務局によると、1千万円を超える落札総額の9割が中国人客の支払いだった。 「いくつ買ったかよく分からない」という中国人の40代男性は杭州から来日した
東京・山手通りの工事現場の交差点で、ちょっと風変わりな看板を見つけた。 「合図はパー 返事はグー」 何の合図だろう? とりあえず「パー」をやってみたが、返事の「グー」はどこにも見当たらない……。 すると、小4の娘が「たぶん工事現場の作業員さん同士の合図なんじゃない?」と言う。 これ、どういう合図とどういう返事なのだろうか。工事を執り行っている戸田建設に聞いてみた。 「この合図は『グーパー運動』というもので、弊社だけでなく、建設現場において一般的にやっているもののようです。現場の中の作業員同士のコミュニケーションとして、行われているんですよ」(広報課) パーとグーというと、ジャンケンのようだが、いったいどんなコミュニケーションなのだろうか。 「建設現場には重機がありますが、重機周辺に作業員が近づくと危険だということから、近づきたい場合に、オペレーターに対して『止まって!』という意味で『パー』
[台北 29日 ロイター] 台湾中央銀行は29日、銀行の外為業務の審査で「異常なトレーディング戦略」が判明したとして、調査する方針を表明した。 台湾ドルが13年ぶり高水準に上昇するなか、中銀は27日、域内および外国の銀行によるノンデリバラブル・フォワード(NDF)取引に関する規制強化を発表。その2日後に審査に着手した。 中銀は29日夜に出した声明で「少数の外為業務認定銀行が特定の時間を狙って大規模な売りを出し、外為市場にパニックをもたらした」と表明。 すでに2銀行の経営幹部に話を聞くとともに、当局に対し「異常な」取引戦略の原因調査を要請したとしている。銀行名は明らかにしていない。 声明は「われわれの調査で、問題の取引が特定の外国人投資家が台湾に送金した金が資金源になっていることが判明した」とし、今後、その投資家の背後にいる最終的受益者を突き止める方針を示した。 高成長期待などからアジアへの
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