首都圏を中心に、マーケティングサービス事業を展開する株式会社ドゥ・ハウスは、ECをはじめとした各種オンラインショッピングサービスやプラットフォームについてユーザーがどのように使い分けをしているのかを明らかにする調査を実施し、その結果を公表した。以下その内容を見ていく。 ＜調査概要＞ ・調査主題：「ECサイトの使い分け」に関するアンケート ・調査期間：2018年2月21日（水）～3月9日（金） ・調査手法：同社のリサーチサービス『なまごえ！』を活用 ・調査対象：20代～60代の男女 ・定量調査および定性調査： 【定量調査】弊社モニター1,000名に対し、アンケートを実施 【定性調査】WEBアンケートモニターの中から「楽天プレミアムやAmazonプライム等の有料会員に登録している方」と「メーカーのECサイトユーザー」を抽出して30名に定性調査（なまごえ！）を実施 普段使うECサイトは？【図1】

株式会社ジャストシステムはマーケティングリサーチに関する情報サイトMarketing Resaech Campにおいて、2017年10月における動画&動画広告月次点調査を公開。 調査の結果、YouTubeが最も閲覧される動画プラットフォームであり、かつ、最も購買行動に影響を与えた動画プラットフォームでもあった。また、動画広告の形態に関しては、バナー形式で表示されるものが、最も購買行動に影響することが明らかとなった。 半数以上の人が動画コンテンツを1週間に1日以上視聴 動画投稿サイトやSNS上で配信される無料の動画コンテンツや動画形式の広告に関する視聴状況を調査したところ、10代の55.0%は毎日視聴していると回答。全体の回答も「毎日視聴している」という回答が25.2%で最多であった。また、回答数が多いものは「1週間に2～3日は視聴している（18.7%）」「動画コンテンツは視聴しない（12.

プロジェクトを開始する前に、市場調査などで統計データを分析し仮説をたてる事は重要ですが、それらの調査対象が世界規模、全国規模になるとコストが掛かりすぎて（特に個人や中小企業の場合）現実的ではありません。 そこで活用したいのが国や団体、民間企業が公開している無料の統計データです。今日はそんなマーケティング担当者ならきっと必見の情報公開を行なっているサイトをご紹介します。 1. 総務省統計局 総務省統計局では様々な統計データが入手可能です。 国税調査 人口推計 労働力調査 小売物価統計調査 土地統計調査 このようなデータはPDF版が一般的ですがExcel形式でダウンロードできるのも魅力ですね。その他にも以下URLより数多くの統計データが入手できます。 また、統計局ではメール配信サービスも行なっています。興味のある方は登録をおすすめします。 www.stat.go.jp 2. 法務省 法務省でも

私たちマーケティング活動に従事する者は、しばしば過去の統計やデータを根拠にして施策を実施すること、クライアントに提案をすることがあります。アナグラムに所属する現場のマーケターはどんなサイトを見ているのか？ということを本記事で紹介します。 ※2016年3月15日追記 統計：経済・産業・法人系の項目に「出店戦略情報局」を追加しました マーケターにとっては、統計が仮説立ての一助になれば十分 統計とは、「（人・物・出来事の）ある集団について、その特性を数量的に測って得られる数値」です。統計資料を作ることを仕事にしている方は、それこそ信頼性・妥当性があり有意で100%に限りなく近しい正確なデータの収集・整理・開示が求められます。 一方で我々のようないわゆるマーケター、統計資料を使う・利用する側の人間はそれが意思決定の一助になればいいので、必ずしも100%正確な数字を把握し取り扱う必要はないでしょう。