株式と債券の逆相関復帰と円キャリーの幻影 : 炭鉱のカナリア、炭鉱の龍
パンデミック後のインフレレジーム パンデミック後の投資環境はグローバル金融危機からパンデミックにかけての15年間と比較して様々なパラダイムシフトが見られたが、中でも最も大きかったのはインフレ・レジームへのシフトだろう。2008年のグローバル金融危機の後、先進諸国で中央銀行のインフレ目標未達が常態化しており、どちらかというとデフレーショナリーな経済環境が続いた。これは景気が減速すれば中央銀行は金融緩和で対処することが可能であることを意味しており、その環境下では株式と長期国債は長い逆相関が続き――60 :40でも50 :50でもよいが――株式と長期国債を同時に保有すればそれなりに安定したリターンを獲得することができた。しかし、2022年にインフレ・レジームが始動し、Fedの金融政策がインフレ目標の厳しい制約を受けるようになると、債券と株式の逆相関は喪われた。多少リスクオフになったところで、Fe
２月分で判明する新NISAキャピタルフライトの実像 : 炭鉱のカナリア、炭鉱の龍
新NISAのインパクトの定点観測。新NISAが始まって１ヶ月余りで既に１兆８千億円以上の資金が流入した。日経の取材記事では投資信託と個別株に分けて紹介しており、海外資産と日本株という切り口では切っていない。１兆８千億円のうち約１兆円が投資信託、残りの約8,000億円を個別株になっている。個別株は証券会社の窓口チャネルが強いということもあり高配当株を中心に日本株が健闘しており、トップ10銘柄はシェアは低いものの全て日本株が占めている。そういう意味では、１兆８千億円のうち過半数は海外資産に向かったと確信できるものの、日本株も案外健闘していると言えるだろう。もっとも新NISAでは個別株は成長投資枠でしか投資できない。積立て投資枠のフローは海外株が８割以上を占めると思われる。投資信託１兆円のうちトップ10投信が全て海外株投信であり、それだけで8,000億円を占めるからである。本ブログが唱えてきた年
リチャード・クーによる中国経済の解説 : 炭鉱のカナリア、炭鉱の龍
本ブログが様々な視点から見てきたように中国経済はますますデフレーショナリーになっている。そのモヤモヤ感はどうもいわゆる「バランスシート不況」ではないかと思えてきた中、バランスシート不況の大家である野村総合研究所のリチャード・クー氏が中国の東呉証券の招待で香港で講演を行ったのが中国で大きな反響を呼んだ。講演の内容どころか、最終的にはスライドまでインターネットで出回った。それ自体が既にデフレーショナリーである。バランスシート不況と最近流行っている「日本化」はほぼ同義である。バランスシート不況とは バランスシート不況はクー氏が数十年にわたって推してきた有名な議論であり、筆者の手持ちの氏の著作、『陰と陽の経済学』からの丸写しで簡単に紹介する。本当は『The Holy Grail of Macroeconomics: Lessons from Japan’s Great Recession』の方が有
ドンバス戦線はついに第二次世界大戦レベルの陸戦に : 炭鉱のカナリア、炭鉱の龍
前回の記事ではロシア軍のキエフ近郊からの全面的な撤退の開始、マリウポリの攻防そしてドンバス戦線へのシフトを描いた。攻勢でも勝てなかったキエフ近郊からの撤退に際し、もしウクライナ軍が反撃、追撃に出たら無理に突出していたロシア軍が壊滅的な打撃を受ける可能性まで考慮していたが、現実にはドニエプル川両岸のロシア軍は共に素早い撤収に成功したようである。 ドニエプル川西岸では最後尾の第35諸兵科合成軍がベラルーシに帰投する直前にようやく追い付いた第44砲兵旅団の観測砲撃を食らった程度で、この方面のロシア軍はベラルーシまで逃げ切りそのままロシア領内を鉄道で東に移動した。略奪したTVや大量の服を故郷シベリアに郵送するほど余裕があったようで、ベラルーシを出撃した時から言われ続けた兵站機能に欠陥があったわけでも、大損害を受けたわけでもないことが伺える。「第二次世界大戦後ここまでソビエト・ロシア軍の主力機甲部隊
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