「なりすましメール」とは何か。偽装メールを送る方法・ヘッダの見破り方。FromとReceivedは書き換えられやすい - モバイル通信とIT技術をコツコツ勉強するブログ
セキュリティ・ウイルス対策まとめTOPへ 「なりすましメール」とは，メールの発信元の情報を偽ること。 送信元のメールアドレス，差出人の名前を偽る。 これらの情報は，メールのFromヘッダ内に含まれる。 また，Receivedヘッダの内容も部分的に偽装できる。 Receivedヘッダには，メールが届くまでの「経路情報」が 送信元から受信先まで順番に書かれている。 その経路情報の中でも，サーバの名称は偽装しやすい。 例えば，勝手にサーバ名をyahoo.comと変えてしまう事ができる。 変なサーバから送信されたメールを，信頼できるかのように偽装できるのだ。 しかし，サーバ名にはIPアドレスが併記されるから， IPアドレスを「逆引き」すれば，本当のサーバ名・ドメインが分かる。 そのドメイン名から，メールの発信元の国籍などを突き止める事ができるのだ。 これが，なりすましメールの見破り方である。 以下
パナソニックなどがWEB社内報をやめて紙社内報を復活させた理由
この記事を読むのに必要な時間は約 7 分です。 紙社内報とWEB社内報の流れ 皆さんは社内報をご存知でしょうか。また、社内報の必要性をご存知でしょうか。 社内報とは、社内広報の略、または社内広報のツールである社内冊子、社内新聞、社内会員サイト、社内SNS、イントラネットなどの媒体を指します。 社内報は、会社から従業員に向けて発信する社内情報であり、会社の方針、社内活動、企業文化、考え方の共有、社員間コミュニケーションの促進などの役割を担っています。 参考：社内報の意義とは？社員意識を変える5つの目的と活用方法 現在でも、紙媒体の社内報の発行は、医療・薬学などの専門業界、または大企業が中心に行っていますが、一昔前までは社内報を発行する一般中小企業も多かったように思います。 今社内報をあまり聞かなくなってしまった原因は、単純に日本の経済停滞によって、まず最初に社内報がコストカットされてしまった
情報漏洩（漏えい）の原因を知る｜SKYSEA Client View
情報漏洩対策に取り組むためには、情報漏洩事故の原因を知っておくことも重要です。下記の図のように、情報漏洩の主な原因は、サイバー攻撃による「ウイルス感染・不正アクセス」が55.1％と最も多く、半分以上を占めています。次いで「誤表示・誤送信」が26%、「紛失・誤廃棄」が15.1%と、人為的なミスによるものも多くを占めているほか、組織内の情報を従業員が不正に持ち出す「盗難」なども見られます。 参考：『個人情報漏えい・紛失事故 2年連続最多を更新 件数は165件、流出・紛失情報は592万人分 ～ 2022年「上場企業の個人情報漏えい・紛失事故」調査 ～』より引用 https://www.tsr-net.co.jp/data/detail/1197322_1527.html 情報漏洩が起こる主な原因 株式会社東京商工リサーチが2021年に公表した「上場企業の個人情報漏洩・紛失事故」によれば、2021
セキュリティアナリストのつぶやき
2022.03.09 Azure AD導入環境に対するペネトレーションテストの資格「Certified Az Red Te...
日常における情報セキュリティ対策 | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
1. はじめに 情報セキュリティ対策は、日常的に行っていくことが重要です。情報セキュリティ対策を疎かにしてしまうと、ウイルスに感染してシステムに問題が発生したり、不正アクセスによって情報が流出したりといった被害が発生する可能性があります。このような事態を招かないよう、以下の対策を実施してください。 2. 企業・組織 2-1.管理者向け 1.修正プログラムの適用 管理するサーバやパソコン等のOS（オペレーティングシステム）、各種ソフトウェアに修正プログラムを適用して最新のバージョンに更新し、ルータやスイッチ等は最新のファームウェアに更新して維持するようにしてください。 2.セキュリティソフトの導入および定義ファイルの最新化 管理するサーバやパソコン、スマートフォン等にセキュリティソフトを導入するとともに、セキュリティソフトの定義ファイル（パターンファイル）が常に最新の状態になるように設定し、
情報処理推進機構：セキュリティセンター：対策のしおり - ボット対策、スパイウェア対策 -
本資料はウイルス感染や情報漏えいやシステム停止などのインシデントが起きた場合に被害や影響範囲を最小限に抑えるための対応ポイントをまとめたものです。 本資料は「情報漏えい発生時の対応ポイント集」の後継資料になります。 中小企業のためのセキュリティインシデント対応手引き 本書は「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」の付録になります。 同ガイドラインと合わせてご活用ください。 関連資料：中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン これまで公開していた「情報漏えい発生時の対応ポイント集」はこちらです。 情報漏えい発生時の対応ポイント集(PDF:775 KB) お知らせ (1)「IPAセキュリティマネジメントのしおりシリーズ」を廃止しました。 今後は”中小企業の情報セキュリティガイドライン”などをご参照ください。 (2) 「クラウドサービス安全利用のすすめ」を廃止しました。 今後は中小企業の
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