次世代アイフォーンは「５Ｇ」 おサイフ機能搭載で６月発売
米アップル社の多機能携帯電話（＝スマートフォン）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の最新機種「アイフォーン５Ｇ」のデザイン写真とみられる画像とスペックがベトナムのインターネットサイトに掲載され、話題を呼んでいる。同サイトによると、正式発表と発売は６月になるという。 ベトナムのデジタル情報サイト「ドイモイ・ドットコム」が中国の工場関係者から入手したとして掲載した。同サイトによると、新機種の名前は「アイフォーン５Ｇ」で、ナンバリングの後ろに最初から「Ｇ」がついている。一見したところ、現行機種「４Ｓ」とほぼ同じデザインの２色展開だが、上部に突起物がついているのが特徴（写真）。 この突起物について、一説には「４」で批判を受けた電波のつながりにくさを改善する新型アンテナ、またはワンセグ通信用のアンテナではないかとの見方もある。 だが、この突起部分は「がま口財布」の金具部分と酷似していることから、金具を
春を告げる練り物 渡りはんぺんの群れ飛来 茨城
春を告げる練り物として知られるはんぺんの群れが１５日、茨城・霞ヶ浦に姿を見せた。空には数百枚ものはんぺんが隊列を作って飛び交う姿が見られるほか、湖のほとりや電線では数千キロに及ぶ長旅に耐えたはんぺんが羽を休めていた。 はんぺんは、春のこの時期になると、主に東南アジアから日本の湖沼地に飛来。その数は数百万枚にのぼっている。 茨城県では５月の大型連休に入ると、はんぺん狩りが解禁。地元猟師がはんぺん狩りに精を出す姿が、県内のさまざまな場所で見られるようになる。捕まえられたはんぺんは、その後１枚当たり１０円程度で業者に買い取られ、全国に向けて出荷されるほか、余ったはんぺんはそのまま家庭で煮物として出されることも多い。 また、地元では名産のはんぺんを使った「はんぺん焼き」や「はんぺん丼」、はんぺんではんぺんをはさんだ「はんぺんバーガー」など、はんぺんを使った郷土料理が味わえる。中でも新鮮なはんぺんを
ダイコン＋ニンジン＝ダイジン、栽培に成功 秋田農大
秋田県立農業大学校は９日、ダイコンとニンジンの両方の性質をあわせ持つ野菜「ダイジン」の栽培に成功したと発表した。異種間の細胞融合を利用した人工野菜で、ダイコンとニンジンを合成したものは世界初の試み。 秋田農大で野菜の遺伝子改良を専門とする吉与作（よし・よさく）教授ら研究チームが発表した。研究チームでは特殊な酵素を用いてダイコンとニンジンそれぞれの細胞壁を溶解させることで、異種間の細胞合成に成功。その後、育成を続けた結果、両方の性質をあわせ持つ人工野菜「ダイジン」の収穫を世界で初めて実現させた。 「ダイジン」は一見すると普通のダイコンと変わらないが、包丁で切ると断面の内部にニンジンのオレンジ色が太巻き寿司のように現れるのが特徴。見た目のコントラストは美しいが、味はダイコンの辛さとニンジンの甘さがお互いに打ち消しあうことで、完全に無味無臭になった。実際に生の状態で試食した吉教授は「食感はニンジ
１７歳ハッカー少女を指名手配 「指南書」も発禁処分に
警察庁サイバーテロ対策本部は２５日、防衛省などの官公庁や民間企業のコンピュータに不正に侵入し、機密情報を奪ったハッカー集団「平坦主義」の首謀者とされる橋本玲音（れいん）容疑者（１７）を不正アクセス禁止法違反の疑いで全国に指名手配した。同庁ではハッキングされたデータを悪用すれば、社会インフラが壊滅状態に陥る可能性が高いと判断。事態の緊急性を優先させ、未成年者の実名捜査に踏み切った。 対策本部の調べによると、ハッカー集団「平坦主義」はハッキングに精通する１２歳～１８歳の少年少女が中心メンバー。昨年から官公庁の機密情報や、民間企業が保有する顧客のメールアドレス、クレジットカードの暗証番号などの個人情報５３００万件を不正に盗み取ったとされる。また、ツイッターやフェイスブックなどのソーシャルサイトや、スカイプなど通信分野の管理権限もすでに平坦主義に掌握されているとの情報もある。 これらの個人情報を利
ルンバ市、皇潤市… 市名売却に打診殺到 大阪・泉佐野
財政破綻寸前の大阪府泉佐野市が、歳入確保のため自治体名の命名権（ネーミングライツ）売却に乗り出すという２１日の一部報道を受け、さっそく多くの企業から市名購入の打診が相次いでいることがわかった。 泉佐野市では、国内外の企業を対象に年内いっぱい買い手を募集。契約期間は最大５年で、広告料は企業から提案してもらう。また市名以外にも、市の愛称、市庁舎や図書館など公共施設、市道にも命名権を設けるほか、企業名を入れた制服を市職員に着用させるなど、なりふり構わず命名権を積極的に販売していく方針だ。 ２１日の報道後、市にはさまざまな企業から問い合わせが殺到。市側はまだ明らかにしていないが、市関係者によると、すでに「ルンバ市」「皇潤市」「ＴＥＮＧＡ市」など、各企業から新市名の提案がなされているという。 また、あるテレビ局からは番組のＰＲ企画として、市営火葬場に「追いオリーブオイルでおなじみのＭＯＣＯ’Ｓキッチ
原寸大スカイツリーのプラモデルが発売
プラモデルメーカーの朝宮模型（本社・静岡市）は１６日、東京スカイツリー開業を記念した１分の１スケールのスカイツリープラモデルのインターネット予約を開始した。発売は開業日と同じ５月２２日で、完成すれば実際と同じ大きさのスカイツリーを自宅で手軽に楽しむことができる。価格は１本４６億円（税込み）。 ２月２９日に竣工した東京スカイツリー（東京都墨田区）は、高さ６３４メートルで、電波塔としては世界最高。東京の新たな観光名所として、５月の開業に向けタワー周辺の開発も進んでいる。 朝宮模型ではスカイツリーの着工当初から、実物の建設に当たった太林組（本社・東京都港区）と共同でプラモデル化の計画を進めており、今回実物の完成とほぼ同じタイミングでのプラモ発売にこぎつけた。組み立てれば実物と同じ６３４メートルのタワーが完成するが、あくまでもプラモデルであるため、強度設計上、展望スペースに入ることはできない。また
北朝鮮看板アナウンサー、リ・チュンヒさんの生存を確認
朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）国営の朝鮮中央テレビは１９日正午、緊急の特別放送を行った。放送では同局の看板アナウンサー、リ・チュンヒさん（６８）が約６０日ぶりに登場。いつものように力の入った口調でニュースを読み上げ、健在ぶりをアピールした。 朝鮮中央テレビは同日午前、正午からの特別放送を予告。１０月１９日以来２ヶ月に渡りテレビの前に登場しなかったリさんの動静について重大発表があるのではないかとの観測が高まった。 日本政府はこの予告放送を受け、野田佳彦首相や一川防衛大臣が急きょ官邸に入り、不測の事態に備えた。また藤村修官房長官は「現在米韓と連絡を密に取りながら、適切な対応を取れるよう万全の体制を整えている」と述べた。 正午から始まった特別放送では、黒い衣装に身を包んだリさんが登場。長期不在を感じさせない、いつもの力強い口調で堂々とニュースを読み上げて健在ぶりをアピールし、重病説や粛清説を払
野田首相、原発事故の収束を宣言
野田首相は１６日、原子力災害対策本部で福島第一原発の事故収束に向けた「冷温停止状態（ステップ２）の達成」を宣言した。夕方の記者会見で首相は「発電所事故自体は収束に至ったと判断される」と述べ、ステップ２を終了したとの見解を示した。 原子炉の安定的冷却を目指したステップ１は７月に完了。ステップ２は来年１月中に終える予定だったが、「年内に完了させる」との国際公約に従い、今日の発表に至った。原発炉の温度は９月から１００度を下回っているほか、放射性物質の飛散も減少しており、今後は除染や避難住民の帰還時期などの課題に進む。 首相は「今後万が一トラブルが生じても敷地外への放射線量は十分低く保たれることが技術的に確認された」と述べ、事実上の「安全宣言」となったかたちだ。 会見後の質疑応答で「炉内の燃料がどういう状態かもまだ推測でしか把握できていないのに、本当に冷温停止したと断言できるのか」という本紙記者の
北朝鮮、通貨ウォン廃止 チョコパイ本位制に移行
北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）の機関紙「人民通信」は２３日、現在流通している通貨ウォンを年内に廃止し、早ければ来年１月にもチョコパイ本位制に移行していくことを政府高官の発言として伝えた。北朝鮮では２００９年のデノミ以降、国民の自国通貨に対する信用が大きく落ち込んでいた。 ２３日付「人民通信」によると、韓国企業が操業する開場工業団地で労働者におやつとして配られているチョコパイの人気が加熱。最近では労働者の作業意欲を高めるため、１日１０個支給する企業まで現れた。チョコパイは食べておいしいだけでなく、持ち帰れば自由市場で高値で転売できるため、「貨幣」としての価値を持ち始めたと言っても過言ではない。 北朝鮮ではなぜか伝統的にチョコパイに対するこだわりが強く、韓国映画「ＪＳＡ」（２００１）でも、北朝鮮兵士に「チョコパイを自国で作ることがわが共和国の夢」「エンゼルパイは偽物である」と語らせるなど、特
除染詐欺に気をつけて 政府・東電呼びかけ
除染詐欺に気をつけて 政府・東電呼びかけ これは嘘ニュースです 「敷地が放射能に汚染されている」と、東京電力社員や政府職員をかたって高額の除染費用を請求する「除染詐欺」が関東地方で増加傾向にあるとして、２１日、消費者庁は広く国民に注意を呼びかけた。 消費者庁の人為（ひとため）副長官は午後の会見で、原子力保安院職員や東京電力社員を名乗って訪問してきた人物が「敷地が高濃度の放射性物質に汚染されている」として、高額の除染作業料を請求したとする相談が同庁の消費者保護センターに多く寄せられていることを明らかにした。 訪問した偽者の職員は除染作業と称して、家屋や庭に水を撒きはじめ、一通りの水撒き作業が終わると除染費用として数十万円請求するという。中には作業費として５００万円を請求する悪質なケースも数例あった。人為副長官は「政府や東電が直接住民に対して除染費用を請求することはありえない」と話し、注意を呼
衆議院の流出情報、ウィキリークスが公開へ
衆議院のサーバーやパソコンがウィルス感染によるサイバー攻撃を受け、情報が流出した問題で、衆参両院に所属する国会議員の個人データが情報暴露サイト「ウィキリークス」を通じて一般公開される恐れが強まっていることが米情報省の調べで分かった。公開される情報に機密事項はほとんどなく、その多くは議員のプライバシーに関するものだという。 通信傍受システム「エシュロン」を通じて電子情報のやり取りを監視している米国情報省が日本政府に通報する過程で明らかになった。情報省によると、ウィルスに感染した衆議院のサーバーから流出した情報のうち、議員個人に関するデータがウィキリークスのサーバーが設置されているスウェーデンに流れたことが確認されている。 ウィキリークスは２４日、資金繰りの悪化から情報公開の継続が困難と発表したばかりだが、今回得た議員情報をマスコミや議員本人に売却することで当面の運営資金をまかなう狙いがあると
『スティーブ・ジョブズ』パロディ本に出版差し止め命令
米アップル社の創業者で今月５日に亡くなったスティーブ・ジョブズ氏の評伝『スティーブ・ジョブズ』（講談社発行）のパロディ本『クタラギ・ケン』（上海電波有限公司発行）に対し、東京地裁は同著の発売日である２４日、出版差し止めの仮処分命令を下した。 パロディ本『クタラギ・ケン』は、ソニーのゲーム機「プレイステーション」の産みの親として知られる久夛良木（くたらぎ）健氏の評伝を装った完全なフィクション作品。同著は本家『スティーブ・ジョブズ』と異なり、本人へのインタビューは全く行なわれていないどころか、久夛良木氏本人もこの日の仮処分命令で初めてその存在を知ったという。 １９９３年、ソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）を立ち上げた久夛良木氏は、当時ゲーム機開発に難色を示したソニー本社を説得し、プレイステーションを開発。その後のヒットは多くの人の知るところだ。 氏はその強力なカリスマ性と豪
「すき家強盗」鉢合わせ 現金８０万円奪い合う
「すき家強盗」鉢合わせ 現金８０万円奪い合う これは嘘ニュースです １１日午前３時５０分ごろ、滋賀県東大津市の牛丼チェーン店「すき家」に男が押し入る事件があった。男はアルバイト店員に爆破スイッチのようなものを突きつけて脅すと、レジに入っていた現金８０万円を奪って逃げ出した。ところが男は店の外で同じく強盗に入るつもりで待ち受けていた別の男に襲われ、取っ組み合いの争いに発展。２人は争っているところを通報を受けた警官によって逮捕された。 東大津署の調べによると、逮捕されたのは市内に住む石山むさし容疑者（２８）と瀬田萱野容疑者（２３）。２人はお互いに面識がなく、この日偶然同じすき家を狙っていたという。最初に店に押し入った石山容疑者は店員に爆破スイッチのようなものを見せ、「『犯罪者のＡＴＭ』でおなじみのすき家強盗です。全額おろしに来ました」と脅し、レジに入っていた現金８０万円を奪い取った。恐喝の際に
ソーシャルゲーム「グリー退会」、１００万ＤＬを最速突破
携帯ゲーム開発会社のブレイドソフト（本社・東京）は４日、携帯電話・スマートフォンで遊べるソーシャルゲーム「グリー退会」が公開から１３時間で１００万ダウンロードを達成したと同社のウェブサイトで発表した。ユーザー数は現在も１分当たり２００人の割合で増えており、ソーシャルゲーム史上最速・最高記録の更新はほぼ確実だ。 「グリー退会」は、大手ソーシャルサイト「ＧＬＥＥ（グリー）」を無事退会することが目的のゲーム。画面の指示にしたがって退会手順を踏んでいくと絶対に退会できない仕組みになっているのが特徴だ。例えば退会画面のアンケートで、退会理由から「ゲームがつまらない」を選ぶと、他のゲームを薦める画面に転送されて退会できない。また「機種変更のため」を選ぶと「機種変更しても退会しなくていいよ」というメッセージが届き、やはり退会できない仕組みになっている。 ゲーム公開後まもなく、誰一人として退会に成功した人
世界最後のアインシュタイン像が撤去 年内にも暗殺へ
相対性理論など現代物理学の発展に大いに寄与し、「天才」とされてきた物理学者アルバート・アインシュタイン（１８７９～１９５５）の業績を称えた世界最後のアインシュタイン像が母校チューリッヒ連邦工科大学から撤去された。２０１１年に光より速いニュートリノが発見されて以降、凋落の一途をたどったアインシュタインにとって、この「２０４１年９月２５日」は象徴的な日となるだろう。 相対性理論や光量子仮説を提唱したアインシュタインは、それまでのニュートン力学では説明しきれなかったさまざまな現象を最も的確に説明できる理論を次々に打ち立てた科学者として、２０世紀の物理学にとって欠かすことの出来ない存在だった。 一方でこれらの理論が多くの物理学者を悩ませてきたことも事実だ。その後１００年間にわたる物理学の発展と混迷は全て彼の理論を土台としてきたと言っても過言ではない。 彼の評価が大きく転換し、その業績にほころびが見
「炊き上がりなう」 アンドロイド搭載炊飯器が登場
英家電メーカーのマイソン社は、携帯端末向け基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を搭載した次世代炊飯器「ネクサス・ジェイ」を今春にも発売すると発表した。「ツイッターで炊き上がりをつぶやく」、「１つの内釜でおかゆと雑炊を同時に炊き上げる」など、従来の炊飯器にはない高度な機能を多数備える。 １６日、ドイツで開催された家電の見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ＣＥＳ）」で発表された、「スマートジャー」と呼ばれる次世代炊飯器「ネクサス・ジェイ」は、ネット検索大手グーグルが開発するＯＳ「アンドロイド３．１（開発コード名『Ｈａｐｐｙｔｕｒｎ』）」を世界で初めて採用。インターネットと常時接続することで、今までの炊飯器では実現できなかったさまざまな機能を備えた。 炊飯器としての機能として最も注目されるのは「炊き分け」機能だ。演算装置を２つ備えるデュアルコアＣＰＵを採用することにより、１つの内釜で
音楽配信の雄、リスモくん死去 ５歳
ａｕブランドを展開するＫＤＤＩ、沖縄セルラーが提供する音楽配信サービス「au LISTEN MOBILE SERVICE」のイメージキャラクター・リスモくんさんが２３日死去した。５歳。りんごを食べたことによる食中毒で２１日病院に運び込まれたが、意識不明から回復しないまま亡くなった。 リスモくんさんは２１日自宅で倒れているところを、養父の田中孝司ＫＤＤＩ社長が発見。まもなく近くの病院に運び込まれたが、意識不明の状態が続いていた。 第一発見者の田中社長によると、リスモくんさんの傍らには一口かじったりんごが落ちていたという。その後鑑識の調べで、このりんごに致死性の劇薬が混入していたことが明らかになったため、警察では今後殺リス事件に切り替えて捜査を進めていく予定だ。 りんごの入手経路について、現在目撃者を当たっているが、リスモくんさん宅にやってきた日経新聞の勧誘員がりんごを持っていたという近隣住民
発明王エジソン、発明の大半が盗作だった
「発明王」として知られるトーマス・エジソン（１８４７～１９３１）が作り上げたとされる、電球や電話機などの発明品の多くが盗作であったことが、エジソンの日記から明らかになった。エジソンの死後、遺族の意向で長年非公開とされていたが、来年オークションに出品するため、その一部が２２日一般公開された。 「電話機」「蓄音機」「白熱電球」「発電機」など、１９世紀後半にエジソンが発明したとされる品物の数々は現代社会を発展させた大きな功績として広く知られている。特に白熱電球の発明はフィラメント部分に京都・八幡の竹を使ったとして日本でも有名なエピソードだ。 その一方で、エジソンの発明には従来品に手を加えた改良品や、他の発明家からの盗作が多く含まれるとして「発明王」の称号は不適切であると批判する声もある。今回公開されたエジソンの日記には盗作について触れた部分も含まれており、これらの批判を一部裏づけるかたちになった
なるとの水揚げが最盛期 滋賀・大津港
夏の日差しがまぶしい滋賀県の大津港で、なるとの水揚げが最盛期を迎えた。大津港には連日３００キロを超えるなるとが水揚げされている。 なるとは白い体表にピンク色の鮮やかな渦巻きをしており、ラーメンの具など身近な存在として知られる。 この日大津港で取れたなるとは約２５０キロ。２度にわたる台風の影響で、今年のなるとは平年より漁獲量が減っているが、一枚あたりの大きさは平年よりも２センチほど大きい８センチ前後のものが多いという。 地元で３０年以上なるとを獲りつづけている内場さん（５８）は「今年はいつもより大きななるとが獲れている。去年より渦の巻きが揃っているので、味も保証できる」と話した。
「北朝鮮は地上の楽園」つぶやいて ツイッター発信者強制招待へ
北朝鮮外務省は伸び悩む観光収入にてこ入れを図るため、ツイッターやフェイスブックなどソーシャルメディアで強い影響力を持つ発信者を世界中から強制招待すると発表した。これらのソーシャルメディアは世界で５億人以上が参加しており、相次ぐ中東・アフリカ政変でも大きな役割を果たしたことから、この強大な発信力を利用してマイナスイメージの払拭をねらう。 北朝鮮では外貨獲得のため、かねてより外国人の観光ツアーを推進しているが、核開発疑惑やブッシュ政権時の「悪の枢軸」発言、日本人拉致問題などにより国際的なイメージが著しく悪化。ここ１０年ほど観光客数が伸び悩んでいる。 そこで北朝鮮外務省は、観光振興策としてツイッターやフェイスブックの情報伝播力に着目。北朝鮮の実態を有力な情報発信者に見てもらい、好意的な情報を拡散してもらうべく世界全体で３千人程度のマスコミ関係者やソーシャルメディア発信者を強制招待することに決めた
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