ダルビッシュが沢村賞選考にもの申す「今の時代にあった評価してあげるべき」（日刊スポーツ） - Yahoo!ニュース
パドレスのダルビッシュ有投手（35）が22日（日本時間23日）、沢村賞の選考にもの申した。22日に発表された沢村賞は、オリックス山本由伸投手（23）が満場一致で選出され、他の投手からライバルが出ない状況に選考委員から「レベルが低すぎる」と苦言が出たことを受け、自身のツイッターで意見を投稿。「時代が変わってきている分、起用法も変わりますから数字も変わりますよね。今の時代にあった評価をしてあげるべきでは？」と考えを述べた。この意見はファンの間で大きな反響を呼び、賛否両論の多数のコメントが寄せられた。 【写真】ダルビッシュ有と山本聖子夫人 メジャーでは日本以上に投手の分業制が進み「オープナー」の起用や、救援投手が1回から継投する「ブルペンデー」の試合もますます増えている。データサイト「ベースボール・リファレンス」によると今季の先発投手の平均投球回は5・0と、10年前の2011年の平均6・0と比べ
【緯度経度】日中友好議員連盟 米が警戒 古森義久
林芳正外相（矢島康弘撮影）岸田内閣の林芳正新外相が就任と同時に日中友好議員連盟の会長辞任を表明した。この動きの背後には、米国側で中国共産党政権が対日政治工作のために同議員連盟を使うことへの警鐘が鳴らされてきた事実がある。 日中友好議員連盟は日米、日英、日韓などの議員交流組織と異なり、公式名称にあえて「友好」という用語を入れ、中国側から対日友好の主要窓口として期待されてきた。 同連盟は、日本側の会員は超党派の国会議員だが、中国側には同等の議員はいないという特殊な構造を持つ。中国側の「議員」は全国人民代表大会（略称・全人代）の代表だとされるが、共産党の独裁支配の中国では日本のような一般国民の選挙では選ばれず、共産党の指名や推薦に限られる。全人代で審議される法案は否決されない。
米大学、マスク義務解除も翌日に撤回 連邦政府と州の食い違いで
マスク着用義務の解除撤回で混乱が生じたテネシー大学ノックスビル校/Juergen Hasenkopf/Shutterstock/FILE （ＣＮＮ） 米テネシー大学ノックスビル校で今週、新型コロナウイルス対策のマスク着用義務を解除するとの通知が送られたものの翌日撤回され、着用義務の復活が決まるという混乱が起きた。 テネシー大学では１５日、総長から職員らにマスク着用義務を解除するとのメールが送られた。テネシー州でマスクやワクチンの義務化を禁止する新たな州法が、１２日に施行されたことを受けた通知だった。 ところが１６日になって、ノックスビル校はこれを撤回。同校の学長は職員らへの書簡で、学内での感染者は非常に少ないにもかかわらず、マスク着用義務を復活させる必要があると述べた。 その背景には、バイデン大統領が出した大統領令の規定がある。大統領令は全ての連邦職員や請負業者に新型コロナウイルスワクチン
英米覇権の一部である科学の権威をコロナや温暖化で自滅させる
2021年11月20日 田中 宇 多くの人々は「科学的な正しさ」が政治的な意図と無関係だと思っている。ある考え方が科学的に正しいかどうか「科学自体の道理で考えれば明白であり、そこに政治が入り込む余地などない」と多くの人が信じ込んでいる。しかし、実はそうでない。新型コロナの重篤性や感染状況、温暖化人為説など、コロナや温暖化に関して、科学の道理で考えると事実と思えない事柄がいくつもある。政治的な手法によって歪曲された話を、世界的に人々に信じ込ませている。人々は騙されている。 （コロナの次は温暖化ディストピア） （Official Public Health England Data Says COVID Infection Rates Higher in Vaxxed Than Unvaxxed） コロナウイルスのような感染症は、最初の発祥から何か月か時間がたつととともに重篤性・脅威が低下して
「中国政府のプロパガンダに加担するな」 国際人権団体がIOC批判 彭帥さんの無事確認を発表で非難：東京新聞 TOKYO Web
【ニューヨーク共同】国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウオッチ（ＨＲＷ）は２２日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が、動静が分からなくなっていた中国の女子テニス選手、彭帥（ほうすい）さんの無事をテレビ電話で確認したと発表したことについて「中国政府のプロパガンダに加担するな」と批判する声明を発表した。 ＩＯＣのバッハ会長は２１日、彭さんと３０分通話し無事を確認したと発表したが、ＨＲＷは、他の関係者が彭さんと連絡が取れない中、通話がどのように設定されたのかを「ＩＯＣは説明していない」と指摘。「言論を規制し性的暴行疑惑を無視しようとする中国当局と積極的な協力関係に乗り出した」と非難した。 中国が彭さん問題で全面的な言論統制を実施し、中国のインターネットでは「彭」や「テニス」といった言葉さえ検索規制対象だとも指摘。ＩＯＣに、テレビ電話での中国政府の関与を説明することなどを要求した。
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