アスリートもビジネスマンも、「2回の人生（キャリア）」を生きる時代
『採用基準』を刊行したマッキンゼーの元採用マネジャー・伊賀泰代氏と、 元400メートルハードル銅メダリストでTwitterのフォロワー13万人超えの「走る論客」為末大氏。一見異なる経歴の2人だが、プロフェッショナルとして激しい競争の世界で戦ってきた点では同じ。 連載1回目は、ますます厳しい時代に突入する中、これからのキャリアのあり方について語る。 伊賀泰代氏 1993～2010年末までマッキンゼー・アンド・カンパニー、ジャパンにて、コンサルタントおよび、人材育成、採用マネージャーを務める。現在は、キャリアインタビューサイト MY CHOICEを運営、リーダーシップ教育やキャリア形成に関する啓蒙活動に従事する、キャリア形成コンサルタント。 誰よりも努力したアスリートが「努力教」を否定!? 伊賀 為末さんの『走りながら考える』を読ませていただき、共感する部分がたくさんありました。特に、世間的な
祖父母の孫への教育資金贈与非課税に…経済対策 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
企業が新規雇用などで人件費を増やした場合、増加分の約１割を法人税から差し引ける制度を今年４月に創設し、雇用増を企業に促す。祖父母が孫などに教育資金を一括贈与した場合の贈与税を非課税にする。省エネルギー設備などへの環境関連投資を促す税制も拡充し、財政出動に加えて税制面でも成長を後押しする。 政府は、国と地方などの負担を合わせた事業規模で２０兆円超の緊急経済対策を１１日に閣議決定するが、減税措置もその柱となる。 法人税の減税措置は、すべての企業を対象に、２～３年程度の時限措置として導入する。新規雇用だけでなく、すでに在籍している従業員の給与やボーナスを増やして人件費総額が膨らむ場合も、減税対象となる。 例えば、ある企業が人件費を１億円増やした場合、単純計算で、支払う法人税は１０００万円減る。 企業が設備投資などに使わずに内部にため込んでいた資金を使うよう促し、最終的に雇用増や消費の拡大につなげ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
