国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は16日、菅義偉首相、東京都の小池百合子知事と相次いで会談し、東京オリンピック・パラリンピックの来夏の開催を確認した。国内外で新型コロナウイルスの感染が再拡大する逆風の中、開催へ突き進むことで一致したが、実現にこだわる思惑は三者三様だ。 菅首相は16日にIOCのバッハ会長との会談で、「人類がウイルスに打ち勝った証しとして、東京大会の開催を実現する決意だ」と語り、五輪を成功させる意向を伝えた。 「人類がウイルスに打ち勝った証し」は、新型コロナウイルスが世界的に拡大した3月、安倍前首相が主要7カ国（G7）首脳に「完全な形」で開催する意欲を伝えた際の言葉だ。前政権の継承を掲げる菅首相も、経済の立て直しの切り札として観客ありの五輪開催に強くこだわる。政権の浮沈と直結するだけに、衆院解散・総選挙のタイミングを計る観点からも、開催を既定路線として準

新型コロナウイルスの影響で東京オリンピックが延期されて以降、五輪競技で初めて海外選手を招いた体操の国際大会が8日、東京・国立代々木競技場で行われた。男子個人総合で五輪2連覇の内村航平（リンガーハット）は閉会式で、「（オリンピックが）どうやったらできるのか皆さんと考え、どうにかできる方向に変えてほしい」と来夏の五輪開催へ理解と協力を呼びかけた。 「どうか、できないというふうに思わないでほしい」。ロシア、中国、米国の選手とともに競技を終えた内村は、スポットライトの下で会場の約2000人の観客や大会関係者を前に、切実な思いを訴えた。

記者会見する新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長＝東京都千代田区で2020年11月9日午後8時51分、宮間俊樹撮影 北海道で200人の新型コロナウイルス感染が確認されるなど全国的に感染拡大傾向がみられる中、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会（会長＝尾身茂・地域医療機能推進機構理事長）は9日、緊急提言をまとめた。「社会経済活動が徐々に戻る中、適切な感染防止策が講じられなければ、急速な感染拡大に至る可能性が高い」とし、踏み込んだクラスター対策や水際対策の強化などを求めた。 緊急提言では、この冬も社会経済活動と両立できるよう、国民や自治体、国に求められるものとして▽踏み込んだクラスター対応▽対話のある情報発信▽店舗や職場などでの感染防止策の確実な実践▽国際的な人の往来の再開に伴う取り組みの強化▽感染対策検証のための遺伝子解析の推進――の五つをまとめた。

神奈川県藤沢市の私立藤嶺（とうれい）藤沢高校硬式野球部で9月、男性監督（47）が練習中に1年の男子部員に素手でノックを受けさせ、全治3週間のけがをさせたことが、同校への取材で判明した。同校は「不適切な指導だった」として部員の父親に謝罪し、監督を1カ月指導停止などの処分としたうえで、県高校野球連盟に報告した。 同校によると、監督は9月26日のノック中、捕球ミスをした部員に対し、「グラブを外しなさい」と指示し、ノックバットで計3球を打って素手の左手で捕球させた。部員は翌27日の練習前、監督に手のひらが腫れたことを伝え、同28日に病院で3週間の挫傷と診断されたという。