ブックマーク / courrier.jp (4)

  • 漫画大国フランスがついに「少女漫画」の魅力に気づきはじめた | 70年代の日本作品が半世紀を経て上陸

    世界第2位の「漫画消費国」といわれるフランス。日漫画が絶大な人気を誇るなか、これまであまり評価されてこなかったのが少女漫画だ。だが、ついに「shôjo」にも光が当てられはじめた。それには、熱烈なファンの力もある。 「絶対にアングレームに行かなくては」──ブログ「Club Shôjo」の管理人、オードリー・マニスカルコはそう決意していた。彼女が興奮する理由は、漫画家・萩尾望都(はぎお・もと)の来仏だ。2024年1月、フランス南西部の街アングレームで開催されたヨーロッパ最大級の漫画の祭典「アングレーム国際漫画祭」では、彼女の栄誉を称え、特別回顧展が催された。 1949年生まれの漫画界の巨匠、萩尾望都は、永遠の若さに囚われた吸血鬼一族を描いた『ポーの一族』(小学館)の作者だ。1970年代に日で出版されたこの傑作がフランスに上陸したのは、2023年になってからだった。フランス語版を出版したアカ

    漫画大国フランスがついに「少女漫画」の魅力に気づきはじめた | 70年代の日本作品が半世紀を経て上陸
    orangeno8
    orangeno8 2024/03/01
    シティ・ポップが海外で発掘されたように、豊かだった頃の日本の大衆文化がまた見直されたようです。そのうち、日本はエジプトやギリシャのように過去の文化遺産の観光で喰っていく国になるのかも知れないですね。
  • 英誌が分析、日本から海外に出稼ぎに出る若者たちが急増している本当の理由 | 問題は給料が安いだけではない

    より高い給与を求め、海外で働く日人の若者が急増している。その原因は日の給与が安いからというだけではない。背景にあるその当の理由に、英誌「エコノミスト」が迫った。 海外に「出稼ぎ」に行く若者の急増 神奈川県出身のアシハラ・マリナ(25)は、世界を見たいと思っていた。2022年4月、彼女は「ワーキング・ホリデー」プログラムを利用し、オーストラリアに移住した。この制度では、31歳未満の若者に1年間のビザが発給される。彼女は、東部の農場で4ヵ月間働き、現在はシドニーでバリスタとして働いている。 冒険のつもりで始めた海外生活だったが、それが経済的にも合理的だと気づいた。彼女は最低賃金で働いているが、その時給は時給21.38豪ドル(約1960円)と日の最低賃金の倍額だ。パートタイムで働いても、東京でOLとして下働きをしていたときよりも多くの収入を得られる。 海外で働こうとする日人がいま増えて

    英誌が分析、日本から海外に出稼ぎに出る若者たちが急増している本当の理由 | 問題は給料が安いだけではない
    orangeno8
    orangeno8 2023/03/05
    島国で守られてきた労働市場にもついに国際化の波が襲ってきたのでしょう。賃金上昇せざるをえない中で、生産性の低い企業の倒産が増加する。でも、それは甘受すべきでしょうね。
  • 出生率を改善させる政策はない…各国の過去数十年のデータから見えてきたこと | 北欧でさえ少子化を脱却できず

    手厚い少子化対策で知られるスウェーデンでさえ… 約20年前、オーストラリア政府は、ピーク時に子供1人あたり約6000ドル(約79万円)に相当する現金を支払う「ベビーボーナス」プログラムを試みた。 キャンペーンが開始された2004年当時、国の出生率は女性ひとりあたり約1.8人だった。 このプログラムにより、2008年までに出生率は約2.0まで上昇したが、プログラムが終了してから6年後にあたる2020年までに、数値は1.6まで低下。つまり、プログラムが最初に導入されたときよりも下がった。

    出生率を改善させる政策はない…各国の過去数十年のデータから見えてきたこと | 北欧でさえ少子化を脱却できず
    orangeno8
    orangeno8 2023/02/21
    所得再配分では解決できないことは正しい。シングルマザー対策も良いが、もう一つは非正規雇用を無くすこと。所得が下がっているから、結婚できずに出産もしない。デンマークやオランダのような働き方改革が必要。
  • 【英紙の視点】 日本は遅かれ早かれ“不採算ゾンビ企業”の淘汰を始めなくてはならない | 超低金利政策の先にあるもの

    の金利政策に大転換が起きるとき、満身創痍で生き長らえている企業は一斉に淘汰されてしまうのだろうか? 超低金利政策を維持することは、不採算企業の安楽死を先延ばしにしているに過ぎない──英紙「フィナンシャル・タイムズ」でアジアの経済を追い続けてきたレオ・ルイスによる指摘。 「超低金利政策」が終わったら起きること 1月18日、黒田東彦は日銀総裁としておそらく最後となる記者会見で政策の成功を強調した。 だが日銀は今、国債や国内株式、そして未解決の問題という途轍もなく膨れ上がった“ポートフォリオ”を抱え込んでいる。 10年に渡り、冒険的な金融政策を続けた黒田が、「ゾンビ退治」という醜悪な仕事に対処できるほど日を強化することができたのか──致命的なのは、その判断がつかないことだ。 1月18日に日銀が下した大きな決断は、10年国債の変動幅の上限を0.5%とする政策を維持することだった。同日の会合に

    【英紙の視点】 日本は遅かれ早かれ“不採算ゾンビ企業”の淘汰を始めなくてはならない | 超低金利政策の先にあるもの
    orangeno8
    orangeno8 2023/02/10
    不採算ゾンビ企業=低生産性企業=低賃金企業だから淘汰はしかたない。大量の失業者が発生するが、人手不足のなか、より高生産性企業に再雇用されるだろう。自由経済では倒産は善なんですよ。
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