＜実は日本は案内用図記号（ピクトグラム）の先進国。独自の進化を遂げ、世界にも影響を与えてきた。いま、観光需要の増加に対応するため、一部のピクトグラムを見直そうと政府が音頭を取っているが、英語能力の低さはそのままでよいのか＞ 【シリーズ】外国人から見たニッポンの不思議 湯船から立ち上る3本の曲線。日本人ならおそらく目にしたことがあるであろう、「温泉」を意味する案内用図記号（ピクトグラム）だ。昨夏から、このお馴染みの温泉を含めたピクトグラムの「リニューアル」が取り沙汰されてきた。 JIS（日本工業規格）で統一規格となっている案内用のピクトグラムは、現在136種類。今年3月には、経済産業省がパブリックコメントを含めた意見を集約し、7種類のピクトグラムに対し修正案を提示している。 背景にあるのは、直前に迫った2020年の東京五輪の存在、そしてここ数年で「爆増」している外国人観光客の伸びだ。2020

＜日本はフリーWi-Fi後進国だとよく言われるが、これは正しいのか、本当に訪日観光客は困っているのか。今となっては、Wi-Fi整備を進める方針をむしろ見直すべきかもしれない＞ 【シリーズ】外国人から見たニッポンの不思議 日本は「Wi-Fi後進国」であり、外国人観光客の最大の悩みの種になっているという。グーグルで検索すると、約5580件の関連する記事やブログがヒットするうえ、筆者の周りにも「これで東京五輪？」と日本の後進性を嘆く人が多い。今回、編集部から「なぜ日本はフリーWi-Fi後進国なのか？」というお題を頂いたことも、そうした問題意識が広く共有されていることの表れかもしれない。 もっとも、本当に外国人観光客はフリーWi-Fiの少なさに困っているのだろうか。 私は定期的に中国人を中心に外国人観光客の取材を行っているが、数年前までは確かにフリーWi-Fiがなくて不便だという感想が多かった。お

＜2016年末、「カジノ法案」とも呼ばれるIR推進法案が成立した。「経済効果が大きい」「いや、ギャンブル依存が増えるだけ」と賛否両論だが、どんな影響があるのか。先行する他国のカジノも参考に考えてみると...＞　（写真：日本のIRのモデルとされるシンガポール。有名な高級リゾートホテル「マリーナ・ベイ・サンズ」では、床面積が全体の５％に過ぎないカジノ施設が利益の大半を生み出している） 【シリーズ】日本の観光がこれで変わる？ 2016年12月15日、国会で「カジノ法案」が成立した。未明の強行採決で決着したこともあり注目を集める騒ぎとなったが、約１カ月が過ぎた今こそ冷静に考える機会なのではないか。 「カジノ法案」によって、日本には何がもたらされるだろうか。推進派が言うように、日本への観光客が増えるのだろうか。 報道では「カジノ法案」なる名称が繰り返されていたが、法案の正式名称は「特定複合観光施設区

＜今後さらに多くの外国人観光客を日本に呼び込むには、ムスリム（イスラム教徒）やベジタリアンの食に関するニーズに応える必要がある。取り組みは進んでいるが、果たして彼らの心をつかむ施策となっているのか？　在住者たちに本音を聞いた＞　（写真：ハラルうどんを食べるインドネシア人の留学生（千葉、2014年）） 【シリーズ】五輪に向けて...外国人の本音を聞く 観光立国を目指す日本の取り組みが着々と実を結んでいる。訪日外国人観光客数は今年初めて2000万人の大台を突破した。年末までには2400万人に達すると予測されている。 今年３月に開催された「明日の日本を支える観光ビジョン構想会議」では、東京五輪が開催される2020年に2000万人、2030年に3000万人の外国人観光客を招致する目標を、2020年に4000万人、2030年には6000万人と上方修正した。従来から倍増という強気の数値目標だ。 目標達

＜東京中心の観光でも「温泉」をあきらめる必要はない。お台場の大江戸温泉物語は、外国人から「温泉、浴衣、日本食、祭りとすべてを楽しめた」と好評を博する元祖・温泉テーマパーク。日本人の家族連れにもお勧めだ＞　（上写真：祭りを疑似体験できるところも温泉テーマパークならではで人気の理由） 【シリーズ】家族で楽しむTOKYOナイトスポット 日本を訪れる外国人観光客が楽しみにしていることは何だろうか。 観光庁による「訪日外国人の消費動向」平成28年１‐３月期報告書によれば、「訪日前に期待していたこと」（複数回答）の１位は「日本食を食べること」。次いで２位が「ショッピング」、３位が「自然・景勝地観光」、４位が「繁華街の街歩き」で、５位が「温泉入浴」だ。 ほぼ予想どおりの結果だが、同調査の「次回（の日本観光で）したいこと」（複数回答）という設問では、１位は変わらず「日本食を食べること」であるものの、「温泉

＜訪日観光客の急増に伴い、ホテルや小売店、レストラン、鉄道・バス会社、観光案内所などの現場が悲鳴を上げている。日本語の分からない外国人とのコミュニケーションの問題だ。そんななか、タブレット端末等を使った、語学に堪能なスタッフを雇用するよりもはるかに割安な映像通訳サービスが続々と登場、外国人客と現場スタッフ双方のストレス緩和に役立っている＞ 【シリーズ】日本再発見「日本のおもてなし施策最前線」 日本を訪れる外国人が爆発的に増えていることは、今や周知の事実だろう。JNTO（日本政府観光局）によれば、2015年の訪日外客数は約2000万人にも上ったが、10年前の2006年には約730万人だった。この10年で2.7倍ほどに膨れ上がっている計算だ。 円安にビザの緩和措置、さらには免税品目の拡大など、多くのプラス要因に支えられて拡大を続けてきたインバウンド市場だが、訪日外国人客が増えるほどに混乱をきた

＜子どもの主体性を引き出すために生まれたKUMON（公文式）は、1974年に海外初展開。今では海外だけで8400教室を展開し、学習者数はすでに国内を凌駕している。世界中で支持されている理由は「日本の教育法だから」ではなく、国や文化の違いを問わない普遍的なノウハウと教育理念にあった＞　（写真は、ブラジルでの学習風景） 【シリーズ】日本再発見「世界で支持される日本式サービス」 英タイムズ・ハイヤー・エデュケーションによる世界大学ランキングは、上位を米英の大学が占めており、日本は東京大学の43位が最高順位（2015-2016年）だ。日本の高等教育は残念ながら国際的に見て高い水準とは言えない。だが一方で、米英を含め、世界中で支持されている日本生まれの教育法がある。KUMON（公文式）である。 公文式は1958年、高校の数学教師だった創始者の公文公（くもん・とおる）氏が、小学生の息子のために算数の教