地球温暖化防止：都市部「芝で緑化」は逆効果 米大学分析 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
都市部の公園などに芝を植えるとかえって地球温暖化を加速する恐れのあることが、米カリフォルニア大アーバイン校の分析で分かった。施肥や手入れのため、芝が吸収する約４倍の温室効果ガスを排出してしまうという。調査対象は米国だが、日本でも進む都市の緑化政策に一石を投じそうだ。米地球物理学誌「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」電子版に掲載された。【大場あい】 研究チームは同校近郊にある４カ所の公園の芝や土壌を分析。二酸化炭素（ＣＯ２）吸収量と、草刈り機の燃料によるＣＯ２、肥料使用に伴う一酸化二窒素（Ｎ２Ｏ）などの排出量を比較した。Ｎ２Ｏは、ＣＯ２の約３１０倍も温室効果が強い。ともに京都議定書で排出削減の対象ガス。 その結果、観賞用の芝では、吸収分の約１～３割に相当するＮ２Ｏを排出していることが分かった。手入れのための燃料使用による排出分も含めると、吸収分の約４倍の温室効果ガスを排出していた。運動場用
ＮＨＫ：「仕事の流儀」打ち切り検討 茂木さんへの批判も - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
ＮＨＫが人気番組「プロフェッショナル 仕事の流儀」（火曜午後１０時）について、来年３月いっぱいでの打ち切りを検討していることが８日、分かった。ＮＨＫは「４月の改編に伴うもの」としている。同番組ではキャスターを務める脳科学者の茂木健一郎さん（４７）が巨額の申告漏れを東京国税局に指摘され、批判が寄せられていた。 １１月、茂木さんが３億数千万円の申告漏れを指摘されていたことが判明。ＮＨＫは茂木さんから事情を聴いた上で起用継続を決め、同月１０日の放送後に続投を知らせるテロップを流した。しかしその後約１週間で、ＮＨＫには８００件近い意見が寄せられた。大半が続投に対する疑問や抗議だったという。 日向英実・放送総局長は同月１８日の定例会見で「本人も反省しているうえ納税も済ませており、引き続き出演していただく」などと話していた。
精神疾患：血液で判断 たんぱく質データ判定 大阪市大院 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
大阪市大大学院医学研究科の関山敦生・客員准教授（４３）＝心身医学、分子病態学＝が兵庫医科大と共同で、うつ病や統合失調症などの精神疾患を判定できる血液中の分子を発見、血液検査に基づく判定法を確立した。問診や行動観察が主流だった精神科診療で、客観的な数値指標を診断に取り入れることができる。疾患の判定だけではなくストレスの強度や回復程度もわかるという。関山准教授は２７日午後、京都市の立命館大学で開かれる日本心理学会で発表する。 関山准教授によると、ストレスや感染などを受けて、生成し分泌されるたんぱく質「サイトカイン」の血中濃度データの差異を積み上げて分析。データをパターン化することで、心身の変調やうつ病、統合失調症などを判定できることが分かった。うつ病や統合失調症について３０００人近くのデータから疾患の判定式を作成。別の４００人の診断に用いた結果、うつ病の正診率は９５％、統合失調症は９６％に達し
バガボンド：連載再開もミスで乱丁 作者「格好悪すぎ」と激怒 モーニング(まんたんウェブ) - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
２８日発売の「モーニング」２６号（講談社）に掲載された井上雄彦さんの人気マンガ「バガボンド」で、乱丁（ページの入れ替わり）が発生したことが明らかになった。急きょ刷り直しをかけており、首都圏などでは正しいページ順のものが発行されているが、一部地域では乱丁のままといい、同誌編集部では交換に応じている。６月３０日まで。 「バガボンド」は、吉川英治さんの小説「宮本武蔵」が原作で、３０巻で累計５２００万部を発行している人気マンガ。今号から連載が再開され、表紙と巻頭カラーを飾ったがが、１ページ目と、４ページ目が入れ替わった。 井上さんは公式サイトで「原稿にページ数は書いてあるし、担当はその部分のネームも読んで内容を知っているはずで、何でこんなミスが起きるのか解（わ）らん。理解不能。怒りすら通り越してただ呆然（ぼうぜん）……。格好悪すぎです」と怒りをあらわにしている 同誌編集部では「ご購入いただきました
幻冬舎：経理担当の管理職を私的流用で解雇 決算に影響か - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
中堅出版社、幻冬舎（見城徹社長、東京都渋谷区）は２３日、経理などを担当していた管理職の社員が、同社の銀行口座から不正に現金を引き出し、私的流用していたと発表した。同社は、この社員を同日付で懲戒解雇処分とした。 同社によると、流用の総額など詳細は調査中でまだ分からないが、「連結および単独両決算に影響を及ぼす可能性が高い」という。元社員は流用を認めており、同社は刑事告訴を検討している。
ストリートビュー：中止要望、相次ぐ 車ナンバー、表札も丸見え－－グーグル社が運営 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
グーグル社が運営する「ストリートビュー」を巡っては、各地の市議会や弁護士会などから、改善やサービス中止などを求める声明が相次いでいる。日本では、札幌や仙台、東京、横浜、京都、大阪など１２都市を対象にサービスが提供され、不動産業者が物件紹介に活用する動きが広まる。だが、知らないうちに撮影された住宅や人の姿が映っており、「プライバシー侵害だ」と懸念する声が上がっている。【須山勉】 グ社によると、画像は公道から撮影し、被写体の地域・個人への告知はしていない。人の顔には自動的にぼかしを入れる技術を導入しているという。しかし日本では公道に接した住宅が多いため、車のナンバーや表札が読めたり、民家の塀の内側まで見える画像もある。 大阪府茨木市の中村信彦市議によると、インターネットの匿名掲示板に同和地区の家などを撮影したストリートビューの画像を張り付け、中傷する言葉が書き込まれたこともあった。 中村市議は
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岡田外相：全メディアに記者会見を開放 フリーも - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
オバマ次期大統領：ライス氏とパウエル氏が祝福 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
http://mainichi.jp/select/today/news/20080601k0000m040081000c.html