自然派ママのブログで紹介されたトンデモ処置〈火傷は温めてなおす〉は見事炎上物件へと発展していましたが、相変わらず育児界周辺にはおかしなネタに事欠きません。今回は危険度が高いことで反論の嵐でしたが、トンデモ物件はやがてネットの肥やしとなり、伝聞形式で「こういう考えかたもあるらしい」という無責任な形で拡散されていきます。 その拡散手段はSNSでの〈シェア〉のほか、〈ママサイト〉の存在も大きいはず。子育て中のママたちが知りたい情報を集めて提供しているママサイトは、「日経DUAL（デュアル）」やNHKエデュケーショナルの「すくコム」などが有名どころ。基本的に大手の運営しているママサイトには無責任記事は全く見当たらず、認知度と比例した信頼度はさすがとしか言いようがありません。 科学的根拠に欠けるトンデモ系を無責任に広めるのは、キュレーション、バイラルメディア系のママサイトでしょう。とは言えすべてが該

入院患者２人が相次いで中毒死した横浜市神奈川区の大口病院では、院内で点滴に消毒液が混入された疑いが強まっており、病院関係者に動揺が広がっている。関係者によると、事件が起きた４階では７月から４８人が死亡していたといい、「やや多い」（高橋洋一院長）という。病院内の安全はどう守ればいいのか。現場の悩みは深い。 入院患者には重症の高齢者が多い大口病院の病床数は８５。関係者によると、４階は最大で３５人を受け入れられる。４階では７月１日以降、９月２０日までに４８人が死亡。８月下旬には１日で５人、９月初めには１日で４人が亡くなったという。２７日に取材に応じた高橋院長は「やや多い。特に土日に多かった」と語った。 遺体はすでに火葬されており、検証は難しいが、２人のほかにも事件に巻き込まれた人がいる可能性について、高橋院長は「まったくわからないが、可能性はあると思う」。当初は院内感染を疑ったが確認できず、その

朝日新聞社と群馬県の上毛新聞社は２７日、同県太田市の臨時職員の男性（２３）が海外のゲーム大会で優勝したと報じた同日付朝刊の記事が虚偽だったとして、記事を削除するとともに、謝罪のコメントを出した。 問題の記事は、臨時職員の男性が、２０～２１日にフランスで開かれたゲームの国際大会に参加し、対戦型格闘ゲームの部門で優勝したという内容。上毛新聞は「上毛スポーツ」で、朝日新聞は群馬版でそれぞれ掲載した。 男性は２６日に市役所で記者会見を開き、優勝を報告したが、翌日、記事に対する疑問の声が寄せられた。同市が男性を問いただしたところ、渡仏しておらず、虚偽と認めた。 朝日新聞社広報部は「記者会見と、配布資料をもとに書きましたが、同市の調査で虚偽だったことが明らかになりました。弊社の確認が不十分でした。読者のみなさまにおわびするとともに、記事を見出しとともに削除します」とのコメントを出した。 上毛新聞社はホ

すでにコミュニケーションツールのひとつとして浸透している「Twitter」。簡単なやり取りなら、Twitterで済ませてしまうという人もいるだろう。しかしその一方で、誰とも絡むことなく、日々独白を繰り返すユーザーも多い。 たとえば、独身彼女なし、友達も少ないというそこそこの年齢に達した男性の場合、ある程度内容に偏りが見られる。誰かと絡むこともなく、日常のささいな出来事を投稿し続ける。いわゆる「Twitterおじさん」が繰り返しがちな投稿は、以下の通りだ。 ・孤独な「Twitterおじさん」がつぶやきそうなこと 1．テレビの実況 今見ているテレビの内容を、淡々と投稿する。誰かに伝えたいという訳ではなく、見たものを見たまま投稿する。例としては、「○○すげえな」、「やっぱ○○はおもしれえ」など。独り言に近い内容だ。 2．メシ 今、食べている食事を、写真付きで淡々と投稿する。誰かに伝える意図はなく

2016年の「おっぱい募金」では、男優のおっぱいも揉めるようです。 「おっぱい募金」（リンク先おっぱい注意）とは、エイズ撲滅の啓発活動への募金と、女性の胸を触るイベントが1つになったもので、スカパー！によるチャリティーイベント「24時間テレビ エロは地球を救う」の1企画として行われてきました。スカパー！の発表によれば、2015年はのべ7000人以上が参加し、600万円を超える募金が集まったそうです。 しかし一方で、ネット上では「偽善的・性差別的なイベント」と批判する声もあり、署名サイトchange.orgでは「おっぱい募金」を2015年で終わらせようという活動が始まるなど、議論となっていました（関連記事）。 「おっぱい募金」詳細ページ（リンク先おっぱい注意） その「おっぱい募金」が、2016年は10月10日に「パラダイステレビPresents STOP AIDSチャリティーおっぱい募金」と

全国のスーパーにプライベートブランドと呼ばれる自主開発商品を卸売りしている「シジシージャパン」が、本来は自社で負担すべき商品の配送費など６４００万円余りを下請け業者に肩代わりさせる下請けいじめをしていたとして、公正取引委員会から再発防止を求める勧告を受けました。 公正取引委員会によりますとこの会社は、平成２４年６月から１年余りの間、商品の製造を委託している下請け業者４３社に対し、契約上、自社で負担すべき商品の配送費用や販売促進費用などを肩代わりさせていたということです。 こうした下請けいじめの総額は６４００万円余りにのぼるということで、公正取引委員会は、下請け法に基づいて再発防止を徹底するよう２７日、勧告しました。 シジシージャパンはすでに全額を返金したということで、「勧告をしんしに受け止め、再発防止に努めます」とコメントしています。