ソフトバンクグループで代表取締役会長兼社長執行役員を務める孫正義氏は株主総会で、自身のChatGPTの使い方について言及した。 孫氏は「私の使い方は語り合いのパートナー。何かを検索するというよりは、アイデアの壁打ちやディベートの相手として使っている」とし、次のように述べた。 「（ChatGPTに対して）『あなたが（それぞれ）こういう特徴の天才的科学者A、B、Cだとしたら、この問題をどう解決するか、僕の目の前でディベートしてくれ』と（指示して）ずっとディベートさせる。そして『B、CはAに賛成だとか反対だとか、違う角度から自分なりの発想に切り替えてコメントして欲しい』とディベートさせる。このようにぐるぐる議論させて、合意が取れるまで、目の前でずっと意見を戦わせる」（孫正義氏） 孫氏は「めちゃくちゃ面白い。ものすごい有益」と語り、「部下と議論するよりも見ていたら面白い、やりだしたら止まらない」と

インターネットイニシアティブ（IIJ）は5月30日、千葉県白井市より約68.5アールの水田を借り受け、一連の稲作作業において、IoTデバイスや通信に用いる無線技術などの有用性を検証する実証実験を、2024年2～10月まで行うと発表した。 本実証では、IIJが開発中の水位や水温を測定する水田センサー、遠隔で水位を調節できる自動給水装置、気象センサーなどのIoTデバイスを水田に設置。LoRaWAN、Private LoRa、Wi-Fi HaLowを用いて、データ送受信の試験などを実施する。さらにこれを通じて、現場環境におけるセンサーの正常稼働の確認、稲作作業の労働負荷削減や節水の効果測定、作物の収穫量や品質の評価を行うという。 各デバイスから取得したデータは、IIJの提供する「IIJ水管理プラットフォーム for 水田」などに集約して可視化し、農家、白井市、IIJがスマートフォンやPCなどで閲

Googleは米国時間1月11日、「Pixel」「Nest」「Fitbit」「Googleアシスタント」に携わる数百人の従業員を解雇することを明らかにした。9to5Googleの報道によると、拡張現実（AR）部門も対象になるという。 Googleの広報担当者は声明で、「2023年下半期を通じて、多くのチームがより効率的で働きやすくなり、製品の最優先事項にリソースを向けるための改革を実行した」と述べ、「一部のチームは、世界各地での一部の解雇を含む、こうした組織変更を続ける」とした。 同社の従業員と請負業者を代表するAlphabet Workers Unionは今回の解雇について「必要ない」と述べ、「四半期ごとに数十億ドルを稼ぎながら、同僚を解雇し続けている」と同社を批判した。 TechCrunchの報道によると、解雇される従業員は1000人を超えるという。米CNETはこの報道を独自に検証して

Meta Platformsは、6月に発表した最新の仮想現実（VR）／拡張現実（AR）ヘッドセット「Meta Quest 3」から、Twitterに対抗すべく投入したソーシャルメディアプラットフォーム「Threads」まで、各分野の製品やサービスを幅広く展開している。そうした中、同社は最もハイエンドの複合現実（MR）ヘッドセット「Meta Quest Pro」を含むいくつかのプロジェクトを終了し、次期「Meta Quest Pro 2」のプロジェクトも中止すると報じられている。 The Informationの報道によると、Quest Proの製造を請け負っている中国のGoertekは今後、資材調達ができなくなった時点でヘッドセットの生産を終了するという。Metaはサプライヤー各社に対し、2023年初めには早々と、Quest Pro向けの新しい部品は不要だと伝えていたとしている。 第2世代