気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Stephen Baker （BusinessWeek誌シニアライター、ニューヨーク） 米国時間2007年12月13日更新 「Google and the Wisdom of Clouds」 「データ量が今の1000倍になったとしたら、君ならどうする？」 この質問をされると、それまで自信満々で入社面接に臨んでいた若者はしどろもどろになってしまう。 今や超難関、米グーグル（GOOG）の採用面接でのひとコマである。質問を投げかけるのは、上級ソフトウエアエンジニアのクリストフ・ビシグリア氏（27歳）。ほっそりとした体格と、ウエーブのかかった長髪のビシグリア氏が試しているのは、目の前にいる大学生が「グーグラー（グーグル社員）」流の発想法について来られ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン これまで説明してきた10分ルール（第2回）、情報3分法（第4回）、50センチメソッド（第5回）は、死蔵されている時間を掘り起こすための方法論であり、2×4（第3回）は、そうして掘り起こされた時間を効率よく活用して、情報を暗記・定着させるための方法論である。 私が、情報の定着にこだわるのは、定着こそ時空のコントロールのカギとなるからである。 勉強術というと、目の前にある情報を覚えることだけに注目してしまう傾向にあるが、脱時空勉強術は、一過性の記憶術ではない。 今、勉強した情報をもとに、もっと深い情報を引き出し、最終的には、自分の発想力・表現力を広げていくことを目的としている。 その目的のためには、勉強した情報をそのまま吐き出すことだけで満足して

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 投資信託がブームである。バブル崩壊ですっかり投資家の関心が薄れていたが、2003年以降人気を急回復している。過去4年間で残高は43兆4000億円増加し、2007年5月末時点の残高は78兆4000億円に達した。新聞紙面に投資信託の記事が載らない日はない。 ブームに水を差す気はない。だが、あえて日本の投資家に警鐘を鳴らしたい。我々消費者は優れた機能や高い品質に対して多くの対価を払う。ほかの商品よりも劣っていることが明らかなのにわざわざ高いカネを払うようなことは馬鹿げている。ところが、投資信託ではそうしたことが実際に起こっているのだ。 外資参入、銀行窓販の解禁、ネット普及でブームに火がついた 本題に入る前に、簡単におさらいをしておこう。 家計の「貯

社員に意識変革を迫る3年プロジェクトを推進中。 「発想の壁」を崩し、持続的成長への先手を打つ。 ライバルを蹴落とすことに腐心するより、競争のない新市場を創り続けろ──。 韓国的でも、日本的でもない“サムスン流”に、新しい経営のヒントを求めた。 （日経ビジネス オンライン副編集長＝水野 博泰） ライバルとの熾烈な競争に勝ち残るために、企業がすることはほぼ決まっている。コスト削減、価格引き下げ、短サイクルでの新商品開発と差異化、無理を承知のセールス合戦…。 その結果、シェア争奪戦で勝利を収めたとしても、得られる利益は限りなく薄く、社員は疲弊するばかりで報われない。とはいえ、規制に守られた独占事業でもない限り、座して動かなければただ死を待つのみ。不毛だと分かっていても、突き進むよりほかに道がないというのが大半の企業にとっての現実である。 しかし、韓国サムスングループの日本法人である日本サムスンの

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今年4月に鹿児島県・佐多岬沖で起きた水中翼船トッピーの事故を覚えているだろうか。この船は、米国の航空機メーカー、ボーイングが技術開発した高速船で、十数年前から日本メーカーがライセンス生産している。時速80キロという高速で海上を飛ぶように走る。事故は、航行中に何物かに衝突して急停止し、乗客乗員112人の負傷者を出したというものだった。 この事故では、国の事故調査委員会が設けられて、事故原因の調査解析が行われた。当初、鯨にぶつかったとの見方があったが、調査委員会では結局、水面下に隠れた流木に衝突したという結論が出された。後日、調査委員会の報告書を読んで驚いた。不十分と言うか、論理的に理解できないことが少なくなかったからだ。 稚拙な事故報告書への疑

このコラムについて 日本有数のクリエイターにして、１日130万人が訪れる超人気サイト「ほぼ日刊イトイ新聞」を主宰する糸井重里氏。スペシャルサイト「ほぼ日経　ビジネスオンライン」では、「糸井重里が今考えていること」を特集します。ベストセラー手帳「ほぼ日手帳」の秘密、糸井さんが唱える「公私混同」のお仕事論、「イトイ流Web2.0論」などなど、いろんな話題で糸井重里が今考えていることに迫ります。インタビューの回数は4回、計算しますと、のべ12時間になりました。そのインタビューの内容は雑誌とこのスペシャルサイトで、3カ月間に渡って公開します。 （瀬川　明秀＝日経ビジネスオンライン） 記事一覧 記事一覧 2006年12月15日 ゲーム機の「Wii」みたいに、ファミリーに入るための研究って進むと思っているんです。 イトイさんに聞く「Web2.0」（その6）と　「ほぼ日が本を始めるワケ」 昔、任天堂のフ

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日欧米などの先進国41カ国は「特許制度調和に関する先進国会合」を2006年11月20日から2日間、東京で開催する。会議の主な議題は特許の基準の統一で、その合意に向けた最終調整を図る。 ここでのポイントは、米国が独自の「先発明主義」から、日欧などと同じ「先願主義」に移行する点に合意することである。これが実現すると、日本企業が重視する米国での特許出願は日本と同じ先願主義となり、発明時点を証明する手間がなくなる。かつ特許出願公開制度も導入されるなどの利点が得られる。 米国は、先に発明した者に特許を与える先発明主義を、世界で唯一採用している。一方、米国以外の国々は、先に特許出願した者に特許を与える先願主義を採用している。先願主義を採用している国の間で

なかなか海外に行けない。 ローマへの出張をキャンセルした後に来たのは、モナコのボートショーへの誘いだった。世界で一番豪華な遊び用ヨットのショーが、年に1度、モナコで行われる。最も高価なヨットは100億円くらいになる。このモーターヨットのビジネスに参加するプロジェクトへの誘いでもあった。魅力的な話だったが、国内での仕事が忙しく結局行けずに終わった。 先月、久しぶりに海外出張に出かけることができた。中国・大連である。近いので2泊3日も可能。中国の物流と港湾の現状を自分の目で見て、ついでに大連理工大学を訪問するのが目的だった。 小さな小さな有料トイレ 海外出張に限らないが、人は意図しないものや意図しない出来事から強い印象を受けてしまうことがある。今回の出張で出くわした出来事では、旧日本人住宅地の小さな観光地にある公衆トイレが妙に印象に残った。 欧州でよく見る有料の公衆トイレだった。日本でも、駅な

「もう高齢化社会で年金、年金と騒ぐのはやめにしたらどうか。年金に頼るさもしい自分を恥ずかしいとは思わないのか。年金などアテにしないで自分で稼ぎなさい。」との意見。今までまじめに年金を納めてきた人たちにこんなこと言えません。今回の宋さんのコラムには直接関係しませんが、ちょっと腹に据えかねました。このコラムになぜこんなコメントをするのでしょう。 (2007/01/12)

私も中学１年の春からいじめにあい、２年間悩み苦しみ、最後に転校しました。転校先の学校では、最初の数ヶ月はひたすら周りの様子をうかがい、皆と違うことをしないように心がけていました。目立たないように、静かに、でも違和感を持たれるような行動はとらないように…と、神経を使いました。幸いに、先生の気遣いと、数人の生徒と気が合ったおかげで、その後はさしたる問題もなく卒業し、高校、大学へと進学することができました。現在、大学で多くの留学生や帰国子女と接していて、自分が中高生時代に、いかに様々な個性や可能性を押し殺して”我慢して”成長してしまったかを痛感しています。あの時のいじめにくじけず、自分の個性を貫き通していたら、自分らしさを大切にして過ごしていたら…と悔やむことがあります。もしそうしていたら、今の自分の様に、無趣味で物事に熱中することがなく、流行りものの様な与えられたものにしか興味がなく、物事に対

（Part1へ） 職業としての「社長」を自ら選び、活躍している人を招き、自身の経験を語って頂くトークセッション「Road to CEO」。第8回は、産業再生機構（当時）の小城武彦氏がゲスト。今回は、これまでの経験からみえてきた日本企業の強さと弱さをお聞きする。 最近、日本型の経営について見直す議論がでてきましたが、日本的な組織の経営というのは、とても難しいものだとつくづく考えています。 議論を整理して進めるために、少々乱暴ですが、企業組織を2つの類型に分けて議論を進めたいと思います。。1つは帰属型組織、もう一方は参加型組織。前者は日本的な組織、後者はアメリカ的な組織と呼んでもいいかもしれません。少し違和感があるかもしれまえんが、少し辛抱してお聞きいただければと思います。ちなみに、この分類は、一橋大学の伊丹敬之教授の分類方法にならったものです。 皆さんも実感としてお分かりになると思うのですが

職業としての「社長」を自ら選び、活躍している人をお招きし、将来、経営層を目指す人々に、ご自身の経験を語っていただくトークセッション「Road to CEO」。第8回は、産業再生機構（当時）の小城武彦氏をゲストに迎えた。 銀行から不良債権を買い取り、借り手企業の経営再建を支援することを目的に2003年、特別立法に基づいて作られた株式会社、産業再生機構。小城氏は大学卒業後、旧通産省に入省、その後、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）に転身して活躍された後、産業再生機構に入り、カネボウの再建を託された。 官僚からベンチャー転進へのいきさつ、ベンチャーと再生機構での経験に裏打ちされた独自の経営論を、生の言葉でお伝えする。 司会は日経ビジネスオンライン副編集長の山中浩之と、リクルートエグゼクティブエージェントの井上和幸氏。テーマ別に4回に分けて掲載する。 司会、山中（以下Y）　今回は小城さん