グーグル、「教育検索」の可能性を模索
カリフォルニア州サンタクララ発--Googleは、その場しのぎのカンニングシート的な使い道を超えた、教育過程における検索の活用法を模索している。 インターネットを使った検索の最も素晴らしい点の1つは、具体的な問題に答えるスピードと精度で、試験や論文のテーマを調べる学生にとっては理想的な手段と言える。しかし、このことは一方で、Googleなどのサービスから得られた知識は、幅は広いが深みに欠けるとの批判も生み出している。データを集めるだけでは、コンセプトやアイデアに発展することはないという批判だ。 Googleのリサーチ担当ディレクターであるPeter Norvig氏は、「教育検索」、すなわち学生が「目指す目標にたどり着く」手助けをする方法について、その可能性を探りはじめている。Norvig氏はSearch Marketing Expo（SMX）Westで行った「Google Research
日本をダメにした「正解主義」の呪縛を解け：日経ビジネスオンライン
景気悪化による消費不振、少子高齢化や人口減少に伴う国内市場の飽和、新興国の追い上げによる価格競争の激化、環境対応などで迫られる産業構造の転換――。現在、日本企業には様々な難題が突きつけられている。 いずれの解決策も、過去の延長線上の発想やノウハウ本などにある借り物の知識で見つけることはできない。だが、株主に追い立てられる経営者や管理職は早急な解を求め、付加価値創造を担うべき従業員はノウハウ本やインターネットで安易な答え探しに走り回る。 誰もが答えを求めるこの時代には、どのような人材が必要なのか――。それを探るため、日経ビジネスでは9月14日号で「急募！考え抜く社員 もう借り物の知識には頼らない」というリポートを組む。思考する社員を育てるために、それぞれの企業が何をしているのか、それをまとめた特集だ。 この企画に先立って、企業に求められる人材について、経営者や識者の意見を掲載していく。１回目
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伊藤穰一：学ぶべきは、「何を学ぶか」ではなく、「どうやって学ぶか」