日経BPコンサルティングとアドモブは12月10日、iPhoneの利用動向に関する調査結果を発表した。調査は10月23日から同25日まで、全国のiPhoneユーザーを対象に実施したもので、調査回答者数は1000件。 同調査は、企業がiPhone向けサービスを展開するうえで重要な課題であるiPhoneユーザーの実像を明らかにするとともに、企業が独自に作成した「ブランドアプリ」と呼ばれる、iPhoneならではのブランディング手法の可能性についてまとめている。 今回調査対象となったiPhoneユーザーでは、50.6％がブランドアプリを認知しており、20.4％の回答者がブランドアプリの利用経験を持っていた。またブランドアプリ利用経験者のうち、58.3％が「企業、製品、商品への興味が増した」と回答。ブランドに対するイメージを焼き付け、エンゲージメントレベルを向上させる効果があることが期待できるという。

インターネット広告推進協議会（JIAA）は7月15日、モバイルサイトのバナー広告（ピクチャー広告）の広告効果について、調査結果を発表した。 5件のキャンペーンについて調査したところ、調査対象モバイル広告の認知では70％以上が2件、60％以上が2件、50％以上が1件という結果となり、平均すると広告到達者の64.9％がモバイル広告を認知していた。モバイル広告への接触回数（フリークエンシー）とモバイル広告認知率の関係では、広告接触が1回以上の広告到達者での広告認知率が64.9％であるのに対し、10回以上での認知率は72.4％となっており、7.5ポイント高くなっていた。このことから、広告接触回数の増加に伴いモバイル広告認知率も上昇するとJIAAでは分析している。 また、広告を認知していた人に対して、モバイル広告のイメージに関して質問したところ、「インパクトがある」と答えた人が34.8％、「親しみを