特集　「不快なもの」をなぜ社会から除外してはならないのか 〜〜悪影響も好影響もあらゆるものは影響し合っている 社会は、それぞれの人にとって不快なものであふれています。静かな旅行を楽しみたい人は、コロナ禍だというのに新幹線で大騒ぎするウェーイなパーティピープルを不快だと思うし、ウェーイな人は無口で積極的な意思表示をしないオタクな人を「なんだこいつ気持ち悪いな」と不快に思うかもしれません。小生意気な若い女の言動を不快に思う中高年の男性もいれば、「オジサン臭い」と中高年男性を不快に思う若い女性もいる。みんながみんなを不快に思っているのです。 そういう不快が社会にはたくさんある。近代になって都市に人口が集中するようになり、他人を不快に思う機会は農村の時代からくらべればずいぶん増えたのだと思います。さらにはインターネットが普及して、不快なものを「目にしてしまう」機会はずいぶんと増えました。それでも2

自殺や不登校につながる深刻ないじめが相次ぐ中、生徒や保護者への調査で「加害者を出席停止にすべきだ」という回答が5割を超えました。調査を行った専門家は「被害者と加害者双方の学ぶ権利を守りつつ、安心して学べる場が必要だ」と指摘しています。 調査は名古屋大学大学院の内田良准教授のグループが、ことし8月に小中学校の教員と保護者、中学生それぞれ400人、合わせて2000人にインターネット上で行いました。 調査では、いじめへの対応について、加害者を「出席停止」にすべきかたずねたところ、「とても思う」もしくは「どちらかと言えば思う」という回答が、 ▽中学生で53％ ▽小学校と中学校の保護者で、ともに60％を超えました。 教員では、 ▽小学校で34％ ▽中学校で46％となりました。 また、いじめを「警察と連携して解決すべき」という回答は、 ▽中学校の教員が最も多く73％ ▽中学生の保護者や生徒でも60％を