ディーゼル排気による慢性呼吸器疾患の発症機序の解明とリスク評価に関する研究｜国環研ニュース 12巻｜国立環境研究所
近年，世界中で喘息患者が増加しているといわれており，日本もその例外ではなく，喘息児童数は過去10年間に２倍に増加したといわれている。このような喘息増加の詳しい原因は明らかではない。しかし，一般的に大気環境が非常に重要な要因になっていることは衆目の認めるところである。 大都市部における今日の主要な大気汚染物質は自動車に由来する二酸化窒素（NO2）と粒子状物質（ＳＰＭ）といわれている。図１に，我々の研究チームの田村らが東京都内の80地点で測定したNO2とＳＰＭの間の相関を示した。両者間の相関は極めて高く，NO2汚染が高い地域はＳＰＭ汚染も高いことを示している。また，このＳＰＭの中でも，特にディーゼル車の排出する排気ガスあるいは排気微粒子（ＤＥＰ）がその主たる部分を占めている。これら大気汚染物質のうち，NO2はこれまでに膨大な研究報告があるにもかかわらず，喘息の原因になりうることを示したものはな
侵入生物データベース ―外来種/移入種/帰化動植物情報のポータルサイト―
侵入生物研究チーム 国立研究開発法人 国立環境研究所 生物多様性領域 生態リスク評価・対策研究室 室長 五箇 公一 〒305-8506 茨城県つくば市小野川16-2 invasive (at) nies.go.jp （※迷惑メール防止のため，@を (at) にしてあります）
JaLTER公開シンポジウム2015 | 生物・生態系環境研究センター| NIES
9:15 開会あいさつ 日浦 勉（JaLTER 代表/ 北海道大学北方生物圏フィールド科学センター） 午前セッション 「生物・生態系情報の統合と利活用」 9:20-9:50 「生物多様性に関する基盤情報整備と利活用に向けた取り組み-GBIF 日本ノードJBIF-」 大澤剛士（農業環境技術研究所 農業環境インベントリーセンター） 9:50-10:20 「魚類の生物多様性情報を用いた研究の課題と可能性」 中江雅典（国立科学博物館 動物研究部 脊椎動物研究グループ）・瀬能 宏（神奈川県立生命の星・地球博物館） 10:20-10:30 小休憩 10:20-10:50 「日本生物多様性観測ネットワーク：J-BON のとりくみ ～国内-アジアの生物多様性観測を世界の動きの中で位置づけるために」 石井励一郎（総合地球環境学研究所 研究推進戦略センター） 10:50-11:20 「海
データベース／ツール｜研究紹介｜国立環境研究所
× 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
独立行政法人国立環境研究所公開シンポジウム2013「国境のない地球環境〜移動する大気・生物・水・資源〜」開催のお知らせ【終了しました】｜2013年度｜国立環境研究所
× 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
2011年度（平成23年度）の温室効果ガス排出量（確定値）について（お知らせ）｜2013年度｜国立環境研究所
× 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
15年間のモニタリングデータによって、赤土等汚染によって沖縄本島のサンゴ礁の回復力が低下していることが明らかに｜2013年度｜国立環境研究所
× 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
国立環境研究所 科学技術週間に伴う一般公開「春の環境講座」開催のお知らせ 2013【終了しました】｜2012年度｜国立環境研究所
× 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
日本国内での最近のPM2.5高濃度現象について（お知らせ）｜2012年度｜国立環境研究所
国立環境研究所は、2013年1月から2月初めにかけて日本各地において観測されたPM2.5の高濃度現象を、現時点で入手可能な観測データとシミュレーションモデルをもとに調べました。その結果、全国の一般環境大気測定局における環境基準値超過日数（1日平均値35μg／m3を超過した日数）は16日であったこと、西日本で広域的に濃度が上昇し九州西端の離島でも高濃度が観測されたこと、観測とシミュレーションモデルの結果を総合すると越境大気汚染が影響していた可能性が高いこと、大都市圏では越境汚染と都市汚染が重合して濃度が上昇した可能性があること等がわかりました。 本発表は、PM2.5濃度の概況、越境汚染による影響について速報し、現時点での国立環境研究所としての知見を提供しようとするものです。本発表の一部は、2013年2月13日に開催された環境省の「微小粒子状物質（PM2.5）に関する専門家会合（第1回）」の資
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