石油生産量が来年から減少？ 「オイルピーク」論争(上) 2005年6月 3日 コメント： トラックバック (0) AP通信　2005年06月03日 安くて豊富な石油は、長年、アクセルをふかしエアコンを回し、世界経済の原動力になってきた。そんな石油の使い放題の時代は終わりに近づきつつあるかもしれない――少なくとも石油業界に詳しい一部の専門家はそう考えている。そうした専門家の予測によると、1世紀以上にわたって増加の一途をたどってきた世界の石油生産量が、今年、おそらくは来年――ほぼ確実なところでここ10年以内――にはピークを迎え、下り坂に転ずるという。 そしてその後は、ひたすら減少していくと見込まれている。石油価格は一気に上昇し、主な石油消費国は壊滅的なインフレ、失業者の増加、経済不安に見舞われる。プリンストン大学の地質学者、ケネス・S・ドフェイエス教授は「永久的な石油不足」になると予想している

リンダ・マクウェイグ著、益岡賢訳 作品社、386ページ、上製、2400円 2005年8月31日発売 我田引水情報です。２００５年８月３１日に作品社から拙訳の最新刊『ピーク・オイル：石油争乱と２１世紀経済の行方』が出版されました。書店にそろそろ並んでいますので、ご案内致します。 原書は Linda McQuaig, It's the Crude, Dude: War, Big Oil, and Fight for the Planet (Doubleday, CANADA, 2004) です。２００５年１月末、たまたまカナダのバンクーバーで一夜を過ごした際に、町の本屋さんでベストセラー棚に並んでいたもの。 原書のタイトルから、よくある「石油地政学モノ」かなと思ったのですが、地球温暖化と石油生産ピークの問題を基調低音に幅広い視野で世界の現状に切り込む、内容的に優れた本でした。また、語りの視点が

深読みするといくらでも深読みできる話でもあるが、先月二十二日、中国の石油最大手、中国石油天然ガス集団(CNPC)がカザフスタン油田に権益を持つペトロカザフスタン（カナダ）の買収を発表した。買収額は、四十一億八千万ドル（四千六百億円）。ペトロカザフスタンの時価総額に二割ほど積んだのは、インドもここを狙っていたからとも言われている。 もっとも、ペトロカザフスタンの原油生産量はカザフスタン全体の十二パーセント、日量十五万バレルとのことで、それ自体で原油ウハウハというものでもない。日経”中国石油、加ペトロカザフスタンを4600億円で買収”（参照）では、この買収で「原油が豊富に埋蔵されているカスピ海の油田開発事業へ参画する道が開ける」と指摘している。むしろそっちが本命なのだろう。 同記事には、「カザフスタンから中国新疆ウイグル自治区を結ぶ石油パイプラインの建設を進めている実績も評価され、ペトロカザフ

年明け以降、なんとなく気になっていた石油枯渇論だが、率直に言うと、これって壮大な電波というか与太話ではないかという印象をもっているので、どう触れていいのかためらっていた。それでも、このところの原油価格の動きを見ていると、それが与太話であれ、なんらかの影響をもっていそうだなという感じも受ける。すでに各所で触れられている話題でもあるし、当方も詳しく知らない領域でもあるのだが、ごく簡単に触れておきたい。 このところNHKの科学解説を見ていると、またかよと「ハバート曲線」が出てくる。与太話にしても船頭は科学者らしいのが環境問題なんかと同じで萎えるものがあるのだが、いずれにせよ、それなりに科学的な文脈の話だとも言える。 ハバート曲線は、採掘年を横軸、産出量を縦軸とした正規分布グラフのような釣り鐘状をしている。しだいに産出量が増え、ピークを迎え、産出量が減少する。発案したハバート(M. King Hu

標題の割には雑メモに近い。この間の石油高騰でアフリカ諸国もだが、ロシアもかなりのカネが入っているようだ。それに従い、特にロシアが外交的にかなり強面に出てきたなという印象が強くなった。 日本との関連でいえば、昨年くらいまでなら日本からの資本や技術でもう少し上手に親露政策が取れるのではないかと私は期待していたが、このところの北方領土へのロシアの態度を見ていると、それは無理かもしれないと思いつつある。 ロシアと中国の関係で言えば、かつてのように中国からの資本を獲得したいという流れも弱くなっているようだ。むしろ、ロシアにしてみれば、武器売却先としての中国の旨味が増しているようで、先日の合同軍事練習だのはその路線なのだろう。このまま中国とロシアが軍事的に提携していくかどうかはよくわからないが、両者とも中央アジアのイスラム勢力を封じ込めるという共通利益があり、そのあたりで協調は深まるだろう。 こうして

中国でG２０（２０カ国蔵相・中央銀行総裁会議）が開かれました。その会議において様々な議論が行なわれましたが、その中で重要なテーマの１つは「原油価格の高騰」でした。共同声明の中に１項目を取って、「原油価格の長期にわたる高騰が世界経済に大きな影響を与える」と指摘しています。そこで提案されている解決策は、投資を増やし、生産を拡大する一方で、精製能力を拡大し、産油国と消費国の対話を促進するです。また、エネルギーの効率的な利用や代替エネルギーの開発の必要性も指摘されています。が、特に目新しい内容はありません。「共同声明」の中でブレトンウッズ制の改革が謳われているのは、面白い点です。今回のブログは、「なぜ原油高が生じたのか」「１９７０年代の石油価格の上昇と今回の上昇は何が同じで、何が違うのか」についての記事を掲載します。これは９月中旬に書いた原稿ですが、原油価格上昇の問題を考える上で役に立つと思います

2004年10月15日ニューヨークのマーカンタイル取引所（NYMEX：New York Mercantile Exchange）で原油先物が続伸、WTI（West Texas Intermediate）原油で期近の11月物は一時１バレル55ドルちょうどをつけ、1983年の取引開始以来の最高値を更新した。原油価格は実は2003年ころから上昇を重ねてきたが、2004年の夏から秋にかけての高騰により日本でも重要ニュースとして一般にも知られるようになってきた。今回はこれら一連の原油価格高騰の原因を考えてみる。 第一の特徴は、2003年以降特に価格が上昇していることである。下のグラフは2004年12月時点までのデータであるが、2005年以降も価格は高水準のまま推移している。もう1つの特徴は、2003年以降の傾向としては、東京市場ドバイ原油価格とNY市場WTI原油価格の差が大きくなっていることであ