「老後2000万円必要」とリスクを煽る新聞社がセットで紹介しない、私がお勧めできるネット証券会社と投資商品 - 斗比主閲子の姑日記
金融審議会のレポートが公表されて以降、「老後2000万円必要」という曖昧なフレーズがマスコミで頻繁に登場するようになり、金融機関への投資の相談が増加しているそうです。 Session-22で山崎元さんが金融審議会のレポートの解説。 レポートの良いところ悪いところだけではなく、リスナーからの「いくらお金が足りなくなるのか」「年金を自分で投資したほうがいいのでは」といった質問に、正直に回答している。 この件で不安な人は是非聴いてほしい。https://t.co/s8ZqQjjRGr pic.twitter.com/EgjHM6e3vy — 斗比主閲子 (@topisyu) June 22, 2019 私は「やっぱりな」と思いつつ、一連の報道の仕方には非常に疑問を持って眺めています。というのも、薬物や虐待報道と同じで、渦中の人にどうしたらいいかを示さないで問題だとだけ報道すれば不安に駆られる人が
簡単・初心者向けの資産形成 (長期投資)
初心者がどのように投資して無難に資産形成すれば良いか、元記事・コメントへの補足としてまとめました。中級者以上の方は読む必要が無い記事です。 ※はてブコメントへの補足として書いたので、全然初心者向きじゃなかった。ということで、これを書いてる anond:20190601000848 基本は「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）をつみたてNISAや確定拠出年金で買う」 anond:20190530161149 eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）が参照する指標MSCI All Country World Indexは過去30年で年平均リターン7.3%なので4%は保守的な見積もり。一時的な下落は当然あって、標準偏差は15%程度。宝くじとの比較は論外。 と書いたけど、補足。 ※元の記事書いた人とは別人です。わかりにくい書き方ですまない。 本記事は俺様がその場
確定拠出年金運用ガイド
確定拠出年金を使って、60歳までに5000万円の老後資金を目標にします。 確定拠出年金では、自分の運用プランが将来の年金額を決定します。 効率的な運用をすれば、少ない元金を大きく増やすことが可能です。 長い時間をかけて確定拠出年金を運用するのですから、しっかり勉強しましょう！そして、老後に5000万円の年金を手にして笑いましょう（＾＾）！ 確定拠出年金運用ガイド更新履歴 2014年01月24日401K運用日記：2013年12月末日 2014年01月23日2013年１２月末：30代女性、確定拠出年金運用結果 2013年04月10日401K運用日記：2013年3月末日 2013年04月10日2013年3月末：30代女性、確定拠出年金運用結果 2012年05月25日2012年4月末：30代女性、確定拠出年金運用結果 達人に学ぶポートフォーリオ 世界の年金基金・富裕層など、お金の運用の上手な人はど
DCF法とは？計算方法・事例・エクセルでの求め方｜ビジネスノート
DCF法とは、ディスカウントキャッシュフロー法の略で、長期の投資効果を測るための収益計算には欠かせない手法です。 DCF法を使うと、投資案件の魅力度を測ったり、企業価値を求めたりすることができます。 このページを見ている多くの人は、ファイナンスの専門家ではないビジネスパーソンだと思いますが、DCF法の概要を知っておくことで他のビジネスパーソンと差別化することも可能です。 この記事では、ファイナンス理論には欠かせないDCF法をわかりやすく噛み砕いて解説していきます。 DCF法の基本となる時間価値 誰かから100万円を貰える場合に、100万円を今すぐもらうのと、1年後にもらうのとではどちらが有利でしょうか？ 感覚的には今すぐ貰った方が有利だと思うでしょう。これは感覚的だけでなく、論理的にも間違いではありません。 100万円を今すぐもらい、それを即座に銀行に預ければ、1年後には利子がついて返って
元本割れ続出！「401k」を見直すなら(プレジデント) - Yahoo!ニュース
一度組んだポートフォリオをそのままにするのではなく、せめて年に一度は見直し、「リバランス」を実施したい。 2001年、導入された日本版401k（確定拠出年金）の加入者数が、昨年10月に300万人を突破した。企業の年金負担を減らし、従業員に自己責任で老後資金を形成させるという思惑から始まったこの制度。掛け金を企業が負担し、貯蓄、保険などの元本保証型商品から、債券、株式などのリスク型商品を個人が選択、運用成績に応じて将来受け取る年金額が変わってくるという仕組みだ。 しかし、株価下落や為替変動の影響で多くのリスク型商品は元本割れに。もともと運用経験が乏しい加入者は選択商品が預貯金や保険などに偏重しがちだったが、ここにきて、さらに元本確保型商品に移行する傾向が強まっている。 ただ、加入者側の最大のメリットは、運用期間中の利益が非課税扱いになる点で、本来は積極的にリスクを取った運用で利益を再投資
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