新聞はネットが発達したからもう必要ない？→実はめちゃくちゃ有用だった「なくてはならん存在よな」ねろたろう＠FANBOX始めました @nerotarou2 新聞って1日情報遅れて刷られてくる紙だからネットが発達した今必要無いとなと思ったけど新聞が必要な理由でこれが一番しっくり来た。 pic.twitter.com/MlcZtdAoAm 2021-02-03 15:44:31
「容疑者の部屋にゲーム機」川崎の事件報道に反発相次ぐ 「マスゴミ叩き」加熱に「ネットユーザーは冷静になって」と識者 | キャリコネニュース
川崎市登戸駅近くで起きた、カリタス小学校の児童らを狙った殺傷事件の一部報道に、批判が相次いでいる。5月30日、フジテレビは「部屋にテレビとゲーム機」があったことを速報として報道。日本テレビも同様に速報として「男の家宅捜索 テレビやゲーム機」と報じている。 ネットではこれらに、「ゲーム機を悪者にしようとしている」などの声が噴出した。前参議院議員で、表現を守る会会長の山田太郎氏もツイッターで、 「川崎殺傷事件の報道。あえてゲームとテレビのみを切り出し、記事ではゲーム機をことさら強調し、あたかも犯罪と紐付けるような報道は認めるわけにはいきません。抗議します（テレビの世帯保有率は98％以上、ゲームも3割以上）」 と報道姿勢に苦言を呈している。 ITジャーナリストの井上トシユキさんはキャリコネニュースの取材に、「部屋にテレビやゲームがあったことを大々的に報じる必要はなかった」と批判に一定の理解を示し
東京新聞 望月衣塑子記者が後藤田正晴デマツイートをバズらせるまでの軌跡 フェイクはこうして作られる
「安倍晋三だけは首相にしてはいけない。あいつには岸の血が流れている」という血統差別を含んだデマは、ネットにおけるフェイク、デマの拡散モデルとして、教科書に載せてもらいたいほどです。 現役の新聞記者が捏造RTした後藤田正晴の言葉「安倍晋三だけは首相にしてはいけない。人としての情がない。恥を知らない」ネットでフェイクニュース、デマが生産される、とよく言われます。 確かにそのとおりなんですが、そのフェイクニュースが多くの人に拡散されるには、インフルエンサーの介在が不可欠です。 現在拡散中の「後藤田正晴さんの言葉」というデマツイートが拡散されていく軌跡について検証してみました。 すでに凍結されているアカウントのツイート2017年11月26日のツイート フォロワー6675人だったこのアカウントは凍結されていて現在このツイートを見ることは出来ません。 同じアイコンのアカウントは、似たIDで存在していま
「寺内容疑者の同級生」が大増殖中 ツイート信じた報道機関がおもちゃにされている
埼玉県朝霞市の女子中学生（15）を約2年間監禁した疑いで逮捕状を取られた寺内樺風（かぶ）容疑者（23）に関し、ツイッター上で奇妙な現象が起こっている。 「これをコピペすると注目集める」――そう呼びかけたユーザーが矢継ぎ早に「寺内樺風って小学校の頃の同級生だわ」という一文をツイートする。「俺も、俺も」と言わんばかりに「同級生」が次々現れる。そのほとんどは本当の同級生でないとみられるが、ネタ集めに奔走するマスコミのネットを通じた取材依頼が殺到。偽の「同級生」が、それを茶化して楽しんでいるのだ。 「マスコミに取材してもらえる魔法の言葉」 こうした動きは寺内容疑者の身柄が確保された数時間後、2016年3月28日昼前から起こっていた。11時頃、「寺内樺風って小学校の頃の同級生やんけ...」とツイートしたユーザーに報道番組「みんなのニュース」（フジテレビ系）や日刊ゲンダイの公式アカウントが相次いで取材
東浩紀 Hiroki Azuma on Twitter: "既存マスコミすべてNG、ネットすｂてOKといって人気博しているネット言論人は多いけれど（というかぼくも普通はそうだと思われているがｗ）、そんな風潮は5年ともたないと思うね。だって幻想でしかないもん。"
既存マスコミすべてNG、ネットすｂてOKといって人気博しているネット言論人は多いけれど（というかぼくも普通はそうだと思われているがｗ）、そんな風潮は5年ともたないと思うね。だって幻想でしかないもん。
それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
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過激ユーチューバー、摘発相次ぐ - 日本経済新聞
