Firefoxの利用者から「突然ネットにつながらなくなった」報告が殺到 影響範囲は世界中か
Webブラウザ「Firefox」の利用者から「突然重くなりネットにつながらなくなった」という声がSNS上で上がっている。これらの報告は、13日午後4時50分ごろから世界中で投稿されており、日本国内でも同様の投稿が相次いだ。 一部の利用者からは「PCを再起動したら復活した」などの声も見られるが「再起動しても直らない」や「Mac版は起動したが、Windows版が起動しない」「そもそも普通につながるけど」などの意見もあり、午後5時45分時点でTwitterでは「Firefox」がトレンド入りした。 関連記事 Apple、Google、Microsoft、MozillaがWebブラウザ拡張機能改善グループ結成 Apple（Safari）、Google（Chrome）、Microsoft（Edge）、Mozilla（Firefox）が拡張機能改善のためのコミュニティグループを結成した。WECGは「拡
JavaScript実行時、「閲覧者の了解をいちいち得る」ページ登場 「Coinhiveより嫌」「悪夢」と話題
JavaScript実行時、「閲覧者の了解をいちいち得る」ページ登場 「Coinhiveより嫌」「悪夢」と話題 サイト閲覧者に仮想通貨をマイニングしてもらうことで収益を得られるツール「Coinhive」を、明示することなくサイトに設置した複数のユーザーが、不正指令電磁的記録（ウイルス）取得・保管などの容疑で警察に摘発され、物議をかもしている。 Coinhiveは、サイトに専用のJavaScriptコードを埋め込むと、閲覧者のCPUパワーを使って仮想通貨を採掘する。今回摘発された1人・デザイナーの「モロ」（@moro_is）さんは警察に、「事前に許可（もしくは予感させること）なく他人のPCを動作させたらアウト」であり、明示なくCoinhiveを設置すれば違法との説明を受けたという。 だがCoinhiveに限らず、現代的なWebサイトにはほぼすべて、何らかのJavaScriptが使われている。
スノーデン氏、「Twitterのチートモードは日本語」と日本語でツイート
米連邦政府による極秘情報収集活動を暴露した元米中央情報局（CIA）職員エドワード・スノーデン氏が、「Twitterのチートモードは日本語」と日本語でツイートした。140文字制限の中で伝えられる情報の多さに驚いているようだ。 パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」から、租税回避や脱税に関する世界各地との金融取引を記録した文書が流出した「パナマ文書」問題で、英国のキャメロン首相の父・イアン氏の名前も含まれており、“税金逃れ”のためのオフショア投資ファンドを設立していたことが明らかになった。 スノーデン氏は、父のファンドに関与したかを問われたキャメロン首相が「プライベートな問題」と一蹴した――というニュースに対し、皮肉を込めて「おお！ ついにキャメロン首相もプライバシーに興味を持ったのか！」と引用リツイートしていた。 その発言を、TBSのニュースキャスター・報道記者の竹内明さんが簡単な状況説
「完全な『パクリ』レポート」を作成せよ──大阪市大の課題、その狙い 常識や先入観を逆手に
話題になったのは、「授業関係の連絡」として学生向けに掲載された「表現文化論特論」の期末課題。2月10日に増田准教授が自身のTwitterで紹介し、現在までに700リツイートを集めている。 「『佐村河内事件に思う』という題名を付し、この題名に即した内容のレポートを作成せよ」という課題は特に珍しくないが、執筆条件は「完全な『パクリ』レポートとして作成せよ」。ネット上や書籍に存在する既存の文章を組み合わせ、10カ所以上の異なる出典を明記し、「自分で独自に執筆した文章を一字一句たりとも交えてはならない」のがルールだ。 ただ何かをコピペすればいいというわけでもない。「論旨や文章が支離滅裂なレポートには単位を認定しないので、上記の執筆条件に厳密に従った上でレポートの日本語文章としての全体的な完成度を高めるよう留意すること」と釘も刺している。 ネットでは「面白い」「読んでみたい」「出典を明らかにしながら
「RT、ダメですよ」――ネット選挙運動、未成年者は禁止 総務省が注意呼びかけ
ネット選挙運動解禁でも未成年は選挙運動はできません──総務省は、満20歳未満のネットユーザーがネット上で選挙運動を行わないよう注意を呼び掛けるチラシを公開している。 7月に実施見通しの参院選からネット選挙運動は解禁されるが、公職選挙法により未成年者による活動は禁止されている。「未成年者が特定の候補者を当選させるために以下のようなことをすると、法律違反で罰せられるおそれがありますので注意してください」と、具体例を挙げている。 ネット選挙運動に当たるとして挙げているのは、（1）自分で選挙運動メッセージを掲示板・ブログに書き込み、（2）他人の選挙運動の様子を動画共有サイトなどに投稿、（3）他人の選挙運動メッセージをSNSなどで広める（リツイート、シェアなど）（4）送られてきた選挙運動用電子メールを他人に転送（一般有権者も禁止）──など。実際に選挙運動に当たるかどうかは個別に判断されるとしている。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
クリスマスの日、ポルノサイトへのアクセスが増える国がある──英紙報道
