どもです。林岳彦です。いまだに壇蜜と檀ふみの区別がつきません。 さて。 1月はずっとPM2.5の基準値に関するUS EPA(米国環境保護庁)の文書を読んでいました。で、それらの膨大な文書群(総計約5000ページ!)をチェックしていく中で、「学術知と政策を繋ぐセクションにおける日米のマンパワーの差」について改めて痛感せざるをえない部分がありましたので、今日はその辺りについてつらつらと書いて行きたいと思います。 「経済学」と「政策」のあいだ:日本のマクロ経済モデルの"中の人"の数 さて。どういうところから話を始めようか迷ったのですが、とりあえず経済学界隈の話から始めてみようかと思います。 SYNODOSの「日本を変える知」という本の中で: 日本を変える「知」 (SYNODOS READINGS) 作者: 芹沢一也,荻上チキ,飯田泰之,鈴木謙介,橋本努,本田由紀,吉田徹出版社/メーカー: 光文社
一般社団法人デサイロ(以下、デサイロ)は、2024年7月、「DE-SILO RESEARCH REPORT──人文・社会科学の未来を拓く30論点:研究エコシステムの『脱サイロ化』に向けて」をPDFにて全編公開しました。 ▶▶▶「DE-SILO RESEARCH REPORT」Short Ver. のダウンロードはこちら ▶▶▶「DE-SILO RESEARCH REPORT」全文PDFのダウンロードはこちら 本レポートは、人文・社会科学領域の(以下、人社系)学問のそもそもの成り立ちや意義を問い直し、現在の人社系研究者を取り巻く課題とその構造的背景を明らかにした上で、人社系学問がポテンシャルを発揮できる未来に向けた30の論点を提示したものです。 【論点1】「モード論」がもたらす発想の変化 【論点2】「生産的相互作用」という評価視点 【論点3】「知の流通経路」の多様化 【論点4】知の応用に活か
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