「待って」でツイッター検索すると本来的な意味の「待って」ではなく「待って」を使っている女性が多い。 例を出すと「ちょっと待ってわたし今日ごはん食べてない」なにを待てばいいのかさっぱりだ。勝手に飯食えよ。 もちろん彼女が我々になにかを待ってほしいわけでないことは分かっている。 推測するに、「待って」は「いまあなたがやっていることを停止して私に注目して」という意味だと思う。 注目してほしいのに直接注目してなんて言えない。なんて奥ゆかしいんだ日本人女性。

SNSプロフィールでずっと疑問だったこと 大学生の時にアメリカに留学していたんだけど、その時にFacebookやろうぜ！みたいな雰囲気になって始めてみました。その頃は友達でもやってる人はまばらで、特に国際色の強い人たちがやっているようなイメージでした。 留学に行って驚いたのは、初めて会った人たちが必ず言うことが「Facebookやってる？」でした。授業で同じグループになった人たちとは必ずFacebookでもグループチャットを作る。そんな日々が続きました。 ある日、同じ寮の友達から言われた一言が僕を惑わせました。 「なぜ、君のプロフィール画像は犬なのか？」 「え？」 「お前は犬なのか？」 「いやいや、俺は犬じゃないよ！見れば分かるでしょ」 「じゃあなんで自分の顔を載せないの？」 そんなこと考えたこともなかった。そもそもその頃やってたmixiでも自分の顔を載せる人なんてほとんどいない。名前だっ

「パワーポイント」といえば、プレゼンテーション用の「定番」ソフトとして、ビジネス以外に教育や研究現場などでも広く使われています。ところが、このところ海外のＩＴ関連企業などで、パワポ（パワーポイントの略称）の使用を控える動きが出ており、ソーシャルメディアなどで話題になっています。いったいなぜ？ パワーポイントは、アメリカのマイクロソフト社が提供しているプレゼンテーション用のソフトです。「イラストが豊富な資料」「アニメーションを使った資料」などを手軽に作成できるとして、ビジネスだけでなく学校の授業や研究発表、さらに刑事裁判などでも広く使われています。 しかしここ数年、アメリカのネット通販大手のアマゾン社など主に海外のＩＴ関連企業の間で、社内向けのプレゼンではパワポの使用を禁止する、または使用を控える動きが伝えられています。 ツイッターなどのソーシャルメディアでも「社内ミーティングなら資料は簡単

琴奨菊が２００６年初場所の栃東以来、日本出身力士として１０年ぶりに優勝した。「日本人」でなく、「日本出身」と表記するのは理由がある。２０１２年夏場所で、旭天鵬（現在は引退して大島親方になっている）が優勝したからだ。 １９９２年にモンゴルから来日した大島親方は２００５年に日本国籍を取得し、翌年に日本人女性と結婚。優勝した時は、日本人だった。 旭天鵬が優勝した日を境に、「栃東以来途絶えている日本人力士の優勝」の「日本人」の部分が、「日本出身」「日本生まれ」「和製」などに変わった。 琴奨菊が優勝した日、大島親方に聞いた。この言葉の言い回しについてどう思っているのか？ 「ちょっと違和感はあるよね。俺が優勝する前は『外国人と日本人』だったのが『日本生まれ』『日本出身者』とかに言い方が変わった。俺は気にしてないけど、聞いたことがない言葉がどんどん出てきたね」 旭天鵬が優勝した直後、所属する友綱部屋に抗

今日も大学の法学部では、民法や会社法、労働法に刑法が講じられている。 そこでは、「法とは何か？」、「法の支配は実現できるか？」などと考える必要はない。国会が制定したルールが法だと誰もが思っているし、裁判官や警察官は粛々と法を実現している。「なぜこれが法なのか」などと悩む学生は、よほどの変わり者だろう。 法学部法律学科の講義では、法の定義も、法の支配も自明なのだ。 ところが、学校に関わる法律問題を考えていると、「法とは何か？」、「本当に法の支配はあるのか？」という問題が深刻さを帯びる。 骨折という事故はスルー？ 一例として、少し前からインターネット上で話題になっている道徳教材について検討してみよう。 広島県教育委員会は、「『児童生徒の心に響く教材の活用・開発』研究報告集」として、「心の元気」という教材を作っている。その中に、「組体操　学校行事と関連付けた取組み」という教材がある。 小学校5・

レンタル大手ＴＳＵＴＡＹＡ（ツタヤ＝東京都渋谷区）が、国が身分証明書として使わないよう求めていたマイナンバー（社会保障・税番号）の通知カードを、入会・更新手続きの本人確認に使えるようにして、ホームページなどで公表していた。マイナンバー違憲訴訟新潟弁護団の斎藤裕弁護士の指摘で２５日、分かった。 通知カードは昨秋から各世帯に送られ、表面にマイナンバーが記載されている。ツタヤの入会手続きでは、通知カードと住所が確認できる書類があれば本人確認ができるとされている。 内閣府や総務省は昨年８月、防犯カメラにうつったり店員がメモをとったりしてマイナンバーが流出する危険があるため、通知カードを身分証明書として使わないよう各省庁や自治体に通知を出し、経済産業省を通じてレンタル業界にも求めていた。 ツタヤの広報担当者は取材に対し、「国からの業界団体を通じた明確な通達は受け取っていなかった。マイナンバーを記録す