2024年6月13日のブックマーク (6件)

  • 郵便料金3割値上げ、はがき63円→85円に 10月1日から:朝日新聞デジタル

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    郵便料金3割値上げ、はがき63円→85円に 10月1日から:朝日新聞デジタル
    pqw
    pqw 2024/06/13
    葉書84円にせずなんで85円にするんだろうか。差額貼れば良いって全然違うでしょ…綺麗で買っておいた切手も、少なくともお礼状などには使えない。もう手紙なんてそんなことくらいしか用途ないのに。
  • 解説:ゾウは「名前」を使うと判明、イルカやオウムと大きな差も

    ボツワナのオカバンゴ・デルタを歩くアフリカゾウ。一帯にはどこよりも多くのアフリカゾウが住んでいる。(PHOTOGRAPH BY BEVERLY JOUBERT, NATIONAL GEOGRAPHIC IMAGE COLLECTION) 1975年にアフリカゾウの研究を始めたときから、生物学者のジョイス・プール氏は、ゾウたちがときどき仲間に向かって呼びかけていることに気づいていた。呼びかけに対しては、多くのゾウが返事をすることもあれば、1頭だけが応えることもあった。 「ゾウには特定の個体に呼びかける方法があるのではないかと、わたしは考えていました」と、非営利団体「エレファント・ボイシズ」の科学ディレクター兼共同創設者であるプール氏は言う。それでも「どうやって確かめればいいのかわからなかったのです」。だが、2024年6月10日付けでプール氏らが学術誌「Nature Ecology and E

    解説:ゾウは「名前」を使うと判明、イルカやオウムと大きな差も
    pqw
    pqw 2024/06/13
    生き物には全て得手不得手があってだね、象が名前を使ってイルカは使わないから象のほうが賢いと、そう単純なもんでもないよね。イルカにできて象にはできないこともたくさんあるだろう。
  • 中国BYDの高コスパEVは「米国には作れない」 車両の分解で明らかにされた驚きの理由 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア

    同社はこれまでにも米国で人気の高いテスラやトヨタなどの多くの車両を分解してきたが、今回ついに中国のEVに目を付けた。 中国国内で海鴎の販売価格は7万~9万元(約150万~200万円)。米国で製造した場合のコストで計算すると、少なくとも3倍以上の価格にしなければ採算がとれず、BYDがどうやってこの価格を実現しているのか皆目分からなかった。 価格が安いだけでなく、装備は豊富でコストパフォーマンスも高い。エアバッグは6つ、電子制御システムを備え、高品質なブレーキ制御部品を採用するなど、安全面も十分に考慮されている。外観も内装も安っぽい作りではない。 運転してみると、静粛性が高く、コーナーリングや振動もハイクラスのEVと変わらないことが分かり、加速時に他のEVで感じるような酔う感覚もなかった。 Caresoft Globalは、これはBYDのコストコントロールと製造技術の両方が非常に行き届いている

    中国BYDの高コスパEVは「米国には作れない」 車両の分解で明らかにされた驚きの理由 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア
    pqw
    pqw 2024/06/13
    利益2000円ってのは分解した人が計算すると、なのになんで2000円を販売台数に掛けてああだこうだ話してるのかね。一台あたり利益が2000円のわけないじゃん。
  • Microsoft CopilotをPowerPointで使ってみたら、一瞬で資料作成や要約ができた!使い方・料金・導入方法とは? | ライフハッカー・ジャパン

    Microsoft CopilotをPowerPointで使ってみたら、一瞬で資料作成や要約ができた!使い方・料金・導入方法とは?

    Microsoft CopilotをPowerPointで使ってみたら、一瞬で資料作成や要約ができた!使い方・料金・導入方法とは? | ライフハッカー・ジャパン
    pqw
    pqw 2024/06/13
    よく考えたらPowerPointを発表スライドとして使ったことほぼなかったわ。改行が自由なWordくらいの感じで配布資料作成に使ってるので、果たしてそんな感じでCopilotが動いてくれるのかどうか。まずフォントがデカすぎ。
  • ヤミ金業界にも審査アプリ、その名も「カスーモ」 「客」への貸し付け情報など共有、焦げ付き防止に利用か:東京新聞 TOKYO Web

    指定暴力団山口組・旧五菱会系ヤミ金業者の元メンバーらによるヤミ金事件で、個人で別のヤミ金を営んだとして出資法違反(超高金利)などの疑いで再逮捕された元音楽教室主宰の伊藤輝代子容疑者(51)が、返済に窮した顧客に自身の犯行の手伝いをさせていたことが、警視庁生活経済課の調べで分かった。人数は相当数に上るといい、警察の摘発をかいくぐる狙いがあったとみられる。 同課によると、伊藤容疑者は、旧五菱会系ヤミ金業者が顧客情報を集めた「センター」と呼ばれる組織から顧客名簿を入手。多重債務者らに法定金利の3~98倍の利息で金を貸し付けて返済に窮したり、返済能力の低い顧客には「営業用携帯電話のSIMカードを作ったら1回、ジャンプ(支払い先延ばし)させる」「口座をつくる手伝いをしないか」などと持ちかけ、現金の回収や運搬といったさまざまな手伝いをさせていたとみられるという。伊藤容疑者は同法違反などの容疑を「全く分

    ヤミ金業界にも審査アプリ、その名も「カスーモ」 「客」への貸し付け情報など共有、焦げ付き防止に利用か:東京新聞 TOKYO Web
    pqw
    pqw 2024/06/13
    反社運営で月額基本料も取るならそのうち追加料金でCICやJICCのデータも引っ張って来れるようになりそう。登録業者が寝返れば取れる。
  • EU 中国製EVに38.1%の関税 上乗せする方針を発表 | NHK

    EU=ヨーロッパ連合は、中国から輸入されるEV=電気自動車について、中国政府からの不公平な補助金を受け、ヨーロッパの企業に損害を与えるおそれがあるとして、暫定的に最大で38.1%の関税を上乗せする方針を発表しました。中国側は強く反発しています。 EUの執行機関、ヨーロッパ委員会は12日、中国から輸入されるEVについて、すでに課している10%に加え、暫定的に関税を上乗せする方針を明らかにしました。 上乗せは最大で38.1%で、中国当局との協議で状況が改善しなければ、7月4日以降、発動するとしています。 対象となるのは、中国メーカーに加えて、中国で製造する欧米メーカーも含まれます。 ヨーロッパ委員会は、中国から輸入されるEVが、中国政府からの補助金を受け、EU市場での競争をゆがめているとして、2023年10月から調査を行っていました。 その結果、供給網のあらゆる段階で補助金を受けていることが確

    EU 中国製EVに38.1%の関税 上乗せする方針を発表 | NHK
    pqw
    pqw 2024/06/13
    あれ、ブコメはずいぶん中国の肩を持つんだなあ。「市場経済の原則と国際貿易のルールに反し世界の自動車生産のサプライチェーンの安定を損ない最終的には自身の利益を損なう」のは明らかに中国だと思うが。