【筒井康隆氏（90）独占告白・全文公開3】「タバコは吸わないし、お酒も飲まなくなった。本も読まなくなりました」　醜いところをなるべく醜く見せない“老人の美学” 谷崎潤一郎賞は傑作だった いまはタバコは吸わないし、お酒も飲まなくなった。それに本も読まなくなりましたね。他の人が書いた小説にも興味がなくなってきたし、（選考委員を務めてきた）山田風太郎賞というのは前からつまらないなと思っていたから、もう辞めました。あとは、谷崎（潤一郎）賞ですね。谷崎賞の選考も、一回休んだんですよ。 このあいだ、その選考のことを聞いたら、（選考委員の）桐野（夏生）さんも（川上）弘美ちゃんも、みんな票が割れたんだそうです。年に2作も3作も傑作があるとは思えないからお断わりしたんだけども、それぐらい、なんというか面白いものが多かったと。『筒井さん、やれば良かったのに』って言われて、しまったなと思ったね。そんな傑作がある

9月24日に90歳の誕生日を迎えた作家・筒井康隆氏。「不良老人」として人生論を披露してきた筒井氏に卒寿の心境を尋ねる……はずが、筒井氏から予想外の返答が。今春、神戸市の自宅で転倒したことをきっかけに、老人ホームに入居したというのだ。筒井氏がその経緯を語る。【全3回の第1回】 「健康寿命が伸びた」 ひどい目に遭いましたよ。あれは4月4日だったかな。突然、家の廊下でぶっ倒れまして。頸椎をやられて、身体が麻痺してしまった。倒れる前日、89歳の4月3日までは、ピンシャンしていた。いつも通り、あっちゃこっちゃ出かけておったんですが、4日に倒れて、まぁ、一瞬にしてこのざまですよ。 〈卒寿を迎える半年前の出来事をそう振り返った筒井氏は、インタビューに応じた老人ホームの一室に、車椅子に乗って現われた。軽妙な語り口は以前と変わりないが、頸椎の負傷と入院は壮絶な体験だったと語る〉 麻痺でもう、全身が思うように

音楽好きに愛されてきた「CDレンタル」という文化が、いよいよ終焉を迎えつつある。都内最大級の在庫数を誇った『SHIBUYA TSUTAYA』は10月16日で店頭レンタルを終了。TSUTAYAのみならず同業各社も縮小の一途をたどっており、業界が丸ごと消えそうな勢いだ。 音楽サブスクのラインナップにはあらゆるジャンルのアーティストが揃い、ネットでもいくらでも音楽を聴ける時代、いまだにCDレンタルを利用しているのはどんな人たちなのか。愛好家たちに“レンタルにこだわる事情”について聞いた。 Yさん（40代／男性）は、上述・渋谷TSUTAYAのヘビーユーザーだった。 「私はハードロックやプログレが大好き。好きなバンドのCDは買いますが、ちょっと聴いてみたいというレベルのバンドはレンタルです。サブスクに入れば、そういったバンドを全てチェックできることは知っていますが、私は歌詞をチェックしたいし、ライナ

近年、注目が高まっている洋上風力発電。2020年12月に政府が発表した「洋上風力産業ビジョン」では、2040年までに30～45GW（2018年実績の10倍強）という目標を掲げ、洋上風力発電が再生可能エネルギーの主力電源になることが期待されている。 一方で、国内の大手風車メーカーは次々と撤退しており、風車の導入は海外メーカーに頼っている。しかし、洋上風力発電が今後産業として発展していくことを踏まえると、風車の再国産化は早急に進めなければいけない。 もう一つ、風車の再国産化を進めなければいけない理由として、日本の風事情がある。欧米は広大な平野や緩やかな起伏地に風車を設置するが、日本は平野部が少ないので、山の中や丘の上など複雑な地形の上に建てる。風況（その場における風の吹き方）が目まぐるしく変わるため、外国製の風車だと壊れてしまう（特に小型風車）。 九州大学は風車開発が総合的にできる国内唯一の大

NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を打ち出した。来年1月の通常国会に提出する放送法改正案に盛り込む方針だ。今後、未契約者が契約を結ぶ際に、過去の分まで遡って割り増し料金を払わせる仕組みになる。 そうしたなか、菅義偉首相のブレーンが、大胆なNHK改革案をブチ上げた。内閣官房参与に起用された高橋洋一・嘉悦大学教授だ。 高橋氏は元財務官僚で、霞が関時代には道路公団民営化、政策金融機関改革、郵政民営化などに携わった。菅首相もその大胆な改革プランを生み出す力を評価して内閣官房参与に起用したとみられている。 高橋氏がNHK改革の具体策にあげるのが、教育放送「Eテレ」のチャンネル売却だ。 「NHKの分割・民営化はいっぺんにはできない。ま

安倍晋三首相は首相就任直後に日銀の黒田東彦総裁とともに「デフレ脱却」を掲げ、物価の2％上昇を目標とすると宣言した。ところが、あれから約7年経ってもその目標は達成できておらず、日本はOECD加盟国でも稀な“物価も賃金も上がらぬ国”となってしまった。その背景には「値上げ」に対する国民のアレルギーともいえる反応があるのではないか、と指摘するのはネットニュース編集者の中川淳一郎氏だ。以下、中川氏がネット上の様々な騒動の実例を紹介したうえで、日本製品の価格と日本人の金銭感覚について考察する。 ＊　＊　＊ 11月末、牛めしチェーンの松屋の公式ツイッターIDが「オリジナルカレー」が順次終売となることをツイート。翌日には「創業ビーフカレー」がレギュラーメニュー化されると発表しました。 オリジナルカレーは並盛390円で、創業ビーフカレーは490円。2つとも販売されるのならば何も文句はなかったのでしょうが、オ

思えば最近、やたらと「75歳」という年齢がクローズアップされていた。「75歳まで働ける社会を」「高齢者は75歳から」……なるほどすべてはこれに向けた布石だったのか。いよいよ政府が、「75歳年金支給引き上げ」に向けて本格的に動き出した。 安倍晋三首相が国会閉会中審査で加計学園問題をどう釈明するかに大メディアが大騒ぎし、国民の視線が釘付けにされていたさる7月18日、内閣府の有識者会議で重要な議論が交わされていた。「年金75歳支給」という国民の老後の生活を一変させるテーマである。議事の過程で、読売新聞社会保障部の猪熊律子委員がこう発言した。 「繰り下げ年齢も現行の70歳からもっと下に行ってもいいのではないか。つまり、75歳とか、そのように延ばしてもよいのではないかと思っています」 座長の清家篤・前慶應義塾長はこれらの意見を踏まえ、検討会の最後で言った。 「今は70歳まで繰り下げると42％の年金給