machineryの日々 日本型雇用慣行＝グローバル競争？
06« 12345678910111213141516171819202122232425262728293031»08 前回エントリで取り上げた今野本では、日本の労働環境の特殊性として主に集団的労使関係の機能不全を中心に説明されていましたが、hamachan先生風に言えばそのコロラリーとして新卒一括採用、年功序列、終身雇用等の日本型雇用慣行が形成されているわけで、以前読んでいた本を思い出しました。 すでに有名な大学ですが、2004年秋田県に開学した国際教養大学学長の中嶋嶺雄氏による『なぜ、国際教養大学で人材は育つのか』でして、 大学とは本来、時代の変化にもっとも敏感に対応すべき場所です。 かつで企業は「大学で勉強したことなんて役に立たない。必要な人材は、OJT（On the Job Training）で育てる」と考えていました。しかし、熾烈なグローバル競争を生き抜くためには、もはや、そん
理想の英語教育のコスト - bluelines
【注意】これは、「日本の英語教育は完璧であり、改良の余地なんかない」と主張するエントリではありません。 本題。こないだ、ツイッターにこんなこと書きました： 「俺達よりも英語ができる次代の若者を育てるために俺達がワリを食らう」という前提を受け入れて初めて、実質がある英語教育改革の議論ができるんじゃないですかね。 この話をもう少し膨らませたいと思います。 日本ではともかく多くの人が学校英語教育に不満を抱いている。でその不満というのは大方「話せるようにならない」ということに集約される。「話せるようにならない」というのはほぼその通りではある。英語が好きでちゃんと勉強して、センター試験英語で満点が取れるような学生（つまり、学校で教えている英語をちゃんと習得した学生）でも、それだけでは英会話の能力は決して高くならない。 で、いろんなところから―それこそ一般人から政治家・経団連のようなエスタブリッシュメ
楽天の英語公用語化がビミョーな理由 - Willyの脳内日記
楽天が２０１２年末までに社内で英語を公用語にすると発表した。 オーナー経営者の三木谷社長の強力な意向で決まったのは想像に難くない。 確かに、製造業を除く日本企業の海外進出がなかなか進まない現状を見ると、 言語面を強化しなければならないという問題意識は良く分かる。 英語を公用語化することには以下のようなメリットがあると思われる。 １．海外からの人材獲得が容易に 今後アジア市場などを開拓するにあたって、 優秀な幹部を雇用するには言語環境が英語である事は重要だろう。 現在、アジア域内で優秀な人材の多くが 米国・シンガポール・香港に集まってきている事実はこの事を裏付けている。 バックオフィス部門を海外、例えばインドなどに移管する際にも 社内が英語化されていれば障壁が低くなる 一方で、楽天は雇用慣行も米国を意識したものに変える必要がある。 採用のトップ画面が、「新卒」「中途」「ＭＢＡ」なんて分類にな
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