ソチ五輪フィギュアスケート女子の判定をめぐって、韓国とロシアのネットユーザーによるバトルが勃発している。 ロシアのアデリナ・ソトニコワ選手が金メダル、韓国のキム・ヨナ選手が銀メダルという結果に納得しない韓国人がFacebookを荒らすなどの抗議をしていたが、ロシア人も反撃に乗り出し、ソトニコワ選手への謝罪を求める署名運動を始めた。 「韓国ネチズンはアデリナ・ソトニコワに謝罪しろ」 韓国のネットユーザーはこれまで、開催国であるロシアのソトニコワ選手に有利な判定をされたのではと考え、さまざまな抗議をしてきた。署名サイト「Change.org」で「女子フィギュアの再審査と調査を求める」という署名運動をおこなったほか、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領のFacebookに突撃して、「最悪のオリンピックだよ」「己の身を恥じろ」などとハングル語で荒らした。 また、ソトニコワ選手のFacebookにも

ソチ冬季オリンピックが開催された2014年2月6日からの18日間は「ツイッター」も大きな盛り上がりを見せた。期間にツイート数は4000万を超えたが、全世界で最も話題になった選手はフィギュアスケートの浅田真央（23）だった。 浅田は2月13日のショートプログラムで失敗し、16位に沈んだため、世界の有名フィギュア選手が励まそうと「＃GoMao」「＃MaoFight」のハッシュタグで次々に「限界に挑戦する真央をとても尊敬している」といった応援コメントを寄せた。それがツイート数を急上昇させるきっかけになったのだという。 「＃GoMao」「＃MaoFight」2つのハッシュタグで急上昇 ツイッター社が14年2月25日に発表した「ソチ五輪を振り返って（Twitterでの声援）」によれば、ソチ五輪が開催された18日間の累計で一番ツイート数が多く、世界で最も話題になったのは 浅田だった。2位は同じくフィギ

複合の個人ノーマルヒル銀メダルの渡部暁斗選手(25)が自身のツイッターで、カメラマンからメダルを噛んでほしいと要求されたが噛まなかった、そういったポーズは好まないため拒否できて「良かったというのが本音」などとつぶやいた。 オリンピックでメダルに輝いた選手がそのメダルを噛んでポーズを取る、それが慣例と思っている人もいるのだが、2006年のトリノ五輪で金メダリストとなったフィギュアスケートの荒川静香さんも噛むのを拒否した。ネット上ではメダルを噛むべきか否かの議論が起きている。 噛む行為は「絵になる」とメディアは考えている 銀メダルに輝いた渡部選手は、14年2月14日の記者会見でカメラマンからメダルを噛んでほしいと促されると、「『メダルかんじゃだめ』と言われました」と語り拒否した。スキー・ノルディック複合の成田収平監督から禁止令が出されている、というのが理由らしいのだが、その翌日に自身のツイッタ

検索サイト大手の米Googleが、無断転載や内容の薄いウェブコンテンツに対して、ウェブサイトで改めて警告した。アフィリエイト広告による収益を目的に、他サイトのコンテンツをコピーしたり、同じような内容のサイトを量産したりするサイト管理者が後を絶たないからだ。 品質に関するガイドラインを再提示し、サイトを検索できなくするペナルティもあると言っている。 サイトの付加価値が問われる 英語のウェブマスター向け公式ブログに2014年1月27日、「アフィリエイトプログラムと付加価値」という題の記事が掲載された。Googleではこれまでも内容に乏しいもしくは無断転載など、十分な付加価値のないサイトを運営することに対して、ガイドラインなどを通じて警告してきた。 公式ブログによると、多くの動画サイトで最近こうした動きが見られ、特にアダルト業界が当てはまるが、それ以外の業界でも同じだ。これらのサイトでは数百や数

日本人は、米アップルの「アイフォーン（iPhone）」が大好きなようだ。世界的には、米グーグルの基本ソフト「アンドロイド」を搭載したスマートフォン（スマホ）のシェアが上回るが、日本は唯一ともいえる「例外」となっている。 毎年、新モデルが発売されれば徹夜組が行列を作り、メディアは大々的に報じるなど注目度の高さは変わらない。国産メーカーが太刀打ちできないほどの「iPhone大国」となった背景には何があるのか。 携帯各社が「端末料金実質ゼロ円」といった優遇策をとったのも原因 調査会社カンター・ジャパンが2014年1月15日に発表した2013年9～11月のスマホ販売シェア調査結果によると、日本はiPhoneが69.1％と、アンドロイド端末の30％を圧倒している。ところが、こうした現象は日本でしか見られない。米国はiPhoneが43.1％なのに対してアンドロイド機は50.3％。英国もiPhoneは3

立命館大学の女性講師が講義を行う際に出席カードと一緒に朝鮮学校無償化の嘆願書を配布し、学生に記入させている――そんな情報がネットに流れ、複数のネットニュースがこれを報じ、大手ポータルサイトにも記事が掲載されたことで「講師が学生の単位と引き換えに脅迫」「思想矯正候補としてリスト入り」などと大騒ぎになった。 立命館大学は2014年1月15日にこの問題についての説明を大学のホームページに掲載し、嘆願書を配ったのは学生で組織している団体であり、女性講師は関与していないが誤解を招いてしまったことに対する謝罪を行った。 「書くか書かないかで学生の立ち位置や意志を探る」 ネットニュース「ガジェット通信」などが2014年1月13日に配信した記事によれば、立命館大学コリア研究センターの女性研究員が「東アジアと朝鮮半島」という講義で出席カードと一緒に朝鮮学校無償化の嘆願書を学生に配っている。学生は日付、所属大

76％認知度、8.2％保有率の「ポータブル電源」は災害時の必需品　停電時も「ふだんと同じ生活」ができる

ヤマ場を迎えつつある特定秘密保護法案をめぐり、「あの人」が活発な動きを見せ始めた。 「この声が聞こえないなら、政治家なんてやめちまえ！　市民の力を集結させて、絶対に廃案に持ち込むぞー！！」 国会議事堂を前に高らかに叫んだのは、誰あろう山本太郎参議院議員だ。「平成の田中正造」事件から1か月、少しは大人しくなったのかと思えばとんでもない。法案阻止のため、今度は「平成の安保闘争」を目論んでいるという。 100万人で国会を取り囲む！ 特定秘密保護法案をめぐり、与党側は2013年12月5日にも参院国家安全保障委員会で「強行採決」を行い、さらに会期末となる6日に本会議で可決・成立するという戦略を描く。 これに対し国会・議員会館前では、反対派の市民団体などが連日のように集結、大声で「廃案！」を唱え続けている。耐えかねた自民党の石破茂幹事長が11月29日、「単なる絶叫戦術はテロ行為とその本質においてあまり

アイドルグループ「HKT48」の指原莉乃さん（20）だが、AKB48選抜総選挙で1位になってからの「増長ぶり」がハンパないとネットでバッシングを受けている。指原さんはテレビ番組で、総選挙で1位になってから手のひらを返してすり寄ってくる人がいると発言。その人は今の指原さんを褒めている、と告げられると、「うるせぇ！！！つっといてください」と怒鳴るように吐き捨てたからだ。 指原さんといえば先ごろ「笑っていいとも！」で「AKBになる方法」という授業を行い、おじさんなどのファンはできない子を応援したくなるから、「歌とダンスは練習する必要はありません！」などと発言し物議をかもしたばかりだ。 HKTに移籍したときから全然一言も喋っていない 指原さんがバッシングされるきっかけになったのは2013年11月6日深夜に放送したテレビ東京系の「指原の乱」。この番組は指原さんが自分のやりたいことを実現させるというバ

米アップルから発売されたiPhone 5sについて、販売店への入荷が少なく、特にゴールドやシルバーの色は手に入らないと、ネット上などで悲鳴が上がっている。 「iPhone5s…入荷台数少なすぎわろた…」 新型iPhoneが発売される前日の2013年9月19日、あるツイッターユーザーがこうつぶやいた。 NTTドコモの直営店でも整理券を配る ユーザーはこの日、京都市内にあるスーパー「平和堂」店舗の携帯ショップに立ち寄ったという。ツイートに添付された店頭告知の写真をみると、iPhone 5sは、auブランドとソフトバンクしかなく、しかも、発売日の20日は、抽選で計7台しか販売できないとなっていた。それも、3色のうち、スペースグレイだけだった。 こうした販売店の状況は、ネット上や一部報道でも伝えられている。 今回から取り扱いを始めたNTTドコモでも、東京都内のある直営店は、スペースグレイの5sを各

冷蔵庫に入る、ハンディスキャナで股間をスキャンする、ピザ生地を顔に貼りつける――相次ぐ従業員らによるツイッターへのバカ写真投稿騒ぎを受け、ついに店側も本格的な対策に乗り出したようだ。 「バイト先で『私は冷蔵庫に入りません』みたいな誓約書かかされて死ぬほど笑いこらえながら書いた」 こんな、SNSの利用について誓約書を書かされたとの報告が相次いでいるのだ。 「どこまでも追いかけるし、その費用を含め賠償金を請求する」 冒頭のツイートは一般のユーザーにより2013年8月28日に書き込まれた。このユーザーによると、勤務先の店舗は壁に「バカッター」騒ぎの記事を多数張り出して従業員へ注意喚起をおこなうなど、対策にかなり心を砕いているようだ。 こうした対応はさまざまな店でおこなわれているようで、同日前後から「私も書かされましたよwwwww」「弟がバイト先で『冷蔵庫に入りません』って紙にサインさせられたらし

「バカッター」「バカ発見器」「○○写真が炎上」――こうした言葉が、ネット上を毎日のように飛び交っている。 この夏、ツイッターやフェイスブックなどで、「バイト先の食材で悪ふざけ」「スーパーの冷蔵庫に入り込む」などのおバカ写真を投稿し、炎上する若者が相次いだ。今どきの若者がバカなのか、それともネットというツールが悪いのか――識者も、「どんどんエスカレートしている。まるでチキンレースだ」と呆れ顔だ。 今週末は5件の「バカッター」騒ぎ 2013年8月25日、「ピザーラ」を運営するフォーシーズ（東京・港区）がお詫びの声明を発表した。ピザーラ東大和店で起こった「バカッター」騒ぎが理由だ。同店の従業員はブログやツイッターで、店のキッチンの冷蔵庫やシンクに入ってピースするなどの悪ふざけ写真を複数投稿、24日ごろからネットで騒ぎとなっていた。フォーシーズでは同店の営業停止と保存食材の廃棄、冷蔵庫などの清掃消

2013年7月21日に投開票のおこなわれた第23回参議院議員選挙で当選を果たした山本太郎氏の選挙運動が「公職選挙法（公選法）に触れる」との疑いが持ち上がっている。 ネット選挙解禁の波に乗り、ネット活用が勝因と各紙で分析されている山本氏だが、型破りの選挙運動には問題もあったようだ。 「事実であればアウトの可能性が高い」 「22:30なのに、駅前で山本太郎のスタッフが大声でビラ配ってんだがいいのか…？」－－2013年7月20日夜20時以降、各候補が「最後のお願い」に奔走する中、ツイッターにはこんな書き込みが複数出た。公選法では「選挙運動用ビラ」は選管の証書をつけた上で、新聞折込その他選挙事務所・演説会・街頭演説の場でしか配れないことになっている。同じく街頭演説は20時までしかできないと定められている。つまり、都選管によれば一般論として、20時以降に街頭でビラをまくのは「事実であればアウトの可能

新作アニメ映画「風立ちぬ」公開を控えた宮崎駿監督（72）が、「慰安婦問題で日本は謝罪して賠償すべきだ」などとインタビュー記事で発言し、物議を醸している。 この記事は、事務所のスタジオジブリが2013年7月10日から全国の書店で配布した無料の小冊子「熱風」7月号に載せられている。 「領土問題も折半か共同管理を提案したらいい」 冊子がほしいと要望が多いため、ジブリが18日にホームページ上でPDFにして緊急配信したところ、ネット上で、大きな話題になった。 7月号は、「憲法改正」特集を組んでおり、宮崎駿監督は「憲法を変えるなどもってのほか」と題した記事で談話を載せている。 そこで、宮崎監督は、日本は戦争中に近隣諸国に酷いことをしており、戦争放棄をうたった憲法第9条などを変えることには反対だと訴えた。そして、「選挙をやれば得票率も投票率も低い、そういう政府がどさくさに紛れて、思いつきのような方法で憲

ホリエモンこと堀江貴文さん(41)が朝日新聞の記者に対し「どんだけ偉いんだ」「あー、腹立つわ」と自身のツイッターでキレまくっているとネットで話題になっている。 経緯は、こんな感じだ。 質問でホリエモンと記者が噛み合わず ホリエモンの2013年7月12日のツイートを読むと、まず、朝日新聞の記者から取材を申し込まれたので応じた。インタビューの前にカメラマンによる顔写真の撮影があり、ホリエモンは「変顔を撮られる」のが嫌だから掲載する写真の事前チェックを求めたり、宣材写真を渡すから使ってほしいなどと交渉し「ぐじぐじ揉めた」。 そしてインタビューが行われたのだが、最初のテーマ(質問)でホリエモンと記者が噛み合わなかった。すると、「取材もういいです」と怒って帰ったそうだ。

福岡県内で発砲事件がない状態が2013年7月8日でちょうど1年続き、ここ10年で最長記録となっている。 発砲事件が多かったのは、指定暴力団が5団体と全国で最も多く、抗争が絶えなかったためらしい。県警では、事件が減ったのは、12年10月の改正暴力団対策法施行の効果ではないかとみている。県内で最後に起きた発砲事件は、筑紫野市内のマンションで暴力団元幹部が射殺されたものだった。

大阪市の橋下徹市長（日本維新の会共同代表）が、いわゆる従軍慰安婦の制度について「必要なのは誰だって分かる」などと発言し、米軍司令官に「もっと風俗業を活用してほしい」と述べたことが波紋を広げているが、橋下市長は2013年5月14日朝ツイッターを20回以上にわたって更新して釈明した。 慰安婦問題については基本的に従来の見解を繰り返したが、米国が公娼制度を認めていないことについて「だいたい、アメリカはずるい」「建前は禁止でも、軍人の性的欲求が０になるわけがなない」などと主張した。 「日本が不当な侮辱を受けないために言うべきことは言わなければ」 橋下市長は、過去の日本の侵略行為や植民地政策については「反省とお詫び」が必要だと強調。その上で、慰安婦については、 「当時が良かったからと言って、今の時代で全て正当化されるものではないのは当たり前」 「人間に、特に男に、性的な欲求を解消する策が必要なことは

ネット選挙解禁に合わせ、LINEは2013年4月17日、すべての政党にLINEの公式アカウントを無償で提供することを明らかにした。 無償提供後には、各政党は4500万人以上ものユーザーにメッセージや写真、動画を自由に配信できる。LINEでは、その狙いについて、政治への関心を高め、投票率を上げることだと説明している。