サイモン・レン=ルイス「経済学における諸派分立の危うさ：現代金融理論 (MMT) の場合」
[Simon Wren-Lewis, “The dangers of pluralism in economics: the case of MMT,” Mainly Macro, March 1, 2018] 現代金融理論 (Modern Monetary Theory; MMT) は、経済学の「学派」だ。「学派」で私が意味しているのは、MMT が主流からみずから分離している、ということだ。いろんなアイディアの集合としての MMT には好きな部分もたくさんある。主要な安定化ツールとして財政政策と金融政策のどちらを使うべきかという重要問題については――私個人は〔金利の〕下限にないときは金融政策に向かうべきという主流の見解をとるものの――いつでも開かれているべきだと思うし、金融政策の方が必ずすぐれているととにかく決めてかかる主流経済学者が多すぎる。それに、ある種の「雇用保証」タイプの方式のア
サイモン・レン=ルイス「需給ギャップを埋めるには：金融政策か、減税か、政府支出か」(2014年8月27日)
サイモン・レン=ルイス「需給ギャップを埋めるには：金融政策か、減税か、政府支出か」(2014年8月27日) Filling the gap: monetary policy or tax cuts or government spending (mainly macro, 27 August 2014) Posted by Simon Wren-Lewis 資本のないシンプルな閉鎖経済で非自発的失業の増加を伴う総需要の不足があるとしよう。我々は、民間消費（C)と政府消費（G）のどちらかの引き上げを試みるだろうか？ 仮に前者を試みるなら、なぜ減税より金融政策をより好むのだろうか？ その理由は？ もし民間生産財と公共生産財に対する選好が安定的なら、理想的にはC/Gの比を最適な水準に保ちたい。したがって、もし総需要の減少がCの急減で生じるなら、何とかしてCを引き上げたいと考える。実質利子率は将来
サイモン・レン=ルイス「景気後退後の緊縮が永続的な影響を残す理由」 — 経済学101
[Simon Wren-Lewis, “Why recessions followed by austerity can have a persistent impact,” Mainly Macro, July 12, 2017] 経済学を学ぶ学生は，早いうちからこう教わる．「短期的には総需要がものをいうけど，長期的な産出を決めるのは供給側だぞ．」 もうちょっとましな言い方をすると，「短期的には供給が需要に合わせて調整される一方で長期的には需要が供給に合わせて調整される」ということだ．この考え方のカギを握っているのは，「（好景気であれ景気後退であれ）短期的な需要の動きから長期的な供給は独立している」という点だ．かつては，この単純な考え方がきわめて有用だった．このポストに載せているイギリスのデータを見てほしい：石油危機もあったしマネタリズムや欧州為替相場メカニズム離脱後の景気後退〔ポンド危
サイモン・レン=ルイス「柔軟な労働市場は中央銀行家にとって問題か？」
[Simon Wren-Lewis, “Is a flexible labour market a problem for central bankers?” Mainly Macro, August 2, 2017] 景気後退が起きたり経済が下向いたりするのは，典型的に，財への総需要が不十分になっている結果だ．これを終わらせる方法はただひとつ，何らかの方法で需要を刺激するしかない．勝手に需要が刺激されることもあるだろうし，金融政策担当者が金利を引き下げたために需要が刺激されることもあるだろう．総需要不足が起きているかどうか知るにはどうすればいいだろう？ 失業率が高くなってきたらそうとわかる．財への需要が低下することでレイオフを行ったり新規雇用を抑えたりする動きがでてくるからだ． マクロ経済学でときにこんな問いがもちあがる――「景気後退期の労働者たちは，賃金を切り下げることで「じぶんたちで
サイモン・レン-ルイス 日本とその公的債務負担 (2017年8月18日)
Japan and the burden of government debt (Mainly Macro, Friday, 18 August 2017) Posted by Simon Wren-Lewis 日本について十分書いているとは言えない．今となっては，私の投稿の一部がありがたいことに日本語に翻訳されている [1]訳注: こちらをどうぞのだから，その埋め合わせをしてみるべきだろう．実際，ちょうど日本経済について書くべき大変よい理由がある．それは，非常に強かった2017年第2四半期のパフォーマンスである．年率換算した成長率は4%で，それに比べて英国は1.2%だ．最近の日本の成長に関して特に励まされる点は，貿易でなく内需に主導された成長であるという点だ．過去において日本は，英国と正反対の問題を抱えていたように思われる．すなわち，成長が貿易依存であり，内需が弱かった． この近年の成
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