大学院の変容・貧乏シフト - 内田樹の研究室
毎月ある地方紙にエッセイを寄稿している。これは8月分。 人口当たりの修士・博士号取得者が主要国で日本だけ減っていることが文科省の調査で判明した。これまでも海外メディアからは日本の大学の学術的生産力の低下が指摘されてきたが、大学院進学者数でも、先進国の中でただ一国の「独り負け」で、日本の知的劣化に歯止めがかからなくなってきている。 人口当たりの学位取得者数を２０１４～１７年度と０８年度で比べると、修士号は、中国が１．５５倍、フランスが１．２７倍。日本だけが０．９７倍と微減。博士号は、韓国が１．４６倍、イギリスが１．２３倍。日本だけが０．９０倍と数を減らした。 当然だと思う。さまざまな理由が指摘されているけれど、一言で言えば「大学院というところが暗く、いじけた場所になった」からである。若くて元気な人間なら、せっかくの青春をそんなところで過ごしたくはない。 と書いておいてすぐに前言撤回するのも気
リンガ・フランカのすすめ - 内田樹の研究室
大学院のゼミで、シェークスピアの受容史について論じているときに（いったい何のゼミなんだろう）通訳翻訳コースの院生から、私の論の中にあった「言語戦略」という概念についての質問を受ける。 言語は政治的につよい意味を持っている。 母語が国際共通語である話者は、マイナー語話者（たとえば日本語話者）に対してグローバルな競争において圧倒的なアドバンテージを享受できる。 なにしろ世界中どこでも母語でビジネスができ、母語で国際学会で発表ができ、母語で書かれたテクストは（潜在的には）十億を超える読者を擁しているのである。 自国のローカルルールを「これがグローバル・スタンダードだ」と強弁しても、有効な反論に出会わない（反論された場合でも、相手の英語の発音を訂正して話の腰を折る権利を留保できる）。 だから、自国語を国際共通語に登録することは、国家にとって死活的な戦略的課題である。 ご案内のとおり、２０世紀末に、
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
