沖縄県医師会は8日、那覇市の繁華街・松山地区の飲食店従業員や客ら2064人を対象にした集団検査で86人（男性52人、女性34人）の新型コロナウイルス感染が判明したと発表した。6割が軽症、4割が無症状で、陽性率は4・2％。県医師会は、7月上旬以降、東京や大阪などの繁華街で働く飲食店従業員らのグループが沖縄旅行で松山地区…

インターネット上でフェミニストが台頭してきた数年前、正直楽しみにしてた所があった。 自分は女だし、実際「女だからと言う理由で不当な扱いを受ける人」が存在することも知っていた。無くなるべきだと思った。 女性ならではの不自由があるなら、それは解消されるべきだと思った。 しかしこのザマだ。ネトフェミとかツイフェミとか呼ばれた彼女たちはいつの間にか暴走してしまった。 手辺り次第気に入らないものにケチを付け、矛盾やダブルスタンダードは当たり前、基本的に論理的じゃなくなってしまった。 そうでないフェミが少なからず残っているのは分かっているが、そうでないものの暴走ばかりが目に付いて、彼女たちに目が届かない。 フェミニズムは失敗した。 「NLは差別表記です」にしても「美白化粧品は差別です」にしても、なんで差別を訴える側っていつも暴走してしまうのだろう。 あーあ、フェミニズムに成功してほしかったなあ。 (追

ポビドンヨードを含んだうがい薬について、改めて説明する大阪府の吉村洋文知事＝大阪府庁で2020年8月5日午後2時5分、石川将来撮影 ポビドンヨードを含むうがい薬に、新型コロナウイルスの減少効果があると8月4日に発表した大阪府の吉村洋文知事は、翌5日の定例記者会見で「一部誤解がある」として、「予防薬でも治療薬でもない」と強調した。一方で、発表がもたらした混乱について省みる発言はなく、「感染拡大の防止に寄与する可能性がある」と繰り返した。5日の記者会見でのうがい薬に関する主な一問一答は次の通り。 「感染拡大防止に寄与」 吉村洋文知事　昨日（8月4日）発表したポビドンヨードのうがい液を使った研究の成果について、一部誤解があるようなので説明する。これは治療薬ではない。これまで唾液の中に多くコロナウイルスが存在し、唾液が飛び交う環境で人にうつることが分かっていた。その中で、ポビドンヨードを使ったうが

おれは25〜28歳ぐらいのとき。 仕事に慣れてきてそのときいた部署と水が合ったので毎日遊びに行っていたようなものだった。業務量も暇で、ほぼ定時で帰れるから晩ごはんを毎日いろんなレストラン回っていてとても楽しかった。 まだハゲてなく、見た目のメンテナンスをする気力もあったのでそれなりにモテていて、常時セフレがいて性的にも満足していた。同僚女性からは「おしゃれ」と評判され、サシでごはんに誘っても誰も断らなかった。 それが部署が変わって厳しい上司になり、業務量も多くて毎日残業、評価も厳しくて給料が上がらない。出社するのが憂鬱な毎日に。 ストレスもあるのか一気にハゲて、仕方なくスキンヘッドに。顔のブサイクさをごまかせなくなり、まったく女性に相手にされないどころか、ちょっと敬遠されるようなポジションに一気に降格。同僚を食事に誘ったらその話が回って「口説こうとしていた」と言われ、一気にキモい人扱いに。

【ニューヨーク共同】米紙ニューヨーク・タイムズの集計によると、米国で確認された新型コロナウイルス感染者が8日、500万人を超えた。死者は16万人余りで、いずれも世界最多。1日当たりの感染者数は7月末以降、減少傾向にあるが、死者数はほぼ連日千人を超えており、沈静化には時間がかかりそうだ。 早期に経済活動を再開した南部や西部の州での感染確認が依然多い。死者数は12月までに30万人に達するとの推計も。 各州当局によると、感染確認数の最多は西部カリフォルニア州で約55万人。南部フロリダ州が約52万人、同テキサス州が約48万人。東部ニューヨーク州が約42万人。

奈良県天川村の和田地区で放置されていたバーベキューの後のごみ。2020年8月3日に村職員がごみの回収に追われた＝天川村提供 奈良県天川村で「いたちごっこ」が続いている。河川周辺など村内でのバーベキューを原則禁止とする条例が施行されて約3年。バーベキューによる放置ごみは、施行以前と比べ「格段にましになった」（村住民課）が、今年も8月に入って「また出てきた」。村は「根比べだ」といい、今後は、村の有志でつくる「天川の環境を守る会」（約20人）とも連携して、美化活動を強化していく方針だ。【萱原健一】 「天川村をきれいにする条例」が施行されたのは2017年10月。村住民課によると、放置ごみは5、6年前から目立つようになり、食べ残しや紙コップだけでなく、金網などのセットがそのまま残っていることもあった。週末にごみが増えるため、職員は月曜日にごみ収集に回らねばならず手を焼いていた。

ヨーロッパでは先月中旬から新型コロナウイルスの感染者が再び増える傾向にあり、フランスの首都パリの警視庁は、屋外でも混雑する場所ではマスクの着用を義務化すると発表しました。 マスクの着用は、これまで公共の交通機関や公共施設などで義務づけられていましたが、国内の感染者が増加傾向にあることを受けて、先月末から、自治体の判断で屋外でもマスクの着用を義務化できるようになりました。 フランスでは7日に確認された新たな感染者数が2288人と、外出制限の解除後最も多くなり、バカンスシーズンで若者が感染対策をとらずに大人数で集まっているなどとして、問題視されています。 このほか、ヨーロッパでは、スペインやドイツ、ベルギーなどでも感染者が増加傾向にあり、ドイツでは8日から感染のリスクが高い地域からの入国者に対し、ＰＣＲ検査を義務化するなど感染の再拡大への懸念が強まっています。