国内PC出荷、12月は過去最低の実績に。Windows 11は需要拡大の起爆剤として機能せず
MM総研は、2019年度（2019年4月〜2020年3月）の日本国内におけるタブレット端末出荷台数の調査結果を発表しました。出荷台数は2013年以降で最少となる707万台でした。2020年度には教育市場と5G特需で増加に転じると予測されています。 2019年度の出荷台数、2013年度以降で最少 MM総研によると、2019年度のタブレット出荷台数（セルラータブレットとWi-Fiタブレットの合計）は707万台で、前年度比10.4％と2年連続で減少し、2013年度以降で最少でした。 タブレット出荷台数の減少の要因についてMM総研は、携帯キャリアがタブレットの取扱いに対して前年度よりもさらに消極的となったため、と分析しています。 iPadシリーズが7年ぶりの過半数獲得 メーカー別出荷台数は、Apple（iPadシリーズ）が375万台で、シェア53.0％と、日本にタブレット端末が登場した2010年か
2020年第4四半期（10月〜12月）と2020年通年（1月〜12月）の日本国内の携帯電話出荷台数を、調査会社IDC Japanが発表しました。Appleは、2020年10月〜12月にシェア52.6％、2020年通年では46.5％でいずれもトップを獲得しています。手頃なiPhone SE（第2世代）と5G対応のiPhone12シリーズが好調でした。 2020年10月〜12月の国内出荷、iPhoneが前年同期比13.8％増 IDC Japanによると、2020年10月〜12月の国内携帯電話出荷台数は1,143.2万台で、前年同期比10.6％の増加でした。 出荷数増加の要因としてIDC Japanは、5Gに対応したiPhone12シリーズを中心にAppleが前年同期比13.8％増の601.5万台を出荷したほか、Androidスマホは中間・低価格帯の製品の出荷が増加したため、と分析しています。
2023年度通期（2023年4月〜2024年3月）の国内タブレット端末出荷台数は、GIGAスクール構想特需でピークだった2020年度の約半数となる589万台で、2013年度以降で最少となりました。メーカー別シェアは、AppleのiPadが出荷台数を減らしながらも14年連続のトップを堅持しています。 2023年度の出荷台数は2020年度の約半数 ＭＭ総研は6月12日、2023年度通期（2023年4月〜2024年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を公開しました。 出荷台数は589万台で、前年度比10.6％の減少となりました。この出荷台数は、2013年度以降では過去最少です。 「GIGAスクール構想」特需で過去最高の1,152万台を記録した2020年度のおよそ半数にとどまっています。 iPadがシェア48.5％で14年連続トップ メーカー別では、AppleのiPadシリーズが285.4
Appleの紛失防止タグAirTagの出荷数が順調に増加しており、Appleが第2世代モデルを開発する可能性もある、と著名アナリストのミンチー・クオ氏が述べています。 2022年には3,500万台を出荷か Appleに関する精度の高い予測で知られるTF International証券のアナリスト、ミンチー・クオ氏が、2021年4月に発売されたAirTagの出荷台数が順調に伸びており、第2世代が開発される可能性があるとTwitterに投稿しています。 AirTagはあまり関心を集めていないが、発売以来、徐々に出荷台数を伸ばしており、出荷台数は2021年に2,000万台、2022年には3,500万台になると予測される。もし、AirTagの出荷台数が増え続ければ、Appleは第2世代のAirTagを開発するだろう。 AirTag, which has not received much atte
ＭＭ総研は、2023年度上期（2023年4月〜9月）における国内パソコン出荷台数を発表しました。全体では3年連続の減少となっていますが、個人向け市場ではAppleのMacが出荷台数を伸ばし、メーカー別シェアで2位に躍進しています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 2023年度上期の国内PC出荷台数は537.9万台で3年連続減少。 2. 個人向け市場ではAppleのMacが出荷台数を増やし、シェア3位から2位に。 3. 平均出荷単価は11.5万円で、コロナ禍前から約2.5万円上昇。 2023年度上期の国内PC出荷は537.9万台 ＭＭ総研によると、2023年度上期の国内パソコン出荷台数は537.9万台で、前年度同期比2.7%減少し、3年連続での減少となりました。 出荷台数減少の要因として、コロナ特需の消失、円安による製品価格上昇、Windows10のサポートが2025年10月に終了
2019年の世界スマートフォン出荷台数を調査会社のOmdiaが発表しました。トップは2018年発売のiPhone XRで、2位はiPhone11でした。トップ10のうち5モデルをiPhoneシリーズが占めています。 iPhone XRの出荷台数、2018年から倍増 2019年の世界スマートフォン出荷台数で首位に立ったiPhone XRの出荷台数は4,630万台で、2018年の2,310万台からほぼ倍増した、とOmdiaは発表しています。 iPhoneが出荷台数1位と2位を占めるのは、5年連続です。 1位：iPhone XR 4,630万台 2位：iPhone11 3,730万台 3位：Galaxy A10 3,030万台 4位：Galaxy A50 2,420万台 5位：Galaxy A20 1,920万台 6位：iPhone11 Pro Max 1,760万台 7位：iPhone8 1,
iPhone12シリーズの販売好調により、2021年第1四半期（1月〜3月）のiPhone出荷台数は前年同期比38％伸びるほか、2021年通年では2億1,500万台に達し、2020年より11.4％増加するとの予測を金融会社Cowenが発表しました。 iPhone12シリーズの好調で予測を上方修正 2021年第1四半期（1月〜3月）のiPhoneシリーズの出荷台数は5,100万台で、前年同期比38％の伸びを記録するとの予測を金融会社Cowenのアナリストが発表しました。 Cowenは11月に、2021年第1四半期のiPhone出荷台数を4,700万台と予測していました。 予測出荷台数を約400万台上積みした内訳としてCowenは、iPhone12、iPhone12 Pro、iPhone12 Pro Maxの3モデルの予測出荷台数を上方修正している一方、iPhone12 miniについては予測
2020年通年の国内トラディショナルPC市場実績値を、調査会社IDC Japanが発表しました。コロナ禍と「GIGAスクール構想」の影響で記録的出荷台数となりました。Macのシェアは5.5％で5位ですが、M1搭載Macの好調で、出荷台数は前年比16.8％伸びています。 タブレットを除くPC出荷台数 調査会社IDC Japanは2月26日、2020年通年の国内トラディショナルPC市場実績値を発表しました。調査対象は、タブレットやサーバーを除くPCです。 2020年通年の出荷台数は1,734万台で、Windows 7買い替え特需の発生した2019年の1,736万台とほぼ同等を記録しました。 IDC Japanは、2020年は新型コロナウイルス感染症による在宅学習、リモートワークの拡大、小中学校向けの「GIGAスクール構想」により、コンバーチブルノートブックPCやデタッチャブルタブレットの特需が
2021年1月〜12月の日本国内における携帯電話端末の出荷台数調査結果をＭＭ総研が発表しました。iPhoneの出荷台数は2008年の日本発売以降、過去最高となりました。スマートフォン出荷台数のうち、5G対応モデルが58.1%と過半数を占めています。 2021年のスマホ出荷台数は過去最高 ＭＭ総研は2月9日、2021年暦年（1月～12月）における国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表しました。 携帯電話端末の総出荷台数は3,654.2万台で、コロナ禍の影響で落ち込んだ前年から12.6％増加しています。 スマートフォンの出荷台数は3,374.4万台（前年比12.2％増）でした。2007年以降では、2017年の3,199.4万台を上回り最多となりました。 フィーチャーフォン出荷台数は279.8万台で、前年から17.1％増えています。フィーチャーフォン出荷台数の増加の要因についてＭＭ総研は、au
2023年度通期（2023年4月～2024年3月）の国内携帯電話端末の出荷台数を、ＭＭ総研が公開しました。スマートフォンとフィーチャーフォン（いわゆるガラケー）を合計した総出荷台数は統計開始以来で最少となりました。AppleのiPhoneが、フィーチャーフォンを含めた総出荷台数のメーカー別シェアで初めて50.1%と過半数を獲得しています。 2023年度の総出荷台数、統計開始以来最少 ＭＭ総研によると、2023年度通期における国内携帯電話端末の総出荷台数は2,668.5万台で、前年度比16.4％減少しました。 この総出荷台数は、2000年度の統計開始以来、過去最少です。また、2023年度は上期と下期のどちらも過去最少を記録し、年間を通じて低調となりました。 そのうち、スマートフォン出荷台数は2,547.2万台で全体の95.5％と過去最高の比率となりました。スマートフォンの出荷台数は前年度比1
2020年第2四半期（4月〜6月）の世界PC出荷台数の速報推計値を、調査会社GartnerとIDCが発表しました。在宅勤務、自宅学習のニーズに対応して全体の出荷台数は伸びており、Appleの出荷台数も伸びています。 Gartnerの推計：世界出荷台数は6,480万台 Gartnerが現地時間7月9日に発表した、2020年第2四半期における世界PC出荷台数推計は6,480万台で、前年同期比で2.8％の増加でした。 メーカー別出荷台数では、Lenovoが1,619万台（シェア25.0％）でトップ、僅差でHPが1,616万台（シェア24.9％）で続いています。 Appleは前年同期比5.1％の増加となる436万台を出荷し、シェアは6.7％でした。 今回の結果についてGartnerの北川美佳子氏は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響による工場閉鎖や供給網の混乱から回復しつつあるため
MM総研は2月18日、2019年1月〜12月の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表しました。Apple（iPad）が、10年連続のメーカー別シェアトップの座を維持しています。 2019年は前年比9.2％減、2年連続の前年割れ MM総研によると、2019年1月〜12月の国内タブレット端末出荷台数は739万台で、前年比9.2％の減少となり、前年に続き2年連続で前年実績を下回りました。 出荷台数減少の主な要因としてMM総研は、3G・LTE通信対応の「セルラータブレット」、なかでもNTTドコモのAndroidタブレットの大幅な出荷台数減少を挙げています。 一方で、Wi-Fi接続のみに対応する「Wi-Fiタブレット」出荷台数は2年連続で増加しています。 iPadシリーズが10年連続1位 2019年のメーカー別出荷台数シェアは、Apple（iPadシリーズ）が53.2％と過半数を獲得し、2010
AppleのMacBook ProやMacBook Airの出荷好調は、2020年第3四半期（7月〜9月）も続く模様だ、と液晶ディスプレイ用ダイオードの受注状況をもとに台湾メディアDigiTimesが報じています。 7月〜9月もMacBookシリーズは好調続く Appleに液晶ディスプレイ用のGPPブリッジ整流器と呼ばれるダイオードを供給する台湾サプライヤーの受注状況から、前四半期に続き2020年7月〜9月期も好調が見込まれる、とDigiTimesが報じています。 MacBook ProやMacBook Airの液晶ディスプレイにも使用されているGPPブリッジ整流器は、世界の出荷台数で台湾メーカーが約80％のシェアを握っています。 4月〜6月のMac売上高は前年同期比21％増 Appleは7月末の業績発表で、2020年4月〜6月期のMac売上高が前年同期比で約21％、iPad売上高が約31
2020年第3四半期の国内携帯スマホ出荷、iPhoneはシェア42.7％で首位維持 2020 11/20 調査会社IDC Japanが発表した2020年第3四半期（2020年7月〜9月）における携帯電話・スマートフォン出荷台数は前年同期比6.5％の減少となりました。iPhoneは42.7％でシェアトップを維持しています。 出荷台数は前年同期比6.5％減 調査会社IDC Japanは11月18日、2020年第3四半期の国内携帯電話・スマートフォン出荷台数を発表しました。 国内の携帯電話およびスマートフォン出荷台数は675.1万台で、前年同期比6.5％の減少となりました。スマートフォンに限った出荷台数は658.7万台で、前年同期比6.4％の減少でした。 出荷台数の減少についてIDC Japanは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で蓄積していた市中在庫に対する調整と、5G対応の
2020年第2四半期（4月〜6月）の世界スマートフォン出荷台数を調査会社Canalysが公開しました。世界的に新型コロナウイルスの影響が深刻化し、全体の出荷台数が前年同期比マイナス14％と落ち込む中、Appleだけは前年同期比25％と大幅なプラス成長となりました。iPhone SE（第2世代）の効果と見られます。 スマホ全体の出荷台数はマイナス12％、Appleだけプラス成長 Canalysによると、2020年第2四半期の世界スマートフォン出荷台数は2億8,470万台で、前年同期比で14％の減少となりました。 Canalysが先に発表したとおり、HuaweiがSamsungを抜いて出荷台数トップに立っていますが、出荷台数上位5社のうち、Appleだけが前年同期比で出荷台数が増加しています。 Appleの出荷台数は4,510万台で、前年同期の3,600万台から25％と大幅に伸びています。出荷
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