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大木喬任…の検索結果1 - 5 件 / 5件

  • 東京に都を移さなければクーデターが起きてもおかしくなかった~~東京奠都3

    江戸城開城後の江戸の荒廃 前回までの「歴史ノート」で二回に分けて、明治二年(1869年)に『遷都の詔勅』が出されないまま東京に都が移されたことについて書いたが、なぜ明治政府は遷都反対に立ち上がった京都の人々を騙してまで、強引に都を移そうとしたのであろうか。何としてでも遷都を成し遂げようとした事情についてもう少し考えてみたい。 そもそも東京を首都にしなければどういうことが起こりえたのか。上の画像は江戸の地図だが、江戸城の周囲には徳川家の家臣団の住居や、尾張・紀伊・水戸の徳川御三家や有力大名の屋敷やその家臣などの住居が建ち並んでいた。詳しい地図情報を調べたい方には『大江戸今昔めぐり』というスマホ用アプリをダウンロードすれば幕末の古地図と現代の地図とを簡単に比較する事が出来る。 徳川家の家臣の数は旗本が六千人ほど、御家人が二万六千人ほどで、合せて三万人強とされるのだが、慶応四年(明治元年:186

      東京に都を移さなければクーデターが起きてもおかしくなかった~~東京奠都3
    • 大久保利通が台湾出兵を決断し、自ら清国との談判に臨み賠償金を獲得したこと

      明治六年(1873年)十月に大久保利通、岩倉具視が、西郷隆盛を韓国に特使として派遣する太政大臣三條實美の決定を覆したことから、西郷隆盛、板垣退助、江藤新平、後藤象二郎、副島種臣らが辞表を提出して下野し、彼らに近い官僚・軍人の約六百人が職を辞した(明治六年の政変)のだが、大久保利通は、西郷らが職を辞したわずか四ヶ月後の明治七年(1874年)二月に台湾出兵を計画し、五月に出兵している。教科書などでは大久保が征韓論に反対したのは、国内改革を優先したなどと書かれているのだが、内治を優先する方針であるならば、台湾出兵についても反対でなければ筋が通らない。なぜ、大久保は台湾出兵を行ったのか。今回はその間の事情について書くこととしたい。 明治初期の台湾問題 そもそも明治初期において台湾と日本との間にどのような問題が起きていたのだろうか。木戸孝允の伝記に明治四年(1871年)に那覇港を出帆した宮古島の船が

        大久保利通が台湾出兵を決断し、自ら清国との談判に臨み賠償金を獲得したこと
      • 明治新政府が戊辰戦争の最中に江戸を都にすることを決めた経緯~~東京奠都1

        大久保利通の大阪遷都論 慶応三年十二月九日に「王政復古の大号令」が発せられたあと、桓武天皇による平安遷都以来千年以上都であり続けた京都を棄てて、皇室を江戸に遷すことについては相当反対論があったと思うのだが、調べると江戸時代の半ばから遷都についての議論が存在した。 岡部精一 著『東京奠都の真相』(大正六年刊)によると、国学者・賀茂真淵(1697~1769年)が『都うつし』で、都を東京に遷すことを主張たことや、農政学者の佐藤信淵(1769~1850年)が文政六年(1823年)に『宇内混同秘策』で京都のほかに江戸を東京とし大阪を西京とする説を主張したことなどが紹介されているが、江戸幕府においては遷都の議論が深まることはなかったようだ。 しかしながら、幕末にわが国が開国した以降、外交問題だけでなく国内の諸問題が相次ぐようになり、朝廷の協議のために江戸と京都との交渉が頻繁となっていた。そして徳川慶喜

          明治新政府が戊辰戦争の最中に江戸を都にすることを決めた経緯~~東京奠都1
        • 佐賀県☆彡偉人モニュメント『江藤新平 大木喬任像』 - mika旅❣ぐるっと🚙★Collection★blog

          佐賀市中央通りに設置されている偉人モニュメント 11名の偉人の一つ 『弘道館で学んだ若き日の賢人たち』 江藤新平(えとうしんぺい) 司法制度の基礎を築いた初代司法卿 大木喬任(おおきたかとう) 近代教育の基礎を築いた初代文部卿 mika262.com mika262.com mika262.com mika262.com mika262.com mika262.com mika262.com mika262.com ランキング参加中旅行 ランキング参加中写真・カメラ

            佐賀県☆彡偉人モニュメント『江藤新平 大木喬任像』 - mika旅❣ぐるっと🚙★Collection★blog
          • Microsoft Word - 保守主義

            1 日本における保守主義 の教育思想 2006年度山本ゼミ共同研究報告書 慶應義塾大学文学部教育学専攻山本研究会 2 はじめに 今年度山本ゼミの共同研究は「日本における保守主義の教育思想」をテーマに掲げた。 昨年 4 月のゼミ発足時点で、教育基本法改正に向けてのスケジュールが具体化しつつあっ たが(実際に、同月 28 日には政府の教育基本法案が第 164 回通常国会に提出された。た だし、 同法案は継続審議になった) 、 その動向を典型的事例として、 すでに教育が 「愛国心」 や「日本の文化・伝統」あるいは「公共の精神」などの尊重、といった主張に基づいて方 向づけられつつあることが看取されたからであった。また、このいわば国家や社会など個 人を包括するより大きな全体にとっての価値を優先させて教育のあり方を考えようとする 立場に、教育上の「保守主義」の思想を見出し得ると考えたからであった。 た

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