「鬼畜の所業」と手のひら返し、ジャニーズ東山紀之とオウム元信者の共通点 トップの悪行を「気づかぬふり」、そんな組織に真っ当な人権感覚期待できるか | JBpress (ジェイビープレス)
（作家・ジャーナリスト：青沼 陽一郎） ジャニーズ事務所会見を見て蘇った、被告となったオウム信者の記憶 ジャニーズのスポンサー離れが止まらない。 ジャニーズ事務所創業者の故ジャニー喜多川による性加害問題が発端であることはいうまでもない。所属タレントが登場するテレビCMの放送を中止したり、広告契約の更新を見送ったりする大手企業が相次ぐ。 日本航空、東京海上日動火災、日産自動車、日本マクドナルド、モスバーガー、伊藤ハム、第一三共ヘルスケア、アサヒ、キリン、サントリー、サッポロ、明治、森永、JCB、花王、コーセーなどなど。このうちサントリーホールディングスの社長で、経済同友会の新浪剛史代表幹事は12日の定例会見で、所属タレントの起用を続けることは「チャイルド・アビューズ（Child abuse＝児童虐待）を企業が認めることであり、国際的には非常に非難の的になる」と断言している。 ジャニーズ事務所
