化学物質過敏症に関して厚労省見解と異なるパンフレットが自治体で紹介される理由 - NATROMのブログ
先日、maruさんが発表したnoteが注目を集めました。そのnoteでは、多くの自治体が提供する化学物質過敏症に関する情報が、厚生労働省の見解とは異なる「厚労省研究班のパンフレット」に基づいていることについて注意を喚起しています ■「化学物質過敏症」の伝え方 自治体掲載の「厚労省研究班のパンフレット」は厚労省の見解とは全然違う｜maru ■[B! 医療] 「化学物質過敏症」の伝え方 自治体掲載の「厚労省研究班のパンフレット」は厚労省の見解とは全然違う｜maru 化学物質過敏症の疾患概念については議論があるところで、医学界で広く認められている病名ではありません。化学物質過敏症という病名は、海外において化学物質と因果関係があるかどうか不明の症状まで化学物質のせいにしてインチキ医療を行う医療者たちに利用されてきました。たとえば、化学物質過敏症の第一人者とされているウィリアム・レイ医師は、ホメオパ
「化学物質過敏症」の伝え方 自治体掲載の「厚労省研究班のパンフレット」は厚労省の見解とは全然違う｜maru
多くの自治体が情報提供を行う化学物質過敏症「化学物質過敏症」と検索すると、大小さまざまな自治体の 化学物質過敏症に関する情報提供のページがヒットします。 都道府県レベルで見ても、 明確に化学物質過敏症について説明するページ等を設けているものが 33都道府県ありました。 その内容は ・原因として具体的に洗剤や芳香剤、食品添加物、残留農薬などをあげる（山形県、宮城県、京都府など） ・オリジナルのパンフレットを制作して啓発する（神奈川県、岡山県、高知県など） など、多くが患者さんに何らかの配慮を求めるものですが、 東京都はメカニズムが不明であることや、 診断・治療方法が確立していないことなどを淡々と掲載しています。 少し変わったところでは、群馬県のサイトがあげられます。 化学物質過敏症の患者さんについて ＜電磁波にも過敏になり、家電製品の使用が困難になることもあります＞ と記載されています。 た
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