私には「90年代サブカルスイッチ」というものがあって、そのスイッチを押すと、すべてに鈍感になり、普段「人権」とか言っている自分がどこかにすっ飛んでしまうような感覚がある。そのスイッチはやはり90年代に私に搭載されたもので、普段はそんなものがあるなんて忘れているものの、ふとしたキーワードで自分でも知らないうちに起動する。
![90年代サブカルと「#MeToo」の間の深い溝](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/badb75b62c7b817ffcf5dd1838b70d2e5033064b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimg.huffingtonpost.com%2Fasset%2F5c6316b825000033047fe6d9.jpeg%3Fops%3D1200_630)
死んだ後、誰が弔ってくれるのか。気になる方も多いのではないでしょうか。いま、自分や先祖代々の墓ではなく、ほかの多くの遺骨をまとめて埋葬する「合葬墓」に入りたいという人が増えています。無縁仏との合葬を希望する人も急増。自治体の中には合葬墓の整備が追いつかないところも出ています。なぜ今、“合葬墓ブーム”なのでしょうか?(秋田局記者 五十嵐圭祐・大阪局記者 野神雅史・金沢局記者 木元幹子・ネットワーク報道部記者 高橋大地) 石川県内灘町に住む大家茂男さん(69)。 40年ほど前になくなった子どもの墓を出身地の輪島市に建てて弔ってきましたが、おととし6月、現在暮らしている内灘町にできた合葬墓に遺骨を移しました。 輪島市に比べて家から近くなった墓には何度も行けるようになりました。 大家さんは「だんだん年をとって足や腰が痛くなってきて、遠いところの墓まで草むしりなんか世話に行けなくなります。墓を作ると
おととし、東京・立川市の病院の敷地内で、歩道を歩いていた男女2人を車ではねて死亡させたとして、過失運転致死の罪に問われた85歳の女に対し、東京地方裁判所立川支部は、「2人を死亡させた結果は極めて重い」として、禁錮2年の判決を言い渡しました。 30日の判決で東京地方裁判所立川支部の宮本孝文裁判官は、「被告の過失はブレーキと間違えてアクセルを踏み込んで車を暴走させたという基本的な注意義務の違反だ」としたうえで「歩道上の歩行者2人を死亡させた結果は極めて重い」と指摘しました。 さらに「被告は当時、83歳の高齢だったが、健康であり、およそ半年前に運転免許の更新の際の認知機能検査などで問題がないとして免許が更新されており、事故が高齢による認知機能の衰えによるものとは言えない」などとして、上江洲被告に禁錮2年の判決を言い渡しました。
アメリカンフットボール部の悪質タックル問題で揺れる日本大は1日、東京都千代田区の日大本部で理事会を開き、アメフト部前監督で常務理事の内田正人氏(62)が5月30日付で辞任したことを了承した。日大が報道各社にファクスで通知した。「今回学内外に多大な迷惑をかけたこと」が理由だという。 日大は送付した文書で「大学としまして、改めて被害選手及び保護者並びに関西学院大学アメリカンフットボール部の関係者の皆様、そして本学学生、教職員、校友をはじめ、関係各位にも深くお詫(わ)び申し上げます」と謝罪した。また、問題を調査するため、弁護士7人による第三者委員会を31日に設置したと発表した。委員長は元広島高検検事長の勝丸充啓弁護士で、7月下旬に調査結果を報告する予定だという。 この問題を巡っては、内田前監督らは会見や関学大への回答書で悪質タックルの選手への指示を否定していた。だが、関東学生アメフト連盟の規律委
北陸新幹線の開業に伴う富山駅周辺の整備事業が2025年度頃まで続き、当初計画の22年度から遅れる見通しであることが分かった。 来年度にも着工する富山地方鉄道の高架化工事が、高架下の道路整備を含め、当初の想定より長い7~8年の工期が見込まれているためで、15年の新幹線開業から富山駅周辺整備の完了まで10年程度を要することになる。 県などは、新幹線の開業に合わせて、富山駅周辺のあいの風とやま鉄道や富山地鉄などを高架化し、高架下を南北に貫く路面電車や道路を整備することで、駅周辺を活性化させることを目指している。 県は05年度、当時のJR北陸線(現あいの風とやま鉄道)などの高架化を16年度までに終える計画を国土交通省に申請した。その後、予算の確保が難しいことや工事の遅れが判明したため、全体の整備完了の時期を22年度に変更していた。 あいの風とやま鉄道の高架化は18年度末に完了し、19年度末には路面
4月末、北京の天安門広場にほど近い高層ビルの1階。中国の電気自動車(EV)メーカー、蔚来(ウェイライ)汽車の販売店で、平日にもかかわらず20人ほどの中国人が1台のSUV(スポーツ用多目的車)に熱い視線を送っていた。新興メーカーの蔚来が初めて世に問うEVの新車「es8」だ。 蔚来は中国のIT大手、騰訊(テンセント)などから出資を受けて2014年12月に上海市で設立された。資金力を強みに、通常は開発に4~5年はかかる新型車を創業から3年足らずでつくってみせた。 驚くのは開発スピードだけではない。フル充電で走れる航続距離は最大約500キロ。日産自動車のEV「リーフ」の400キロを上回る。価格は44万8千元(約760万円)から。地場メーカーのガソリン車より高額だが、販売店を訪ねた女性(32)は「(米国から輸入する)テスラは関税がかかって100万元(約1700万円)近くする。それと比べれば安い」と購
アメリカンフットボール部の悪質タックル問題に揺れる日大は1日、千代田区の本部で理事会を開き、内田正人前監督(62)の常務理事と、理事の辞任を承認した。また、同問題の原因究明に向けた第三者委員会の設立も発表された。その後、大塚吉兵衛学長、池村正道副学長、石井進常務理事、大里裕行常務理事が文科省に報告に訪れた。 【写真】内田前監督に激似の落語家が高座でネタに!自身も日大出身、井上コーチ似も登場 ようやく問題解決に向けて、大学側が動きだしたように見えたが、報告後の取材対応で大塚学長からはまさかのコメントが飛び出した。「どうしてあそこまで否定されるのか」。29日に関東学連は、悪質タックルについて、前監督、前コーチの指示があったことを認定。日大側が関学側に提示した調査の内容は、ほぼ全否定された。ただ、日大、内田氏側はまだ指示について認めていない。関東学連の調査結果については「逃げてるわけではないが、
NHKの報道で、権力を監視する機能の希薄化を危惧しているとして、醍醐聡・東大名誉教授や元NHK経営委員の小林緑・国立音大名誉教授ら10人が1日、NHKの上田良一会長に「報道現場の萎縮克服」などを求める申入書を提出した。 文書では、NHK幹部がニュース番組の責任者に対し森友学園問題を「トップニュースで伝えるな」などと指示した、との情報が3月の参院総務委員会で取り上げられたことに言及。森友問題を取材してきた大阪放送局の記者が、6月の人事異動で記者職から外れる動きがある点も指摘した。 その上で、「現場の職員を萎縮させるような人事権を含む権限の濫用(らんよう)を斥(しりぞ)け」るよう要請。記者の異動は「不当で不合理なおそれ」が強いとし「中止を含め根本的に再検討する」ことも求めた。 NHK広報局は朝日新聞の取材に「特にコメントはありません」としている。
日本大アメリカンフットボール部の悪質なタックル問題で、日大は1日、東京都内で理事会を開き、アメフト部前監督の内田正人氏(62)が常務理事と理事を辞任したことを承認した。内田氏は「学内外に多大な迷惑をかけた」として5月30日に入院先の病院から届け出たという。 日大は、内田氏の大学職員としての役職だった人事部長と運動部を統括する保健体育審議会の事務局長についても、警察の捜査対象になった点などを踏まえ、最大6カ月の自宅待機とした。その後については、31日付で設置した第三者委員会の調査結果に基づいて検討するという。 また、第三者委は元広島高検検事長の勝丸充啓氏を委員長に弁護士7人で構成されることになった。部員全員らに聞き取りし、7月下旬に結果を報告する。調査に2カ月かかる点について、大里裕行常務理事は「遅いことは承知している。大学の自浄作用としてきちんと検証したい」と釈明した。 理事会後、日大の大
日本の養殖池に入れられるニホンウナギの6~7割が違法に漁獲された可能性が高いなど、絶滅危惧種のウナギの密漁や違法取引が横行しているとする報告書をワシントン条約事務局が1日までに公表した。 ニホンウナギの資源管理体制は不十分で、対策の強化が急務だと指摘しており、来年5月にスリランカで開く同条約締約国会議で、新たに取引規制の対象にするべきだとの声が高まるのは確実だ。 報告書はウナギの国際的な取引規制の可否を巡る議論の材料とするため、条約事務局が進める実態調査の一環。事務局からの委託で、民間の野生生物取引監視団体トラフィックなどがまとめた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く