産総研：太陽光発電研究センター 「ペイバックタイムについての公式見解(H19.7)」平成19年7月17日 独立行政法人 産業技術総合研究所 太陽光発電研究センター 結晶シリコン系太陽電池に関して、製造時の投入エネルギーを回収し、CO2排出量をトータルでゼロまで相殺するために、その太陽電池パネルを10年近くも稼働(発電)させる必要がある、と言う指摘が今でも散見されますが、これは古いデータに基づく誤った認識であることを、指摘させていただくと共にEPTに対する当研究所の中立的研究機関としての見解を以下にご説明させて頂きます。 持続可能な社会を実現するために不可欠なクリーンで枯渇することのない再生可能エネルギーとして、太陽光発電への期待は近年益々高まっています。太陽光発電は、有害ガスやCO2の排出が無く、燃料代も掛からないクリーンな発電システムですが、製造時には一定量のエネルギーが必要で、それに伴うCO2の排出もあります。この投入エネルギーの回収と、製造時排出分のCO2削減に必要
