・最近のコメント ・最近のトラックバック ・blog内検索 Syndicate this site (XML) 関東学院の「デザインスタジオ２」が始まった。 久しぶりの金沢八景。遠い。 去年や一昨年に履修した学生たちがスタジオ周辺をうろうろしてくれて、心強くも嬉しい。今年は最初に、3月にちょっと実験したワークショップのやりかたで始めさせてもらってみた。けっこう消耗したが、思わぬ冴えた発表が出てきたりもして、今年もまた、苦楽両方味わう予感がする。 ナカツ不良講師先生によれば、教員の頭には「去年のクラスの最後のころ」の記憶しか残らないため、大学の演習ではえてして、毎年少しずつ、学生に対する要求の水準が高くなってゆく傾向があるそうだ。なるほどたしかに、僕もこの3年間の、それぞれのクラスの最後のころの、よくやったなみんな、というような思い出ばかり浮かぶ。なんか、毎年のように、おい、去年のキッズのほ

土木学会というところから「コミュニケーション能力について」の寄稿を頼まれた。 9月に書いて送稿したものが活字になって今日届いた。 学会誌なので、一般読者の目に触れる機会はないと思うので、そこに書いたものを採録しておく。 「コミュニケーション能力」とは何か 就活している学生が「これからはもっとも重視されるのはコミュニケーション能力だそうです」と言うので、「うん、そうだね」と頷きながらも、この子は「コミュニケーション能力」ということの意味をどう考えているのかなとちょっと不安になった。 たぶん「自分の意見をはっきり言う」とか「目をきらきらさせて人の話を聞く」とか、そういう事態をぼんやり想像しているのだろうと思う。 もちろん、それで間違っているわけではない。でも、どうしたら「そういうこと」が可能になるかについてはいささか込み入った話になる。 例えば、どれほど「はっきり」発語しても、まったく言葉が人

ホーム >> 政策・仕事 >> 河川トップ >> 事業計画 ｜河川トップ ｜河川 ｜ダム ｜砂防 ｜海岸 ｜防災 ｜環境 ｜利用 ｜国際 ｜技術・情報 ｜記者発表 ｜災害・渇水情報 ｜審議会等 ｜イベント 河川整備基本方針　＞　利根川水系 ○利根川水系河川整備基本方針（R6.7.1変更）（PDFファイル　2MB） １．河川の総合的な保全と利用に関する基本方針 ２．河川の整備の基本となるべき事項 （参考図）　利根川水系図 ※新旧対照表（H18.2版／R6.7版）（PDFファイル　2.2MB） ○利根川水系の流域及び河川の概要（PDFファイル　24.8MB） ○基本高水等に関する資料（PDFファイル　66.8MB） ○流水の正常な機能を維持するため必要な流量に関する資料（PDFファイル　3.1MB） ○土砂管理等に関する資料（PDFファイル　7.6MB） ○利根川水系河川整備基本方針の変更に係

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平成22年10月15日 公共工事を受注しようとする建設業者の経営を事前に評価する経営事項審査制度については、近年の建設投資の減少とそれに伴う競争の激化等を踏まえ、公共工事における適正な企業評価を実施する観点から、従来にも増して企業実態をより適正に評価できる仕組みに改善していくことが重要となっています。 このため、本年３月に発表した「入札契約制度の更なる改善」に基づき、中央建設業審議会において審査基準の改正について審議を行う（７月２６日取りまとめ）とともに、虚偽申請防止対策の強化について検討を行ってきました。 今般、これらの審議・検討の結果を踏まえ、以下のとおり、経営事項審査の審査基準について、ペーパーカンパニー対策など評価の適正化の観点、現下の社会経済情勢を踏まえた多様なニーズへの対応の観点から所要の改正を行うとともに、虚偽申請防止対策の強化のための運用面の改善を図ることとしましたのでお知

戦後復興期の観光関係特別都市建設法の成立と同法制定都市における観光都市計画に関する研究 公開日: 2003/12/11 | 第38回学術研究論文発表会 96 * 高橋 正義, 十代田 朗, 羽生 冬佳

2024年01月12日 令和６年能登半島地震災害に係る復旧・復興事業に対する支援について 公益社団法人日本測量協会では、これから本格化する復旧・復興事業に対し、測量関連７団体で構成します「復興測量支援連絡会」と協力・連携しつつ、被災地の復旧・復興を支援して参ります。 ※詳細はこちらをご確認ください。 2024年01月05日 令和6年能登半島地震により被災されたみなさまへ このたびの能登地方を震源とする大規模地震により犠牲となられた方々に心よりお悔み申し上げるとともに、被災された皆様ならびにそのご家族、関係者の皆様に対してお見舞い申し上げます。 被災された皆様の安全と被災地域の一日も早い復興をお祈り申し上げます。 2023年10月10日 迷惑メール（なりすましメール）に関する注意喚起 令和5年10月10日、当協会を装った「迷惑メール」（日本測量協会　教育部などを騙っている）が配信されていると

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