近年，降雨予測や土砂災害発生予測技術に基づいた事前の災害リスクに関する詳細な情報の共有化や発信による災害リスクの軽減が求められている．これらを受けて，筆者らは多種の情報を集約させ，それらを目的に応じて組み合わせてわかりやすく配信する機能を有した枠組み（iHazard map プロジェクト）を提案している．本研究では，メタバース等のデジタル技術（DX）を有効に活用した防災ハザード・マップの高度化を目的に，効果的な運用方法について提案している．なお，一般住民がハザード・マップに求める要求について調査したところ「情報量」よりも「見やすさ」や「使いやすさ」が特に重要視されていることが分かった．さらに，住民への土砂災害に関する説明会において，筆者らが提案する技術を実践的に導入したところ，これらの有効性が確認された．

近年のコロナウイルスの蔓延により，アバターを介した多人数参加型の仮想空間であるメタバースの利用への注目が高まっている．メタバースは，従来のオンラインサービスを複合した機能を有するほか，空間内での自由な行動を可能とし，サイバー空間上へ生活空間を拡大すると言える．本研究ではメタバースについての概念整理を行うことで，メタバース上への生活空間の拡大について検討したほか，都市計画へのメタバースの活用についても考察を行った．さらに，生活行動のひとつである買い物行動に着目したアンケート調査を実施し，メタバースの利用意向及び外出行動の変化意識についても把握した．以上より，メタバースは買い物を目的とした外出の代替となり，外出行動が減少する可能性を示唆した．

日本の地方におけるMaaSシステムの高度化を念頭において、高知県室戸地域の9市町村を対象に、「ある地域の来訪目的地(destination)と宿泊地(accommodation)の集積状況は地理的に異なる部分がある」という操作仮説を置いて、5×5フィルタリング法を用いた分析を行った。その結果、操作仮説は支持され、両者のメッシュ得点の相関係数は0.041と低い値になることを示すことができた。ただし、この相関関係の低さは、宿泊地(accommodation)の集積地は来訪目的地(destination)の集積地と対応するが、逆は真ならずという関係性にあることに起因することが示唆された。つまり、地方におけるMaaSを高度化するためには、導線としての二次交通(transportation)について、この様な地理的分散に配慮した計画が必要であるということが提言できた。

本稿では、最初に日本における自動運転技術を搭載したモビリティの実用化状況を紹介する。続いてRoAD to the L4プロジェクトの目標、推進体制、個別テーマ1からテーマ4の具体的な取組内容を紹介する。また、これらの取り組みから得られた知見や経験を基に、さまざまな地域で取り組みが実施されているAD MaaS社会実装事業（Automated Driving Mobility as a Service）の支援に関する取組状況を紹介する。国外の取組状況に関する調査結果を紹介した後、今後の計画について説明する。

東京都内に整備される約 16,000 箇所の信号機のうち、約 8,000 箇所が交通管制センターに接続されており、約 20,000 箇所に設置された車両感知器の情報を元に信号秒数を調整している。車両感知器は交通状況把握に不可欠であり、約 19 年ごとの施設更新が適当とされるが、交通安全施設の維持費用や管理労力は多大であり、更新に遅れが生じている。近年、プローブ情報の活用に関する研究開発が盛んに行われ、実用化に向けた取組みも多く提案されている。我々は、TomTom 社の協力のもと、プローブ情報と車両感知器それぞれから推定した渋滞長と旅行時間の比較を行った。更に、車両感知器が整備されていない非幹線道路の交通状況をプローブ情報で補完し、実際の信号制御へ活用することの有効性を検証した。

2022-07-15 11:30 機械学習とメタヒューリスティックの連携による車載イーサネット設計自動化システムの開発と評価 ○森　泰浩・山本　寛（立命館大）・陶山洋次郎・泉　達也（住友電工）・浦山博史（オートネットワーク技研）・小林史歩・梅原茂樹・谷　英哲（住友電工システムソリューション） NS2022-54 近年、車両を制御する様々なコンピュータ (ECU) が相互に通信する車載ネットワークとして、イーサネッ トの採用が検討されている。また、自動運転技術等の新技術の登場により、車載ネットワークを流れるデータが多様 化している。そのため、特定のスイッチにパケットが滞留して輻輳の原因となるボトルネックが発生し、車両の制御 に関わる重要なデータが ECU へリアルタイムに届かない状況が懸念されている。そこで本研究では、車載イーサネッ トの構成や発生している通信の特徴を元に、輻輳の発生を防ぐた

高齢者の運転評価と運転免許返納意識に関する研究 公開日: 2017/02/01 | 3 巻 2 号 p. B_1-B_5 元田 良孝, 宇佐美 誠史, 堀 沙恵

系統制御は、複数の信号制御交差点を通過する車両の停止時間及び停止回数を最小化することを目的としている。最も単純な 1 リンク 2 交差点で、青現示率が共に0.5の場合の系統効果の性質はよく知られているが、任意の青時間率の場合の性質は明確ではない。本稿では系統効果の概念を再検討し、一般化して定式化する。系統効果とサイクル長、リンク長、往復旅行時間との関係を任意の青時間率に対して定式化し、その特性を考察する。その結果、系統効果が高いとは、リンク間の往復旅行時間がサイクル長またはサイクル長のN 倍数に一致する場合、系統効果が低いとは、リンク間の往復旅行時間が青時間長またはサイクル長のN 倍数＋青時間長に一致する場合であることを示す・

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