本連載は、さまざまなキャリア理論を紹介する。何のため? もちろんあなたのエンジニア人生を豊かにするために。キャリア理論には、現在のところすべての理論を統一するような大統一理論は存在しない。あなたに適した、納得できる理論を適用して、人生を設計してみようではないか。 今回は、トップアスリートや著名人のコーチングで知られるプロ・コーチ、平本相武(ひらもとあきお)氏のキャリア論をご紹介しましょう。はつらつとした雰囲気が魅力的な平本氏の講演を聞いたことがあります。背筋がすっと伸びてやる気がわいてくる、そんなお話でした。 平本氏の考え方は、キャリア論に留まらず、幸せな、充実した人生を生きるための人生論といえるものです。キャリアデザインには、夢や目標がなければならないという思い込みを打破し、「将来どうなりたいか、自分でもよく分からない」と悩む人に希望をくれる理論です。 「ビジョン=ありたい姿」と「価値観
日本で唯一の「読む・書く」技術を提供するコンサルティング会社です。人材教育や研修に実践的なプログラムを用意しております。「読む・書く」力は、組織における問題解決の技術として機能します。編集力が世の中を変える。 2009.7.19第二回作品『飲食店経営 負けないための新常識』 [ エージェント作品 ] 『飲食店経営 負けないための新常識』宇井義行 PHPビジネス新書 独立後、真っ先に私を助けてくれたのは、起業家でもあり飲食店コンサルタントではNO.1の地位にいらっしゃる宇井義行先生であった。会社を辞めて編集長という肩書きがなくなると、周囲は冷たいものである。「がんばって」とか「応援してるよ」という声はかけてくれるが、本当に助けてくれる人はいない。驚くほど、いないものである。私にとっては恩人そのものだ。 本書は、価格低減時代に「高付加価値」のコンセプトをいま一度見直してもらうために書かれ
「待っていてはダメ。こちらから仕掛けろ」――。かつてない逆境の中、電通は今、変身を遂げようと必死だ。そこで成果を上げつつあるのが、冒頭のフード・アクションを含む公共政策キャンペーン事業だ。 生物多様性(環境省)、オリンピックの東京招致活動(東京都)……。電通は次々と公共政策キャンペーンを手掛けつつある。昨年7月には、専門部局のソーシャル・プランニング局を創設。上條典夫ソーシャル・プランニング局長は「今人員は47人いるが、観光や新エネルギーなど国の政策に関連して引き合いがすごい。人が足りない状態だ」とうれしい悲鳴を上げる。 上條氏は自局のビジネスモデルをこう説明する。「いきなりビジネスにするのではなく、社会が動き出すことにかかわり、社会に役に立つことを先に考える。それが回り回って利益に跳ね返ってくる感じだ」。 たとえば公共政策キャンペーンでは、行政から得る事務局受託金はさほど大きくない
HBCテレビ「グッチーな!」で、北海道のハイグレード食品に認定された商品を紹介するコーナーに出演させていただきました。記録としてこちらにも。是非ご覧くださいませ。箱館醸蔵さんの様子も放送されております。行きたいなぁ。七飯町で収穫した米と水を使って、唯一無二の美味しい日本酒を醸す冨原さん。米の旨味を生かしながら、すっきりとした後味が北海道の食材を引き立てる。何度もテイクしたので・・・・・何度も日本酒を... 続きを読む YouTubeにアップされていたので記録としてこちらにも貼っておきます。北海道の北のハイグレード食品に認定された「北海道ブルーチーズケーキ」を紹介するコーナーに出演させていただきました。北海道のブルーチーズを使用したチーズケーキを紹介させていただいております♪夢民舎の吉川絵里子さんとの対談は、面白くて楽しかったです。お互いに緊張している場面もご覧ください。試食のシーンでは、な
「男性の部下の思考回路を理解するのに、だいぶ苦労しました」。人材派遣会社テンプスタッフ社長の篠原欣子さんは、18年ほど前に男性社員の採用を本格的に始めた頃を振り返って、こう話す。 1973年、篠原さんが38歳の時に立ち上げたテンプスタッフは、創業後15年ほどの間は、社員のほぼ全員が女性という“女の園”だった。だが88年、篠原さんはリクルートの男性営業マンを引き抜き、これを皮切りに翌年には10人の男性を採用、男性社員比率を高めていった。その少し前同社は社員数が100人ほどになり、売上高も100億円を超えたが、その後売り上げが伸び悩むようになった。篠原さんは、現状打破の糸口を男性社員に求めたのだ。 男性たちの働き方に最初、篠原さんは強い違和感を覚えたという。例えば新しいプロジェクトを始める時、何かを「やろう」と号令をかけると、女性社員はすぐに動き始め、「このようにやった結果、こうなりました」と
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コミュニケーションスキルに問題発見力、最先端のマネジメント手法と、ビジネスの能力を向上させる上で“学習”は欠かせない。 学ぶべきことはたくさんあるが、“学習”と“知識の獲得”は同じものだと思っている方はいないだろうか。ビジネスだけでなくアカデミズムの世界でも、知識社会到来に向けて“知識の獲得”が重視されている。 効率を尊ぶ風潮の影響で、とかくネット上で収集できてしまえる情報や知識が重宝がられる時代。“現場”の経験の中で育む知性が軽んじられる傾向もある。 そんな中、言語や身体問題を論じる前田英樹さんは「身ひとつで生きる自分が学ぶ」ことが大事であり、教養とは「物識りたちの大風呂敷を指して言うのではない」と指摘する。 知識を得ることが、学ぶことに必ずしもつながらないのはなぜなのか。
前回は、日本企業による来春の新卒採用抑制の動向を取り上げました。今回は、企業にとってコスト削減の即効性が高く、社員には痛みが少ない、「残業削減」に焦点を当てます。 日本の人事部の代弁者、野々村さんが勤める流通チェーンのマルコーでも、残業削減が重要な課題になっています。とくに、大手飲食チェーンや量販店などが、「名ばかり管理職」と「未払い残業代」について現役社員などから訴訟を起こされ、マスコミに大きく取り上げられて以来、緊急課題になりました。残業代を分単位で払うことが求められるため、まずは店舗ごとに残業の実態を正確につかむことに力を入れてきたのです。 その結果、改めて残業代のコスト負担が注目されるようになりました。そこで、本社の管理職やエリアマネジャーが、部下や店舗現場の勤務時間を日頃からきちんと管理するように周知徹底。かつては、遅くまで残って働く人=まじめに働いている人、というイメージもあり
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