先日、日経 xTECHに掲載された富士通・時田隆仁社長のインタビューは衝撃的だった。伝統的大企業のトップの口から、大盤振る舞いの発言が飛び出した。若手でも優秀な人材には、「年収は3000万~4000万円」に達することもあり得る制度を構築する運びだという。命運を握るような人材の場合は、市場価値と比較しながら、これまでにはあり得ない処遇を宣言した。 このところ、類似の“ニュース”が相次いでいる。NECも先日の発表によると、優秀な新卒社員には年収1000万円を超える制度を導入するようだ。 有名企業では、他にユニクロなどを抱えるファーストリテイリングが挙げられる。前出の2社ほどではないが、初任給を2割引き上げると発表した。具体的には約25万円で、同業他社よりも高い水準だ。ソニーも新卒に最大で年収730万円を払う方針だ。 NECは、これからの産業の要である、人工知能などの先端領域で、人材を確保するた