本サイトは２０１８年度のデータが最新となっておりGIGAスクール構想下には現時点で対応しておりません。今後、GIGAスクール構想でのデータに更新する予定です（２０２３年６月５日）
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生徒が先生、教員は見守り役――「iPad×反転授業」で見えた“ちょっと先の授業”
関連キーワード BYOD（Bring Your Own Device） | iPad | Apple | 教育 | 教育IT 2013年度の新入生1048人全員を皮切りに、米Appleのタブレット「iPad」の1人1台環境をスタートしたのが、近畿大学附属高等学校（大阪府東大阪市）だ。導入したiPadは学校支給ではなく、生徒の個人購入で導入する「BYOD」（私物端末の利用）を採用。併せて、学習ポータルサイト構築ツール「CYBER CAMPUS」をエヌ・ティ・エス（横浜市港北区）と共同開発するなど、学習活動や学校生活などでの幅広いIT活用を目指して実践を続けている。そのIT活用は、「第10回 日本e-Learning大賞」で文部科学大臣賞を受賞するなど、外部からの評価も高い。 同校が取り組むIT活用の中で特に注目すべきなのが、数学や英語、物理などで実践中の「反転授業」である。反転授業は、従来の
タブレット授業利用のプロ3者が語る、「端末は生徒が購入」が理想な理由
私物端末の利用（BYOD）の動きが公立学校にも広がりつつある中、教育機関におけるタブレットの導入方法や端末購入費用の負担先が議論になっている。教育機関向けのIT製品に目を向けると、教育用システムやアプリケーションの充実に加え、米国などで動画を使ったオンライン学習を教育機関が活用する動きも出てきたことも見逃せない。そして忘れてはいけないのが、全ての教育関係者がIT導入に積極的なわけではない、という事実だ。 こうした中、教育機関は、ITの導入や活用にどういった姿勢で取り組むべきなのだろうか。広尾学園 中学校・高等学校（広尾学園） 教務開発部統括部長の金子 暁氏、学習塾運営の俊英館 マーケティング部 部長の小池幸司氏、千葉県立袖ヶ浦高等学校（袖ヶ浦高校）の永野 直氏の3人が議論した。各教育機関の取り組みは、以下に紹介する関連記事にもまとめているので、参考にしていただきたい。 関連記事 私物iPa
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