Googleは20%ルールによってイノベーションのジレンマを回避している：In the looop：オルタナティブ・ブログ
「イノベーションのジレンマ」は破壊的技術革新が大企業を衰退させるというイノベーション理論だ。 1997年にクレイトン・M・クリステンゼンによって提唱されて以来，特にメーカーやITエンジニアに極めて大きな影響を与えつづけ，その書籍は10年以上たった今でもAmazonで400位前後と異例のロングセラーになっている。 ■ イノベーションのジレンマとは では本題に入る前に「イノベーションのジレンマ」の意味するところをシンプルにまとめておこう。 １．技術革新が激しい業界において優良企業が衰退していくのには共通のパターンがある。それは顧客の声に耳を傾け，既存製品・技術の改良を行い，さらなるシェア向上を目指す｢持続的インベーション」に集中してしまうことに原因がある。 ２．革新的技術による｢破壊的イノベーション」が生まれても，それは自らのビジネスモデルを破壊するものであり，かつ当初は量産している既存技術の
KPI（key performance indicator） ― ＠IT情報マネジメント用語事典
企業目標やビジネス戦略を実現するために設定した具体的な業務プロセスをモニタリングするために設定される指標（業績評価指標：performance indicators）のうち、特に重要なものを指す。 経営戦略では、まず命題となる「目標」を定め、次にその目標を具体的に実現するための「手段」を策定し、その手段がきちんと遂行されているかどうかを定量的に測定する「指標」を決める。この目標を「戦略目標」、手段を「CSF（主要成功要因）」、指標を「KGI（重要目標達成指標）」、「KPI」と呼ぶ。 KGIがプロセスの目標（ゴール）として達成したか否かを定量的に表すものであるのに対し、KPIはプロセスの実施状況を計測するために、実行の度合い（パフォーマンス）を定量的に示すものである。KGI達成に向かってプロセスが適切に実施されているかどうかを中間的に計測するのが、KPIだといえる。 一般的に利用されるKGI
2010年にグーグルがすべきこと--5つの提言
一般に、新年の決意の多くはNFLのプレーオフが終わるころまでしか続かない傾向にある。しかし、世界で最も野心的なテクノロジ企業に勤めている人は、新年を迎えてそんなのんきなことを言ってはいられない。 Googleは、情報の面でも財政の面でも強力な企業として12年目を迎えた。おそらくインターネットで最もうらやましがられる地位にあると言われ続け、インターネット企業が従来避けてきたあらゆる種類のビジネスに少しずつ入り込んでいる。同社が革新のエンジンを減速させる兆候はほとんど見られないが、その速い歩みの結果として、テクノロジ業界やメディア業界のほかの大企業から、これまでにないほどの競争上の脅威に直面している。 GoogleのリーダーであるEric Schmidt氏、Sergey Brin氏、Larry Page氏は2010年、何に力を入れるべきだろうか。次の5つを提案したい。 1.出自を忘れない Go
電通、4月に「電通マネジメント・インスティテュート」と 「電通マネジメント塾」を設置
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
クラウド、仮想化…、ITの意味を問い直す2010年に
読者の皆様、明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願いいたします。 さて、今から1年半ほど前のこと。ITproと日経コンピュータが共同運営する特番サイト「SaaS ＆ Enterprise2.0」の名称を「クラウド」に変更するかどうかで大いにもめたことを思い出します。 「クラウドなんてバズワード（実体が明確でない“はやり言葉”）だろ」。「SaaS（Software as a Service）でさえASP（Application Service Provider）との境界があいまいだ。ましてクラウドなんて、あっという間に忘れられてしまうんじゃないか」。 結局、そんな慎重派の声よりも、クラウド推進派の声が少し上回って、サイト名を現在の「エンタープライズ・クラウド」に変えました。今や当時の議論がウソのように思えるほど、クラウドはIT関係者の最大の関心事の一つであり、システム構築・運用の
5つのキーワードで理解するIFRS動向
「国際会計基準（IFRS）」の適用が現実になってきました。しかし、その全体像をつかむのは容易ではありません。「内部統制.jp/IFRS」サイトの特集「キーワードで理解するIFRS」で最も注目を集めた5つのキーワードを軸に、IFRSにかかわる2009年の動向を見ていきます。 2009年は日本企業にとって、IFRSが一段と現実のものとなった年だった。これまで進んできたコンバージェンスに加え、アドプション（全面適用）のロードマップが示されたからだ。 金融庁は6月11日に「我が国における国際会計基準の取扱いについて（中間報告）」を公表。ここでアドプションについて、2012年に適用するかを判断し、適用を決めた場合は2015年または2016年に開始するというロードマップを示した。さらに12月11日には、IFRSの任意適用についての内閣府令を公表した。条件を満たす企業は、2010年3月31日以降に終了す
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